メールにはいくつかのセキュリティーリスクがある。具体的なリスクや対策について解説

2022年2月18日

記事の監修

志賀 岳雄(しが・たけお)

株式会社ビズウインド マーケティング&ソリューション事業部長。
近年、Microsoft 365, Dynamics 365, PowerPlaftormのテクノロジーに着目。
法人営業、エンジニア、マーケターとしてのこれまでの経験を活かし、日本の中小企業の課題を解決するためのサービスを提供している。
趣味はオリジナルスパイスのカレー作り。定年退職後は、カレー屋を営みたいと考えている。

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メールは、遠く離れた人に瞬時にメッセージやファイルを送ることができる便利なサービスです。しかし、メールならではのセキュリティーリスクを内包しているため、知らずに使っていると思わぬ被害が発生する恐れもあるでしょう。

この記事では、メールとセキュリティーの関係性について解説します。

メールにはどんなセキュリティーリスクがある?

メールを利用することでどのようなリスクが生じるのでしょうか。まずは、メールのセキュリティーリスクについて解説します。

通常の送受信のみであればそれほどのリスクはない

通常の送受信のみであれば、それほどのリスクはありません。あくまで文字情報のみのやり取りに限定され、それだけでデバイスやネットワークに攻撃を行うのは難しいからです。

ただし、文字情報を用いた情報漏洩のリスクはあります。たとえば「信頼できる組織や人を騙ったメールが届いたので、情報を記載し返信してしまった」などの例が挙げられるでしょう。

攻撃者が必ずしもプログラム的な攻撃を仕掛けてくるとは限りません。「求める情報を得る」のが彼らの目的だからです。

URLや添付ファイルに注意

文章内にURLが記載された添付ファイルを送られている場合には注意が必要です。悪意のあるサイトに誘導するURLを踏んでしまい攻撃のためのファイルを開いてしまうと、大きなリスクが発生します。

詳しくは後述しますが、こちらは主に悪意のあるプログラムをベースとした攻撃になります。防ぐには、プログラムを実行しないことが大事です。

通常の脅威の他に、誤送信などのリスクもある

メールを利用するリスクとして、誤送信なども挙げられます。メールは遠く離れた相手に瞬時にメッセージを送れる便利なサービスですが、送信先のメールアドレスを間違えると正しい相手に届きません。

存在しないメールアドレスであれば情報はどこにも送られず、漏洩する可能性は低いでしょう。しかし、万一想定していない第三者に送ってしまった場合、そこから情報が漏れてしまう恐れがあります。

防ぐには「メールアドレスをしっかりと確認する」「タイピングではなくアドレス帳から送信する」などの工夫が有効です。

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セキュリティーリスクを放置するとどうなる?

次に、セキュリティーリスクを放置するとどうなるかを考えてみましょう。リスクを放置したからといって直ちに被害が発生するわけではありませんが、常に危険をはらむことになります。

情報が漏洩し関係者に迷惑がかかる可能性がある

セキュリティーリスクを放置し情報が漏洩してしまった場合、自社だけでなく関係者に迷惑がかかってしまう恐れがあります。情報漏洩による自社の損失は言うまでもありませんが、顧客情報が流出した場合は顧客に、取引先の情報が流出した場合は取引先に被害を与えてしまいます。

そのような脅威を誰かに与えてしまった場合、サービスや製品が利用されなくなり、取引を切られてしまう可能性もあるでしょう。自社だけでなく、関係者を守るためにもセキュリティに気を配る必要があります。

自社の競争優位性が失われる可能性がある

セキュリティーリスクを放置し具体的な被害が発生することで、自社の競争優位性が失われてしまう可能性があります。サイバーアタックを受けて損失が発生してしまうと、自社の社会的評価が下がるからです。

社会的評価が下がってしまうことで自社に対する信頼が揺らぎ、取引に必要な情報を委ねてくれなるなどの損失が考えられるでしょう。ビジネスがオンラインに移行している現代において、ITセキュリティーに気を配るのは必須と言って過言ではありません。

最悪、データやシステムがロックされてしまうことも

セキュリティーリスクを放置することで、最悪データやシステムがロックされてしまう可能性もあります。データやシステムが攻撃者の手によってロックされてしまったら、それらを使って業務を遂行することができなくなります。

攻撃者は何のためにデータやシステムを暗号化するのでしょうか。それは主に「自身の要求を通すため」です。

分かりやすいのが「データやシステムのロックを解除してほしければ言われた額を支払え」といったものです。攻撃側の動機として「攻撃を行うことで自身に何らかの利益が発生する」が挙げられます。

逆に言うと「彼らの利益の源泉に成りえるものは何か?」を考えることでセキュリティーリスクを潰すことができるかもしれません。

メールを利用した具体的な攻撃手法

続いて、メールを利用した具体的な攻撃手法をいくつかご紹介します。これらが全てではありませんが、攻撃方法の一種として覚えておきましょう。

マルウェア

マルウェアとは、悪意をもって作成されたソフトウェアやコードのことです。メールにおけるマルウェアの感染経路としては、下記のようなものが考えられます。

  • 添付されているファイルを開いて感染
  • メールに記載されたURLを開いて感染
  • HTML形式で書かれたメールを読みこんで感染

添付ファイルやURLをベースにした攻撃は比較的対処が容易(添付ファイルやURLを開かない)ですが、問題はHTML形式で送られるメールです。HTMLは主にWebサイトを作成する目的で使われる言語なので、通常のテキストに比べてできることが非常に多いです。

場合によっては「HTMLメールを受信しない」ことも視野に入れましょう。

フィッシング

フィッシングとは、信頼できる誰かの名前を偽り、悪意ある電子メールを送ることで特定のサイトに誘導し、情報を盗み出す行為です。たとえば、下記のようなものが挙げられるでしょう。

  • 銀行から「暗証番号を変更してほしい」というお知らせが届いたので、指定URLにアクセスして変更手続きを行った
  • よく利用するECサイトから「安全のために住所や電話番号、支払い情報を確認してほしい」と連絡が来たため、指定URLに接続して改めて必要事項を入力した

「銀行」や「有名なECサイト」を騙り偽のサイトに誘導し、そこで情報を入力し送信させる手法です。防ぐには「送信元を今一度確認する」「指定URLではなく公式サイトから確認する」などが考えられるでしょう。

標的型攻撃

標的型攻撃は、まず標的対象の組織を定め、その周辺を調査しあらゆる手段を講じて攻撃を試みる手法です。メールに限定して話をすると、主な手段は「ウイルスに感染するためのメールを(継続して)送る」というものが挙げられます。

攻撃方法自体はマルウェアと大差ないかもしれませんが、問題は相手側の情報収集性や継続性です。標的型攻撃が行われる場合、攻撃者は組織やそこに属する個人について情報収集し、可能な限り効果的な形で攻撃を行います。

万人を対象としたランダム的なマルウェアとは異なり、特定の対象にフォーカスした分信用されやすいわけです。標的型攻撃を防ぐのは非常に難しいですが、高品質なセキュリティシステムを導入し包括的に情報を保護するなどが対策として挙げられるでしょう。

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メールのセキュリティーを強化するには?

では、次にメールのセキュリティーを強化する方法について考えてみたいと思います。一般的に、下記のような方法が有効です。

ウイルス対策ソフトを導入する

ウイルス対策ソフトを導入することで、メールのセキュリティーが強化されます。ウイルス対策ソフトの多くは日々進化を続けており、一般的な脅威から最新の脅威まで幅広く対応できるからです。

注意点としては、ウイルス対策ソフトによるセキュリティー強化は限定的になりやすいことが挙げられるでしょう。ソフトによって保護できる範囲が異なるため、自社がどのようなセキュリティーを求めているかを事前に明確にする必要があります。

セキュリティーシステムを導入する

セキュリティーシステムを導入すれば、メールのみならず会社全体のセキュリティーを包括的に強化することができます。前述のウイルス対策ソフトが限定的であるのに対し(もちろんソフトによりますが)、セキュリティーシステムはメールも含め多くの範囲で情報やデータ保護に役立つことが見込めるでしょう。

その分、ウイルス対策ソフトに比べるとコストが高くなってしまう可能性があります。どちらを選ぶかは、自社がどの程度のセキュリティーを求めているかで判断する必要があります。

一般的に、セキュリティーを強めれば強めるほど利便性が下がります。不要な部分にまで強固なセキュリティー対策を施すと、業務の利便性が低下し生産性に影響を与えることも考えられるため、慎重に判断しましょう。

メールを使わないようにする

セキュリティーが気になる場合はいっそのこと、業務にメールを使わないのも手かもしれません。メールは遠く離れた人と瞬時に情報をやり取りできる非常に便利なツールですが、テクノロジーの進化に伴い類似のサービスが多々リリースされています。

たとえば、下記のようなものが挙げられるでしょう。

  • チャットツール
  • テレビ会議ツール
  • グループウェア
  • 情報共有ツール

これらを駆使することで、メールに勝る情報共有を行うことができます。加えて、クラウドで運用されているものを使えばセキュリティの面でもリスクが生じづらくなるでしょう。

もちろん、これらとメールを組み合わせる方法も考えられます。流出しても問題ないような情報はメールで送信し、重要なものは強固なセキュリティーが施されているサービスを介して送る、といった具合です。

一例として「データ本体は共有ツールで送り、メールでリマインドを送る」などが挙げられます。

セキュリティーをより強化するポイント

それでは、最後にセキュリティーをより強化するポイントについて言及したいと思います。

セキュリティーについて学ぶ

セキュリティーについて学ぶことで、自社のセキュリティーを強化する足がかりになります。ITテクノロジーの分野は日進月歩なため全ての知識を得るのは不可能ですが、基礎部分を学習するだけでも効果はあるでしょう。

基本的に、サイバー攻撃のパターンはある程度決まっています。斬新な攻撃方法が生まれることもゼロではありませんが、「人間や組織を騙し情報を盗み出す」のであれば既存の方法で事足りるからです。

既存の攻撃手法を学ぶことで、セキュリティーリスクを

ある程度下げられるでしょう。攻撃者もセキュリティーについて無知な組織を標的にした方が効率がよいため、学ぶことそのものがセキュリティー対策になるとも言えます。

正しいソリューションを選択する

組織のセキュリティーを強化するには、正しいソリューションを選択することが重要です。セキュリティーを強化すればするほど情報やデータは保護されますが、反面利便性は低下します。

セキュリティーを強化しすぎた結果、業務の滞りを発生させてしまっては意味がありません。自社は情報管理においてどのようなリスクを負っているのか、それはどのように解決できるのか、を明確にすることが大事です。

自社のみでの検討が難しい場合はプロへ相談を

ITテクノロジーは高度に特化している分野なので、自社のみでは選択判断が難しいかもしれません。セキュリティーにおいても「自社にはどんなリスクがあるか」「そのためには何を導入しどう活用すればいいか」を明確にして判断する必要があります。

自社のリソースでそれが可能なら問題はありませんが、困難な場合はプロのコンサルタントに相談するのも手です。プロのコンサルタントであれば多くのケーススタディを持っているため、そこから自社にとってのベストな選択を提示してくれることが期待できます。

もちろん全てのコンサルタントがそうであるとは限りません。セキュリティーシステムの導入および運用を成功に導くには、いかに自社に合ったコンサルタントやサービスを見つけられるかが大事です。

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まとめ

メールは、遠く離れた人に瞬時にメッセージを送ることのできる大変優れたサービスです。しかし、セキュリティーの面でさまざまな問題を抱えていることも事実ではないでしょうか。

自社にとってベストな選択をし、組織のセキュリティーを強化しましょう。

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