SharePointのワークフローとは？ワークフローを活用して業務効率化を実現

シェアポイントとは

シェアポイントとは、どのようなものなのでしょうか。まずは、シェアポイントについて解説します。

Microsoftがリリースしている社内向けポータルサイト作成ツール

シェアポイントは、Microsoftがリリースしている社内向けポータルサイトを作成するためのツールです。Microsoftというと、WindowsやOfficeを思い浮かべる人も多いかもしれません。

どちらも、非常に広い範囲で使われているOS＆アプリケーションです。普段の業務において、WindowsがインストールされているPCでWordやExcelといったOfficeアプリケーションを使っている人も多いのではないでしょうか。

Microsoftが手掛けるソフトウェアはシェアが高いだけあって、非常に高品質です。シェアポイントもその例にもれず、使いやすく利便性の高いものになっています。

MIcrosoft365のほぼ全てのプランに付帯している

シェアポイントは、Microsoft365のほぼ全てのプランで利用可能なアプリケーションです。Microsoft365というのはMicrosoftが提供しているOffice製品のサブスクリプションプランであり、利用料を支払うことでOffice製品の拡張的な利用が可能になるサービスです。

たとえば、下記のような利用が想定できます。

• WordやExcelなどのアプリケーションを使った複数人で共同編集
• オンラインストレージを活用した情報共有
• Teamsを使った遠隔的なコミュニケーション

契約するプランにより、できることとできないことがあります。Microsoft365を有効に活用するためにも、自社に合ったプランを契約することが大事です。

Microsoft 365とは何か？概要や活用のメリット、法人向けプランについて解説

Microsoft 365は、Microsoftが提供しているOfficeアプリ利用のためのサブスクリプションです。この記事では、Microsoft 365とはどのようなものか、そのメリットとデメリット、そして各プランについて解説します。 Microsoft 365とは？ Microsoft 365とは、どのようなサービスなのでしょうか。まずは、Microsoft 365の概要について説明します。  従来のOffice365の名前を変更したもの Microsoftは、元々Officeアプリをクラウドで使うことのできるOffice 365というサービスを行っていました。Microsoft 365は、Office 365の名称を変更してアップデートしたサービスになります。 名前を変更した理由としては、「サブスクリプションで利用できるものやメリットの範囲をより明確にするため」とされています。あくまで想像ですが、Office 365という名称だと従来の買い切りOfficeアプリケーションと混同され、何かしら問題が起きてしまったのかもしれません。 サブスクリプション方式でOfficeアプリが使える Microsoft 365を契約すると、サブスクリプション方式でOfficeアプリを使うことができます。WordやExcelといった定番ソフトを業務で活用している企業も多いのではないかと思いますが、最新のアプリやサービスを利用するためにはMicrosoft 365を利用するのが有力な選択になるでしょう。  今のところ（2023年8月）Microsoft Storeなどで買い切りのOfficeアプリを入手することもできますが、Microsoft自体はサブスクリプションサービスを推奨している節があります。企業の利益を最大化するためという目論見も当然あるでしょうが、クラウドで利用できるMicrosoft 365はさまざまな面からユーザビリティの高いサービスとも言えるでしょう。  ファイルの共有やビデオ通話なども可能 Microsoft 365を契約するとOfficeアプリだけでなく、クラウドストレージを活用したファイル共有やビデオ通話などを行うこともできます。一人で作業するのであればファイルの共有や他者とのコミュニケーションは必要ありませんが、一般的なビジネスは複数人でチームを組んで行われます。  その場合、誰かが作成したファイルやデータをスムーズに共有すること。また、テレワークなどで距離が離れている場合でも円滑にコミュニケーションを図れることが求められるでしょう。  一般的には、ファイル共有にもビデオ通話にもツールの導入が必要です。しかし、Microsoft 365の法人向けプランを契約すればチームワークとコミュニケーションのためのサービスを利用することができるため、改めて別のツールを導入する必要がありません。  新機能のCopilot Proがサブスクリプションで使える Microsoft 365の有料プランを導入している場合、新機能のCopilot Pro（コパイロット プロ）が個人または企業で使用できるようになりました。 Copilot ProはWord、Excel、PowerPointなどのアプリと連動して、業務を効率化し、生産性を向上させるAIアシスタントです。たとえば、Wordでは下書きの作成やテキストの編集、Excelではデータ分析やグラフの作成、PowerPointではプレゼンテーションの作成といった作業をアシストしてくれます。 使用するには、Copilotのサブスクリプション契約（または年間契約）が必要です。個人ではCopilot Pro、企業ではCopilot for Microsoft 365が利用できます。Copilot for Microsoft 365は、2024年2月からモバイルアプリでも使えるようになっています。 〇Microsoft Teamsに関する詳しい内容は、以下の記事で解説しています。 Microsoft 365の代表的な機能とは Microsoft 365にはどのような機能が搭載されているのでしょうか。ここでは、Microsoft 365の代表的な機能について、「家庭向け」「一般企業向け」「大企業向け」という3つのカテゴリーに分類したプランごとに紹介していきます。 家庭向けプラン まずは、「家庭向けプラン」に搭載されているMicrosoft 365の機能について紹介します。家庭向けプランはその名の通り、一般家庭に設置しているパソコンでMicrosoft 365を利用することを想定して作られたプランです。そんな家庭向けプランにおける代表的な機能は以下の通りです。 Office系アプリケーション OneDrive Microsoft Teams 家庭用プランには、ExcelやWordなどで有名なOffice系アプリケーションの他、写真やドキュメントの共有や共同編集を行えるOneDrive、通話やチャットができるMicrosoft Teamsなどの機能が搭載されています。一般的にパソコンに求められる機能については、問題なく含まれていると言えます。 一般企業向けプラン 「一般企業向けプラン」は、中小企業で使用されているパソコンにおすすめなMicrosoft 365のプランです。家庭向けプランの内容の他にも、いくつかの専門性の高い機能が備わっています。一般企業向けプランで追加された機能は以下の通りです。 Microsoft Teams SharePoint Exchange Online オンライン会議やチャット、ファイルの管理を行えるMicrosoft Teamsの他、資料の管理・検索や複数人での同時編集機能を兼ね備えたSharePoint、クラウドで利用できるExchange Onlineなどのアプリケーションが追加されています。家庭向けプランに比べ、業務効率の向上を目指したアプリケーションが追加されている印象です。チャット機能やメール機能が充実することで、職場環境を改善することもできるでしょう。…

オンライン上でさまざまな活用が可能

シェアポイントを含むMicrosoft365で提供されるサービスは、オンライン上でさまざまな活用が可能です。前述の通りオンラインストレージを使った情報共有やコミュニケーションの他にも、シェアポイントを活用してポータルの最新情報を取得したり、スケジュール管理をおこなったりすることもできます。

現代はテクノロジーの進化に伴い、さまざまなサービスや作業の場がオンラインに移行しています。Microsoft365やシェアポイントを活用することで、離れていても滞りのない情報共有を行い、チームの生産性を向上させることができるでしょう。

シェアポイントのワークフローとは

シェアポイントのワークフローを活用することで、業務の効率化や従業員の負担軽減を目指すことができます。様々な企業がビジネスシーンで導入しているシェアポイントのワークフローとは一体どのようなものなのか、こちらで詳しく解説していきます。

ワークフローでできること

シェアポイントのワークフローとは、従来のビジネスシーンにおいて紙媒体で行われていた印鑑リレーのようなワークフローを、システム上で自動化したサービスです。

紙媒体でやりとりされていたワークフローは、非効率的で時間も労力も伴います。承認の印鑑をもらうために、制作者が様々な人に声をかける必要があったり、承認者が多忙な場合は、失念されて無駄な時間を要してしまうこともあるでしょう。
シェアポイントのワークフローであれば、そのような無駄な労力や時間を削減することができます。

シェアポイントを活用すれば、任意のワークフローをいつでも作成することができ、変更があれば手を加えることも可能です。また、確認や承認の依頼を自動で開始することができるため、制作者の負担も大きく減らすことができます。

スマートフォンからも申請・承認が行えるため、出張が多い場合や、業務が立て込んでいる時期にも、スキマ時間を活用することができる点もメリットとなっています。

このように業務の自動化を実現するシェアポイントのワークフローは、従業員の負担軽減と業務の効率化に大きく役立てられています。
ビジネスシーンにてシェアポイントをご利用の場合は、ぜひワークフローを活用してみてください。

社内の情報共有を効果的・効率的に行う方法！

情報共有の目的 社内の情報共有を活性化させるためには、社員全員が情報共有を行う目的をしっかり認識した上で、積極的に発信してもらうことが大切です。  1.ノウハウを共有することで社員全体のスキルアップに 個人が対峙した業務に関する体験や有益な知識を共有することで、他の社員はそれを参考にして自分の業務のやり方をブラッシュアップすることができます。 普段関わりのある同じチームの上司やメンバーだけでなく、他チームや他部署の情報も参考にできるとさらに知見は深まるでしょう。 その結果、全体的に社員がスキルアップし、会社の売り上げに貢献することで、最終的に社員自身の給料アップに寄与します。 2.FAQとして活用することで業務を効率化 人事や経理などのバックオフィス部門に寄せられる質問は、繰り返される似たような質問が多いと思います。複数人からの質問にその都度個別対応していると、時間と手間がかかってしまいますよね。 そこで、そのような質問と答えをFAQとしてまとめておくと社員自身で調べて解決してもらえるので対応業務の負荷を減らすことができます。 3.１と２を行うことで会社の生産性アップに 上記のことから、社員のスキルアップが行われ、無駄な時間とリソースを削減でき余裕が生まれることになります。するとその分新しい業務に当てられるので、会社の生産性アップにつながります。 会社に合ったツールの選定 現在は様々なツールがありますが、それぞれの会社の目的に応じて最適なツールを選ぶことがポイントです。 バラバラなものを使わない！ツールの統一化 部署やチームによって別々のツールを使っていると、結局狭い範囲の情報しか見ることができないことに繋がります。全社同一のツールを使い横のつながり、縦のつながりを深めましょう。 また、営業部への共有にはAのツール、経理部にはBのツールというように異なるツールで共有しないといけなくなると、同じ情報を何度も入力することになるなどの手間がかかり、情報共有は面倒だと感じるようになってしまいます。これが多くの社員が情報共有に消極的になる原因です。 弊社が導入しているMicrosoft 365なら、クラウドストレージやオンライン会議、チャット、ファイル共有、リアルタイムの共同作業サービス、予定表などの機能を包括しているため、機能によってツールを個別に検討する必要がありません。 そのため一気に導入しやすく、情シス担当も管理の手間が省ける使いやすいサービスとなっています。 Microsoft 365 に含まれるMicrosoft Teamsを使えば、チャットだけでなく、 Teams上でファイルの同時編集ができたりするなど、個人間でもチーム間でも情報共有における業務効率化に繋がります。 シンプルでわかりやすい操作方法 複雑な手作業が多いと、ツールを使った情報共有が億劫になってしまう人もいます。 例えば営業部の営業報告に毎回自分の部署や名前、顧客の詳細な情報を入力しないといけないと、作業が多くて億劫だと感じてしまい後回しにしてしまう営業担当者がどうしても多くなってしまいます。 なので、出来るだけ省ける項目は自動化するか削除してシンプルにすると、情報共有を行うことに対するハードルが下がり、多くの社員に気持ちよく使ってもらえるようになります。 効果的な運用方法 共有方法のルール化 「こんな小さなレベルのことはわざわざ共有すべきで無いかな？」 「文章で伝えるのが苦手でどんな風に書けば良いか分からない。」 といった不安をなるべく減らし、どんな情報をどのように共有するのかを、ある程度ルールを決めて明確化すると共有しやすくなります。 「テンプレート」を事前に作成しておくと文章作成に対する心理的ハードルも下がるうえに、情報の統一化がしやすくなり読む際に確認すべきポイントがわかりやすくなります。 情報共有しやすい環境作り 最初は社員がどのタイミングで情報をアップすれば良いのか分からず共有しづらい雰囲気があるかもしれません。 社内で情報共有の促進チームを作ってそのメンバーから積極的に投稿・活用していき、広めていくのも一つの手です。 会社全体に導入する前に一部の部署やチームで試験的に導入し、どのようにすれば上手くいくのか、運用上の問題点の改善点がないかを事前にチェックすることも成功のポイントです。 リアルタイムで共有しよう 会話形式でやりとりできるツールだと、メールよりも短文でリアルタイムに情報共有できるため、周囲のキャッチアップが早くなります。 長文でしっかりまとめた発信も大事ですが、時間がかかるため投稿がなかなか増えにくいですよね。 業務に直接関係のない雑談や勉強に関する投稿、会話形式な返信もOKな文化だと社内のコミュニケーションが活性化して良い流れを生みます。 社内のコミュニケーションを活性化 最近のチャットツールにはいいねボタンのようなもので様々な反応を返すことができるものも多いです。 投稿者からすれば反応があると嬉しいですし、見た人もわざわざコメントするほどではないと思ってもワンタッチで手軽に見たことを伝えることができます。小さなことですが、心理的なモチベーションを保つポイントです。 また、地理的に遠く離れた支社の社員とつながれることでより会社の一体感が生まれます。 まとめ 会社にとって情報共有を効率化することはメリットがたくさんあります。 すぐに目に見えて効果が現れるものではないため、最初はなかなか実感できないかもしれません。 しかし、長期的に見ると会社の財産となり、生産性の向上を実現します。 自社に合った運用方法を作り上げるためにも、上手く情報共有ツールを使って適宜修正しながら生産性アップに取り組んでみてください。

シェアポイントで作成できるワークフローの種類とは

シェアポイントのワークフローは、主に4つの種類に分けることができます。業務に合わせて利用しやすいワークフローを選ぶことができる点もメリットの一つです。

・承認を集めるワークフロー

まず紹介するのは、「承認を集めるワークフロー」です。こちらのワークフローでは、特定のメンバーに回覧して承認権限を持った社員の承認を集めることができます。
こちらのワークフローは、ほかの3つのワークフローと比べると、最もビジネスシーンで使用される機会が多いものとなっています。
シェアポイントの使い方が良く分からないという方も、こちらの機能は把握しておいて損はないと言えるでしょう。

・フィードバックを収集するワークフロー

次に紹介するのが、「フィードバックを収集するワークフロー」です。こちらのワークフローを活用すると、特定の情報に対して、閲覧者からのフィードバックを集めることができます。
紙媒体では、全体の確認を終わらせるまでかなりの時間を要していましたが、こちらは確認者に対し一斉に送信することができるため、効率的に社員の意見を反映した取り組みを進めることができるでしょう。

・署名を収集するワークフロー

シェアポイントのワークフローを活用すれば、デジタル署名の収集も簡単に行うことができます。
承認ワークフローと似たシステムですが、こちらはドキュメントを回覧済の担当者のデジタル署名を集めることに特化しています。
これまで紙媒体で回覧・署名を行っていた企業がこちらのワークフローを活用すれば、署名の収集作業を大幅に効率化することができるでしょう。リモートワークには欠かせない機能の1つとなっています。

・タスクの3段階管理ワークフロー

最後に紹介するのが、「タスクの3段階管理ワークフロー」です。特定のタスクを3つの段階に分けて状況を管理することができます。用意されているタスクの種類は「アクティブ」「レビューの準備」「完了」です。
こちらの機能を活用することで、チーム内で状況の把握やタスク管理を進めやすくなるでしょう。

ITと活用生産性を上げるならシステムの導入が必須。システム活用のポイントや事例をご紹介

ITを活用すれば生産性は上がる？下がる？ ITを活用することで生産性は上がるのでしょうか？それとも下がるのでしょうか？まずは、ITと生産性の関係性について詳しく解説します。 基本的には生産性向上に繋がる ITを活用すれば、基本的に生産性は向上します。「ITを活用する」という言葉が意味するところは業務システムやツールを導入したり、各種データや書類をデジタル管理することになるでしょう。  新しいものを導入したりワークフローを変更する以上、生産性が上がらなければ意味がありません。逆説的になりますが、生産性向上に繋がるからこそITが活用されるという見方もできます。 導入や選定に失敗すると生産性向上に繋がらないケースも しかし、導入や選定に失敗すると生産性が向上しないケースもあります。ITシステムやツールは導入すればそれだけで結果が出るというものではなく、正しいものを正しく活用してこそ成果が上がります。  ただ、何をもって「失敗」と定義するのかは場合によるでしょう。短期的な成果ではなく長期的な成果を目的としてシステムを導入する場合は、それに沿った成果の測定が必要です。 ITの導入にはコストや労力がかかる。それ以上の生産性向上を目指そう 「導入したものの生産性の向上は見られなかった」ということになると、導入したコストや労力が無駄になってしまいます。そうなると財務を圧迫するだけでなく、現場の疲弊によるモチベーション低下も招いてしまいます。  ITシステムやツールを導入する場合は、それ以上の生産性向上を目指すのが正しい方向です。「生産性は向上したが、システムを導入するほどではなかった」となると、業務をIT化した意味が希薄になってしまうでしょう。 IT導入で生産性が向上するケース それでは、ITの導入で生産性が向上するケースをいくつかご紹介します。 自社が抱えている問題を解決できるシステムを導入した 自社が元々抱えている課題を解決できるシステムを導入できれば、生産性向上に寄与します。業務システムやツールというのは課題や問題を解決するために導入されるものなので、当例は本旨に沿っているといえるでしょう。  たとえば、下記のようなケースが考えられます。  顧客との関係が浅くリピートが少なかったため、CRMを導入し改善を図った  営業工数が多いわりに生産性が低かったので、SFAを導入した効率化した  ルーチンワークに手間をとられていたのでRPAを使って自動化した  課題に対して正しいシステムやツールを導入できれば、自ずと生産性は向上します。  導入したシステムがしっかりと現場で使われている 導入したシステムがしっかりと現場で使われているかどうかも大きな問題です。自社の抱える課題や問題に対する正しいソリューションを得たとしても、それが実践されなければ効果は得られません。 現場でシステムが放置されてしまう理由としては、下記のようなものが挙げられるでしょう。 メリットや活用手法に対する啓蒙不足  多忙によりワークフローの変化に対応できない  システムに習熟した担当者がおらず、業務マニュアルも作成されていない 事前にしっかりと啓蒙したり、体制を整えておくことが大事です。  効果を定量的に測定している ITシステムやツールを導入し業務効率化を図る場合、効果を定量的に測定しておきましょう。結果を数値として記録しておくことで、導入前と比べてどの程度の効率化が達成されたのかを知ることができます。  定量的な測定が行われない場合、「なんとなく上がった気がする」のような曖昧な判断になりかねません。それが誤っているとは限りませんが、正しい保証もないため、客観的な指標となる数値を据え判断するのがよいでしょう。 ITを導入しても生産性が向上しないケース では、逆にITを導入しても生産性が向上しないケースをご紹介します。 システムを導入しても問題が解決しなかった ITシステムやツールを導入する主目的は、「自社の抱える課題や問題を解決するため」です。そのため、「システムを導入したものの本質的な課題や問題は解決しなかった」という場合は生産性が向上しない恐れがあります。  なぜ、システムを導入しても問題が解決しないのでしょうか。その理由はケースバイケースですが、主に下記のようなものが考えられます。  システム選びを誤った  正しい活用ができなかった  問題や課題を正しく認識できていなかった 課題や問題に対するソリューションを誤ってしまうと、当然ながら正しいシステム選びはできません。また、システムの選定は間違っていなくとも、適切な活用ができていない場合も生産性向上には寄与しないでしょう。  そして、事前に洗い出した課題や問題そのものが誤っているケースも考えられます。この場合はいくらシステムの選定や運用が正しくとも、根本的な部分が間違っているため、業務効率を上げるのは難しいところです。  操作やワークフローが難しく、現場での活用に難が生じた システムの操作やワークフローの実行が難しい場合、現場での活用に難が生じてしまいます。システムやツールが現場で正しく運用されない場合、当然ながら生産性は向上しません。  業務システムは原則的に万人が使いやすいように設計開発されていますが、事前に研修を行ったり、操作マニュアルを整備しておくことをおすすめします。説明もなしにいきなり新システムを導入し「さあ今から使って下さい」では、現場の混乱を招くだけでしょう。  新しいシステムやワークフローの導入は、ただでさえ現場に負担をかけてしまいます。であれば、少しでもその負担を軽くする気遣いや体制を整えることで、現場側が応えてくれる部分も大きいのではないでしょうか。 客観的な効果測定が行われず、PDCAも回されていない システムを導入したはいいものの客観的な効果が測定されておらずPDCAも回されていない場合、生産性向上は難しいでしょう。効果を客観的に測定するために、定量的な指標を備えることが大事なのは前述の通りです。  効果を数値化することで、ITシステムやツールを導入した前と後でどの程度変化したかを測ることができます。仮にそれほど変化しなかった場合、もしくは生産性が低下してしまった場合でも、原因を突き止めて改善すれば生産性向上に繋がる可能性もあります。  もちろん、「システムが課題や問題に対し正しく選定されていること」が条件です。その場合にPDCAを回し少しずつ業務を改善することで生産性が上向き、システムを導入した成果が発揮されるケースもあるでしょう。 ITシステムはこう活用しよう。導入における注意点 それでは、続いてITシステムの活用について解説します。システムを導入する際には、下記のような点に注意しましょう。 自社の課題を明確にしておく ITシステムを導入する一番の目的は、「自社が抱えている課題や問題を解決すること」です。そのため、システムを選ぶ前に自社の課題を洗い出し、整理しておく必要があります。  ここが上手くいかないと後の選択判断が検討違いになってしまうため、シビアに行いましょう。その際のポイントとしては、下記のようなものが挙げられます。  現状と理想の姿とのギャップを明確にする  非現実的なものは設定しない  平準との比較  問題や課題というのは、要するに「現状と理想の間の差」です。それを埋めるための手法がソリューションであり、この場合はITシステムやツールの導入でしょう。  その際、理想に非現実的なものを設定しないことが大事です。現状が1で理想を10000としてしまうとその差は9999となり、埋めるのが非常に難しくなってしまいます。  それを防ぐためには、平準的なサンプルと比較するのも手です。現状がどこにあり平均がどれくらいであるかが分かれば、理想を設定しやすくなるのではないでしょうか。  それを解決できるシステムを導入する 問題や課題が明確になったら、次はそれを解決するためのシステムを選定し導入します。業務システムにはさまざまな種類があり、同じ種類でも特色の異なる多数の製品がリリースされているため、正しい選定を行うためには事前の調査が必須です。  問題解決に適応しないシステムを導入しても、成果には繋がりません。ITに関する全ての知識を仕入れる必要はありませんが、最低限「どのようなシステムで何ができるか」といった大まかな部分は掴んでおくことをおすすめします。  基礎知識があるのとないのでは、システム選びの精度に大きな差が生じます。スムーズな選定と導入を行うためにも、学べる部分は学んでおきましょう。 自社のみで判断が難しい場合はプロに相談するのも手 IT分野は非常に専門的な知識が求められるため、自社のみで正しいシステムや運用を模索するのは難しいかもしれません。そのような場合、プロに相談することで道が拓けるケースもあるのではないでしょうか。  ITのプロであれば、「どのような企業でどのようなシステムをどう運用したら、どのような結果が出たか」のような知見を数多く持っています。自社と似たような状況に置かれた類似例を参考にすれば、当てずっぽうで導入するより成功確率が上がるでしょう。  また、場合によってはシステムの導入が解決に繋がらない可能性もあります。システムを導入する目的が「問題解決のため」であるなら、他によい解決方法があるのであればそちらを選ぶのが理に適っているでしょう、  プロに相談することで、そういった俯瞰的な視点も得られます。 ITを活用して生産性が向上した事例 では、最後にITを活用して生産性を向上させた事例をいくつかご紹介します。 経費管理システムを導入し、作業時間を大幅短縮：武蔵コーポレーション 武蔵コーポレーションは、収益用不動産の仲介や売買を手掛けている企業です。同社では、事業拡大により従業員も急増したため、経費精算処理に多くの時間が割かれてしまうという問題を抱えていました。 …

シェアポイントを導入するメリット

では、次にシェアポイントを導入するメリットについて解説します。シェアポイントを活用すれば、下記のような利点が生じます。

チームの情報共有がスムーズになる

シェアポイントを導入することで、チームの情報共有がスムーズになります。社内向けポータルサイトを作成することで「今何が起きているか」をシェアしやすくなりますし、ファイルの共有や共同編集も可能です。

チームの情報共有がスムーズになることで、主に下記のようなメリットが生じるでしょう。

• 承認管理プロセスの簡略化
• 意識や方向性の統一
• コミュニケーションの活発化

同じファイルを共同編集し作成と確認を同時に行えれば、別途コンセンサスを得る手間はありません。また、手軽な情報共有を行うことで目指すべきものや方向性を統一でき、チーム力の推進に役立ちます。

情報を集約し、一元管理できる

シェアポイントを導入すれば、情報を集約し一元管理できるようになります。社内向けポータルに情報をまとめておけば必要に応じて検索できますし、情報を一元管理することで各所にファイルやデータが散らばるのを防ぐことができます。

また、情報がシステムに集まる体制を構築することで、業務にまつわる知見やノウハウが個人でなく社内に蓄積される効果も見込めるでしょう。情報が個人に集約されると当人のキャリアやスキルは向上しますが、業務遂行のしやすさに問題を抱えることになりかねません。

情報を社内に集約し一元管理することで、特定の個人に頼らずとも仕事を回しやすくなります。

ワークフローを効率化できる

シェアポイントを導入すれば、ワークフローの効率化が見込めます。シェアポイントには「ワークフロー」というミニアプリケーションが搭載されており、活用することでタスクの効率性を追求することができます。

ワークフローには、一般的なワークフロープロセスがテンプレートのような形で組み込まれています。ワークフローの各プロセスには大きく分けて「人の手（確認）が必要なもの」と「機械的な処理で事足りるもの」があるでしょう。

前者を自動化するのは未だ難しいところですが、後者は容易です。シェアポイントのワークフローを活用することで後者を自動処理してくれるのはもちろん、前者も通知や追跡を行って適切に管理してくれます。

それにより、ワークフローの効率化が見込めます。

ワークフローを効率化すれば生産性向上に繋がる。効率化の方法やポイントを解説

ワークフローを効率化することによるメリット ワークフローを効率化することにより、下記のようなメリットが生じます。一つずつ見ていきましょう。 業務効率や生産性が向上する ワークフローを効率化することで、業務効率が生産性が向上します。ワークフローというのは「業務の一連の流れ」のことであり、業務の種類によりさまざまなワークフローが形成され、それらが集まって事業全体を構成しています。  一つ一つのワークフローを効率化することで、全体の生産性も向上することは言うまでもありません。業務の効率化や生産性向上は今や企業の必須課題とも言えますので、ワークフローの効率化も強く求められています。  決裁がスピーディーになり、ビジネスチャンスを逃さない  ワークフローを効率化することで決裁がスピーディーになり、ビジネスチャンスを逃しません。「ワークフローの効率化」と一口に言ってもさまざまなやり方がありますが、「決裁の簡略化」が試されるケースもあるでしょう。  決裁が簡略化すれば意思決定を早めることができ、機会損失を減らすことができます。また、意思決定フローがスムーズになることにより申請者や発案者のストレスを軽減でき、新しい試みやアイデアが上がりやすくなるメリットも考えられます。  超過労働を防げる ワークフローを効率化することで、超過労働を防ぐ効果も見込めます。超過労働が発生してしまう原因にはさまざまなものがありますが、一例としては「承認・決裁の遅さ」「無駄の多さ」などが挙げられるでしょう。  ワークフローを効率化すれば承認や決裁のスピードは向上しますし、無駄な業務や処理を省くことにも繋がります。結果として業務処理スピードが上がり、超過労働を防ぐ効果が期待できるわけです。 ワークフローはどのように効率化すればよいか では、ワークフローはどのように効率化すればよいのでしょうか。次に、ワークフロー効率化の手法について解説します。 ワークフローを可視化する ワークフローを効率化するには、まずワークフローの構成要素を洗い出して可視化しましょう。ワークフローが「業務の一連の流れ」である以上、そこにはさまざまな処理やタスクが存在します。  それらを一度全て書き出し、必要とされる作業内容や手続き、人員などを見える化します。一見簡単なように見えるかもしれませんが、ワークフローによっては複雑な構成になっているため、少々骨の折れる作業かもしれません。  しかし、ここを詳細に可視化しなければ後の工程に進むのが難しくなってしまいます。しっかりと洗い出し、ワークフローを鮮明にしましょう。  ワークフローに潜む無駄を洗い出す ワークフローの可視化が終わったら、次はそこに潜む無駄を抽出する作業です。業務効率化の基本は「無駄の排除」ですが、何を「無駄」と定義するかは業務内容や特性によって変わってきます。  ここでやりがちなのが、「一見無駄に見えるものを排除した結果、ワークフローが機能しなくなってしまった」です。場合によっては、一つ一つの処理が複雑に絡み合ってワークフローが形成されていることもあるでしょう。  何を削って何を残すかは、慎重かつ客観的な視点から判断する必要があります。  ミスが頻発しやすい部分を改善する ワークフロー内に、他に比べてミスが頻発しやすい部分が存在するケースがあります。そういったフローを効率化するためには、作業内容や処理手順を変更してミスを少なくすることが肝要でしょう。  ミスの原因を探ることによっておおよそは改善に向かいますが、原因が分かりづらいものもあるかもしれません。そのような場合はまず大きな視点から問題を捉え、徐々に細分化していくことをおすすめします。  例えば、まず「人的要因なのか作業内容によるものなのか」を判断します。そして前者であればシステマチック化を、後者であれば作業手順の変更などを検討するなどが考えられるでしょう。  ワークフロー効率化に取り組む際の注意点 それでは、次にワークフロー効率化に取り組む際の注意点をいくつかご紹介します。  無駄に見えるものが本当に「無駄」かを検証する ワークフロー効率化において重要なのは「無駄の排除」ですが、「（当該処理が）本当に無駄なのかどうか」という視点は常に持っておきましょう。「無駄な処理を省いたつもりが実は無駄ではなく、結果ワークフローが破綻してしまった」ということになれば業務に支障をきたしてしまいます。  では、無駄かどうかをどのように判断すればよいのでしょうか。ケースバイケースですが、「無駄と思われる処理を省いてテスト運用してみる」ことが考えられます。  あくまでテストなので、それで問題が生じるようであれば元に戻せばいいわけです。どう考えても無駄が明確な場合は即本運用でも構わないのですが、リスクが高い場合は期間を区切ってテストしてから判断することも視野に入れましょう。 ワークフローを俯瞰的に眺める ワークフローを俯瞰的に眺めることで、より良い手法が見えることも多いのではないでしょうか。ワークフローを洗い出し効率化を考える際には、一つ一つの処理やタスクを重視してしまい、結果失敗するケースも考えられます。  もちろんそういった視点も大事ですが、視野を狭めすぎるとワークフロー全体の本質が見えづらくなってしまいます。ワークフローにはそれぞれ目的があり、それを達成するために各処理が形成されています。  俯瞰的な視点から眺めることで、本質を外さず無駄を見極めることができるでしょう。 ワークフロー効率化のための具体的手法 続いて、ワークフロー効率化のための具体的手法について解説します。ワークフローを効率化するには、下記のような方法を試してみるのがよいでしょう。 無駄なプロセスを省略する ワークフロー効率化のためには、まず無駄なプロセスの省略が基本です。ワークフローに無駄なプロセスが入っていればいるほど処理効率は落ち、生産性も下がってしまいます。  「無駄を省く」は業務効率化の基本ですが、それだけにおろそかにすることはできません。とはいえ前述の通り無駄を省きすぎることで本来必要な業務もカットしてしまい、逆に生産性を落とすようなケースも考えられるでしょう。  繰り返しになりますが、何が無駄で何が無駄でないかを慎重に判断する必要があります。  決裁プロセスが適切かどうかを判断する ワークフローに承認や決裁のプロセスが入っていることも多いですが、それぞれが適切かどうかを判断することが重要です。承認や決裁に必要な工程や人数が多すぎると、ワークフローの完了に時間がかかってしまいます。  逆に、それらが少なすぎると特定の人間に負荷がかかりすぎてしまったり、チェックが甘くなる恐れもあるでしょう。決裁や承認プロセスは可能な限り必要最低限にする必要がありますが、それを下回ることのないよう注意することも大事です。  ワークフローをシステム化する ワークフローをシステム化することで、業務工程の効率化に繋がります。ワークフローのシステム化とは、一般的にワークフローシステムを業務に組み込むことを意味します。  ワークフローシステムとは、基幹システムにワークフロー（の一部）を組み込み自動処理するものです。ワークフローシステムを導入することで承認・決裁プロセスが簡略化されると共に、利便性も向上します。  利用者はさまざまな端末を通してシステムにアクセスし、そこからワークフローに関する業務処理を行う形になるでしょう。  ワークフローをシステム化することによるメリット では、最後にワークフローをシステム化することによるメリットをご紹介します。ワークフローシステムに対する理解を深め、導入の参考にしましょう。 業務効率化が進む ワークフローをシステム化することで、大幅な業務効率化に繋がります。ワークフローシステムと一口に言ってもさまざまなものがありますが、おおむね下記のような機能を備えています。  申請書の作成、提出、共有、承認 作成された申請書の管理 従来は紙に書いて提出する必要があったものを、デジタルで作成できるようになります。書き損じや字の可読性といった問題を解決し、業務フローがスムーズに進むようになります。  また、作成された申請書の提出や承認、共有などもオンラインで可能です。スマホやタブレットを活用することで、外出時の空き時間などを利用して承認業務を行うこともできるため、ワークフローの進捗を早められます。  そして、作成された申請書は全てデジタル管理されるので、紛失やスペースの問題が発生しません。合わせて、管理されている書類を必要に応じて瞬時に共有することも可能です。  申請や承認をオンラインで行える ワークフローシステムを活用することで、申請や承認をオンラインで行えるのは前述の通りです。インターネットに繋がる環境と端末さえあればどこからでもシステムにアクセスすることができ、隙間時間を利用してタスクを処理することができるようになります。  従来は「どうしても今日中に行わなければならない処理があるため、帰社しなければない」というケースもあったかと思います。業務内容にもよりますが、ちょっとしたことであればスマホやタブレットを活用して処理してしまい、そのまま直帰することも可能になります。  内部統制が強化される 業務を効率化し無駄を省くことで、内部統制が強化されるというメリットも生じます。内部統制とは、「各従業員が事業に携わる際に守るべきルールや仕組み」のことです。  ワークフローをシステム化することで業務効率が向上するのは前述の通りですが、なぜ業務効率化と内部統制が関係するのでしょうか。それは、「業務効率化を達成するためにワークフローが適切に構築されるから」です。  ワークフローに無駄が多いと処理やタスクが多くなり、必然的に守るべきルールも肥大化します。しかし、ルールが多ければ多いほどそれらを覚え守ることが難しくなるため、内部統制を強化するためには可能な限りルールや仕組みをシンプルにする必要があります。  ワークフローシステムを組み込むことでワークフローのプロセスが単純化され、内部統制を強化しやすくなります。ワークフローを処理するためには利用者がシステムにアクセスする必要がありますが、「誰がいつログインしたか」「どのような業務を行ったか」などが全て記録されることになります。  問題が発生した際に原因を突き止めやすくなりますし、アクセス権を適切に設定しておけばトラブルの発生を防ぎやすくなるでしょう。ただし、システムにまつわるセキュリティ（IDやパスワードの管理など）は新たにルールを設け適切に管理運用する必要が生じます。  進捗を可視化できる ワークフローシステムを導入すれば、ワークフローの進捗を可視化することも可能です。自分が行った申請が今どうなっているか、いつ頃承認され完了するのかが見える化されれば、ワークフローのクセを見極めやすくなるのではないでしょうか。  タスクを処理する個人にとっても恩恵がありますが、ワークフローを全体を管理する管理者にとって特に大きなメリットがあります。滞りがちなプロセスを可視化して対策を打てばワークフロー全体の効率化に繋がりますし、担当者の負担も軽減できます。  合わせて、誰がどのようなタスクをどの程度スピーディーにこなしてるかを見ることで、業務評価の参考にもなるでしょう。 まとめ ワークフローを効率化することで、業務効率化や生産性向上などさまざまなメリットが生じます。ワークフローを効率化するには、「無駄の排除」や「ワークフローシステムの導入」などが効果的でしょう。 

シェアポイントでワークフローはどう変わる？具体的活用例

シェアポイントを導入すると、従来のワークフローはどのように変化するのでしょうか。続いて、シェアポイントの具体的活用事例をいくつかご紹介します。

社内向けポータルサイトを作成し、情報を集約する

シェアポイントを使って社内向けポータルを作成すれば、そこに情報が集約されるようになります。ポータルを見るだけで各部署やチーム、会社全体の最新情報を得ることができ「今何が起きているのか」を共有しやすくなります。

集約された情報はどんどん蓄積されるため、場合によってはFAQのような役割も果たしてくれるでしょう。「困った時はポータルを見れば解決する」という価値観が根付けば、従業員が自律的に問題解決することもできます。

業務効率の改善には何をすべきか。業務効率改善のメリットやデメリット、具体的手法について解説

業務効率を改善するメリット 業務効率を改善することで、どのような恩恵が生じるのでしょうか。まずは、業務効率改善のメリットについて解説します。 生産性が高まる 業務効率を改善することで、生産性の向上が期待できます。当たり前といえば当たり前かもしれませんが、生産性の向上は業務効率改善の一番の目的とも言えるでしょう。 生産性が高まることで、同じ人手や時間、コストでより多くの生産が可能になります。 コストパフォーマンスが良くなる 業務効率を改善すれば、コストパフォーマンスの向上も期待できます。同じ100万円のシステムを導入する場合でも、ワークフローによって効果は大きく変わるのではないでしょうか。 効率の悪いワークフローだと、システムの能力を100％活かすことができません。逆に、効率的なワークフローであればシステムの真価が発揮され、かけた金額に対するパフォーマンスが最適化されるでしょう。 システムに限らずあらゆる面で投資効率を上げるためにも、日頃から業務効率の改善を習慣づけておくことが大事です。 課題解決能力の向上に繋がる 業務効率の改善を習慣化することで、課題解決能力の向上にも繋がります。業務効率を改善するためには「何故業務効率が悪いのか」「どのようにすれば改善するのか」をしっかりと考えて実践する必要があります。 これは問題解決プロセスそのものとも言えるため、業務効率改善への着手がそのまま課題解決能力の向上に繋がるわけです。両者において大事なのは、しっかりと計画を立てて実践し結果をフィードバックすることでしょう。 こういったサイクルを常に回し続けることが、業務改善および課題解決のポイントです。 業務効率を改善するための具体的手法 では続いて、業務効率を改善するための具体的手法について触れたいと思います。業務効率改善に着手するにあたっては、主に下記のようなアプローチが有効です。 ワークフローを見直す ワークフローを見直すことで、業務効率改善に繋がります。仕事というのはさまざまなタスクが連なって形成されているものであり、その流れをワークフローと呼びます。 たとえば、下記のようなワークフローがあるとします。 資料作成→責任者の承認→メンバーに配布 これらを別個に行うのも手ですが、場合によっては作成者と責任者が書類を共同編集した方が効率が上がるかもしれません。クラウドサービスを使えばそういったことも可能ですし、その後の配布も即座に完了します。 どのようなワークフローをどのように見直すかはケースバイケースなので、自社に合ったやり方を模索することが大事です。 無駄な業務をなくす ワークフローの中から無駄な業務を削減することで、業務効率の改善に繋がります。ある業務について無駄かどうかの判断は容易ではありませんが、削減しても長期的に結果が変わらないようであれば無駄と判断するのが妥当かもしれません。 ただし、一見すると無駄に見えるものが実は大事な業務というケースもあります。ある業務を削減する際は、ワークフロー全体、あるいは会社の業務全体を俯瞰的に見て判断することが大事です。 重要な業務を削減してしまうと、逆に業務効率が悪化するリスクもあるでしょう。 自動化できないか考える 業務効率を改善したい場合、いずれかの業務を自動化できないかどうかを考えてみてはいかがでしょうか。自動化することにより人手を用いずとも業務が遂行される形になり、余った人手を他のより重要な業務に回せます。 自動化する方法としては、システムの導入などが挙げられるでしょう。昨今のITテクノロジーの進化は著しく、一昔前では難しかったさまざまな業務を自動化することが可能になっています。 特に、生産や創造に関与しない部分はどんどん自動化することが推奨されています。どの会社にも主軸ではない定型的な業務が多々存在するため、それらの自動化に成功すれば業務効率の大幅な改善に繋がります。 デジタル化を試みる 業務のデジタル化を試みることで、業務効率の改善に繋がります。前項の「業務を自動化する」とも多少被るかもしれませんが、デジタル化の恩恵は業務の自動化のみにとどまりません。 たとえば、書類や手続きのペーパーレス化などが挙げられるでしょう。紙の書類をデジタル化して保管すれば物理的なスペースを節約できる上に、必要な時に必要な部分を瞬時に検索することができます。 また、各種手続きをデジタル化することにより、プロセスの処理速度が向上します。経費精算を例に挙げると、従来は必要事項を規定の書類に記載し提出した後、何度も承認を受ける必要があったかもしれません。 デジタル化すれば、スマホやPCから必要事項を記載し送信することで自動的に提出され、そのまま承認プロセスが開始される形になるでしょう。承認プロセスにおいても、紙の書類をたらい回しにする必要がなくなるため紛失リスクが減少し、業務効率の改善に繋がります。 AIを活用する AIを活用することで、大幅な業務効率の改善に繋がるかもしれません。現代では対話型のツールを始めとして、さまざまなAIサービスが展開されています。 どのようなAIをどのような業務に活用するかはケースバイケースですが、使いこなすことができれば業務効率の改善に大いに役立つでしょう。対話型のツールを活用してアイデアの源泉を練ったり、定型的な作業をAIによって効率化するなどが考えられます。 ただ、AIは未だ発展途上のサービスなため、利用時には規約等をしっかり確認することが大事です。 外部の専門家に委託する 業務を外部の専門家に委託することで、業務効率の改善が可能です。特に、専門的な業務に関して推奨できる方法でしょう。 分かりやすい例としては、法務や税務などが挙げられます。法律関係は弁護士に、税金関係は税理士に業務を委託するのが早くて確実だからです。 他にも、外部に委託できそうな業務があれば検討してみてはいかがでしょうか。あるいは、業務効率の改善そのものをアウトソーシングする手もあります。 業務効率を改善するための基礎的な考え方 続いて、業務効率を改善するための基礎的な考え方について解説します。どのように業務効率を改善すべきか分からない場合は、下記のような点を考えてみましょう。 ボトルネックを探る まず挙げられるのは、ボトルネックを探ることです。ボトルネックとは「業務の停滞を招いている箇所」のことであり、ボトルネックを解消できれば業務効率が改善するわけです。 どのような点がボトルネックになっているかは場合によりますが、下記のようなものが一般例として挙げられるでしょう。 アナログ的に処理されている業務 属人的に処理されている業務 明確なルールやマニュアルが整備されていない業務 業務がデジタルではなくアナログ的に処理されている場合、ワークフローにおけるボトルネックになっているかもしれません。アナログが全て悪いわけではありませんが、一般的に業務がデジタル化されている方が効率は上がります。 業務が属人的に処理されている場合も、ボトルネックの恐れがあります。業務が属人的であることは一見好ましく見えますが、特定の人物がいない時は業務遂行が難しくなり、効率の悪化および特定人員への負荷増大といったリスクが生じます。 また、明確なルールやマニュアルが整備されていない業務も効率悪化の要因となるでしょう。ルールやマニュアルを整備することで業務の一般化を促し、属人性を排除できるからです。 システマチックに考える 業務効率の改善は合理性が重要になるため、ある程度システマチックに考えることが大事です。業務の要不要を判断する際にも全体を見て判断する力が求められますし、属人性を排除するにも業務の細かな分析やヒアリングが重要になるでしょう。 もちろん、メンバーの感情を度外視しろと言う意味ではありません。シンプルに考えると、働いている人の感情や思想を全て無視して合理的にワークフローを構築した方が効率化に繋がるように見えるかもしれません。 しかし、業務を人間が遂行する以上、感情や情緒面を完全に無視はできないでしょう。感情や情緒面を完全に廃することで、逆に業務効率が悪くなってしまう恐れさえあります。 とはいえ、100％感情や情緒に委ねるのも効率化から遠ざかってしまいます。両者のバランスを上手くとりワークフローの最適化を図るためにも、システマチックな考え方が重要になるわけです。 総合的な視点で捉える 業務効率を改善するには、総合的な視点で捉えることが大事です。業務の重要性を判断するのもそうですが、そもそも「なぜ業務効率を改善させる必要があるのか」といった点を考えるのも一つの手法です。 詳しくは後述しますが、業務効率の改善に着手することによるデメリットも存在します。それらをうまくクリアできればいいのですが、そうでない場合は逆に効率が悪化してしまったり業務の主目的そのものを見失ってしまう可能性もあるかもしれません。 業務効率改善の際には、トータルな視点から捉えて長期的・俯瞰的に適切な判断を下しましょう。 なるべく防ごう。業務効率改善によるデメリット では次に、業務効率を改善することによるデメリットをご紹介します。意外かもしれませんが、業務効率を改善することにより、以下のようなデメリットが生じる可能性があります。 あらかじめ理解することにより、デメリットの発生を防ぎましょう。 業務効率の改善はワークフローの変更を招くことが多いため、やり方によっては現場の混乱を招いてしまう恐れがあります。現場の人員は規定のワークフローに従って業務を遂行しているため、それが変更されたら慣れるまでに時間がかかるからです。 そのため、ワークフローを変更する場合、最初のうちはある程度生産性が下がることを許容しなければなりません。場合によっては最初からスムーズに移行できることもありますが、なかなかそうもいかないケースが多いでしょう。 それを防ぐためにも、あらかじめ運用のシミュレーションを行ったり、現場とコミュニケーションをとって業務効率の改善への理解を促しておくことが大事です。 セキュリティリスクが生じる 次に挙げられるのは、セキュリティリスクの発生です。こちらは主にITシステムにより業務効率の改善を行う場合ですが、業務をデジタル化して情報をネットワークに乗せることにより、セキュリティ面でのリスクが生じます。 ネットワークを完全に外部と切り離して運用する場合はその限りではないかもしれませんが、多くは業務効率改善のためにインターネットと接続するのが一般的です。インターネットに繋げることで外部の誰かがセキュリティホールなどを利用して社内のネットワークにアクセスできる環境になり、情報漏洩などが生じるわけです。 ITシステムを導入する際は、利便性だけでなくセキュリティ面も考慮しましょう。…

メンバー間のコミュニケーションに活用する

シェアポイントを活用して、メンバー間のコミュニケーションを行うこともできます。シェアポイントにはコミュニケーション用のサイトを作成する機能もあるのですが、こちらは基本的に幅広いユーザーに公開する前提となるため、少数メンバー間でのみ利用するのであればチームサイトを作成するのが好ましいでしょう。

どちらも、情報の発信自体は自由に行うことができます。発信された情報やモバイルなどの端末から確認できるため、出先からでも閲覧することができます。

ファイルの受け渡しや共同編集を行う

シェアポイントを活用してファイルの受け渡しや共同編集を行えば、コラボレーションの敷居が下がります。シェアポイントにファイルを保存し、WordやExcelといった一般的なアプリケーションを使って共同編集を行えば、複数人の手が入ったハイクオリティな資料や文書を作ることができます。

また、シェアポイントを介した共有や共同編集は、各ユーザーが遠く離れた場所にいても行えるのがポイントです。テレワークのようにメンバーがそれぞれ異なる環境で作業している場合でも、インターネットに繋がった端末を介して共同作業を行えるようになります。

コミュニケーションを行いながら共同編集することで、まるでオフィスで仕事をしているような感覚が得られるかもしれません。

シェアポイントを効果的に活用するポイント

では次に、シェアポイントを効果的に活用するポイントについて解説します。シェアポイントの効果を最大化するためにも、下記のような点に注意しましょう。

自社に合ったプランを契約する

シェアポイントを効率的に活用するためには、自社に合ったプランを契約するのが大事です。シェアポイントを利用するにはMicrosoft365を契約することになるわけですが、Microsoft365にはいくつかの異なったプランが設けられています。

それぞれのプランは、下記のような点が異なります。

• デスクトップ版アプリの有無
• 利用可能なストレージ容量
• セキュリティ対策

一般法人向けのBasicプランでは、WordやExcelなどのOfficeアプリはWeb版とモバイル版しか付帯していません。デスクトップ版をインストールして作業したい場合はBasic以外のプランを契約する必要があります。

また、上位のプランになるほどストレージ容量が増し、セキュリティが高度になります。何をどの程度必要とするかはそれぞれのケースによるため、自社のニーズを明確にしましょう。

管理運用のためのルールを設ける

管理運用のためのルールを設けることで、シェアポイントを有効に活用することができます。社内向けポータルを例に挙げると、下記のような点を決める必要があるでしょう。

• 閲覧と編集権限の範囲
• 情報の掲載ポリシー
• 更新のタイミング

閲覧や編集権限の範囲を拡大すればするほど利便性は向上しますが、セキュリティなどの面で問題が発生しやすくなります。逆に絞り込めば絞り込むほど情報の統制は得やすくなりますが、情報が必要なところに行き渡りにくくなるでしょう。

また、情報の掲載ポリシーや更新タイミングをあらかじめ定めることで、閲覧者が自発的に情報を取得してくれることが期待できます。どのようなルールを設けるかは会社や部署によって異なるため、自社にとって効率のよいやり方を模索しましょう。

社内の情報共有を効果的・効率的に行う方法！

情報共有の目的 社内の情報共有を活性化させるためには、社員全員が情報共有を行う目的をしっかり認識した上で、積極的に発信してもらうことが大切です。  1.ノウハウを共有することで社員全体のスキルアップに 個人が対峙した業務に関する体験や有益な知識を共有することで、他の社員はそれを参考にして自分の業務のやり方をブラッシュアップすることができます。 普段関わりのある同じチームの上司やメンバーだけでなく、他チームや他部署の情報も参考にできるとさらに知見は深まるでしょう。 その結果、全体的に社員がスキルアップし、会社の売り上げに貢献することで、最終的に社員自身の給料アップに寄与します。 2.FAQとして活用することで業務を効率化 人事や経理などのバックオフィス部門に寄せられる質問は、繰り返される似たような質問が多いと思います。複数人からの質問にその都度個別対応していると、時間と手間がかかってしまいますよね。 そこで、そのような質問と答えをFAQとしてまとめておくと社員自身で調べて解決してもらえるので対応業務の負荷を減らすことができます。 3.１と２を行うことで会社の生産性アップに 上記のことから、社員のスキルアップが行われ、無駄な時間とリソースを削減でき余裕が生まれることになります。するとその分新しい業務に当てられるので、会社の生産性アップにつながります。 会社に合ったツールの選定 現在は様々なツールがありますが、それぞれの会社の目的に応じて最適なツールを選ぶことがポイントです。 バラバラなものを使わない！ツールの統一化 部署やチームによって別々のツールを使っていると、結局狭い範囲の情報しか見ることができないことに繋がります。全社同一のツールを使い横のつながり、縦のつながりを深めましょう。 また、営業部への共有にはAのツール、経理部にはBのツールというように異なるツールで共有しないといけなくなると、同じ情報を何度も入力することになるなどの手間がかかり、情報共有は面倒だと感じるようになってしまいます。これが多くの社員が情報共有に消極的になる原因です。 弊社が導入しているMicrosoft 365なら、クラウドストレージやオンライン会議、チャット、ファイル共有、リアルタイムの共同作業サービス、予定表などの機能を包括しているため、機能によってツールを個別に検討する必要がありません。 そのため一気に導入しやすく、情シス担当も管理の手間が省ける使いやすいサービスとなっています。 Microsoft 365 に含まれるMicrosoft Teamsを使えば、チャットだけでなく、 Teams上でファイルの同時編集ができたりするなど、個人間でもチーム間でも情報共有における業務効率化に繋がります。 シンプルでわかりやすい操作方法 複雑な手作業が多いと、ツールを使った情報共有が億劫になってしまう人もいます。 例えば営業部の営業報告に毎回自分の部署や名前、顧客の詳細な情報を入力しないといけないと、作業が多くて億劫だと感じてしまい後回しにしてしまう営業担当者がどうしても多くなってしまいます。 なので、出来るだけ省ける項目は自動化するか削除してシンプルにすると、情報共有を行うことに対するハードルが下がり、多くの社員に気持ちよく使ってもらえるようになります。 効果的な運用方法 共有方法のルール化 「こんな小さなレベルのことはわざわざ共有すべきで無いかな？」 「文章で伝えるのが苦手でどんな風に書けば良いか分からない。」 といった不安をなるべく減らし、どんな情報をどのように共有するのかを、ある程度ルールを決めて明確化すると共有しやすくなります。 「テンプレート」を事前に作成しておくと文章作成に対する心理的ハードルも下がるうえに、情報の統一化がしやすくなり読む際に確認すべきポイントがわかりやすくなります。 情報共有しやすい環境作り 最初は社員がどのタイミングで情報をアップすれば良いのか分からず共有しづらい雰囲気があるかもしれません。 社内で情報共有の促進チームを作ってそのメンバーから積極的に投稿・活用していき、広めていくのも一つの手です。 会社全体に導入する前に一部の部署やチームで試験的に導入し、どのようにすれば上手くいくのか、運用上の問題点の改善点がないかを事前にチェックすることも成功のポイントです。 リアルタイムで共有しよう 会話形式でやりとりできるツールだと、メールよりも短文でリアルタイムに情報共有できるため、周囲のキャッチアップが早くなります。 長文でしっかりまとめた発信も大事ですが、時間がかかるため投稿がなかなか増えにくいですよね。 業務に直接関係のない雑談や勉強に関する投稿、会話形式な返信もOKな文化だと社内のコミュニケーションが活性化して良い流れを生みます。 社内のコミュニケーションを活性化 最近のチャットツールにはいいねボタンのようなもので様々な反応を返すことができるものも多いです。 投稿者からすれば反応があると嬉しいですし、見た人もわざわざコメントするほどではないと思ってもワンタッチで手軽に見たことを伝えることができます。小さなことですが、心理的なモチベーションを保つポイントです。 また、地理的に遠く離れた支社の社員とつながれることでより会社の一体感が生まれます。 まとめ 会社にとって情報共有を効率化することはメリットがたくさんあります。 すぐに目に見えて効果が現れるものではないため、最初はなかなか実感できないかもしれません。 しかし、長期的に見ると会社の財産となり、生産性の向上を実現します。 自社に合った運用方法を作り上げるためにも、上手く情報共有ツールを使って適宜修正しながら生産性アップに取り組んでみてください。

見やすく分かりやすいレイアウトデザインを心がける

社内ポータルサイトを作成する際、見やすく分かりやすいデザインを心がければ運用効率が向上します。通常のWebサイトにも言えることですが、サイトの役割は掲載されている情報を閲覧者に正しく届けることです。

記載されている情報の量や質に問題がなくとも、見せ方が悪いとユーザーが途中で離脱してしまいます。それだと「情報を届ける」というサイト本来の目的を果たせなくなってしまうのではないでしょうか。

社内向けポータルサイトを作成するにあたり「外部に公開するつもりでデザインする」のは有効かもしれません。社内向けだからといって手を抜いてしまうと利便性が低下し、最悪使われなくなってしまう恐れもあるからです。

シェアポイントでワークフローを活用する際の課題

シェアポイントでワークフローを作成する際は、以下のような点が課題となります。逆に言えば、これらの課題を意識することで、より効率的に業務を進めることが可能となるのです。

ワークフローを作成する際の課題は、以下の通りです。

・登場人物のタスクを明確化する
・文字量を増やしすぎない
・誰が見ても分かるシンプルな内容にする

それぞれについて解説していきます。まず、「登場人物のタスクを明確化する」という課題について、シェアポイントのワークフローでは、何人もの担当者や承認者が登場します。そのため、人物ごとのタスクを明確化しなければ、見づらいワークフローとなってしまうのです。
ワークフローを作成する際は、必要な書類などもピックアップし、それぞれの役割が明確になるよう意識していきましょう。

次に、「文字量を増やしすぎない」という課題について。ワークフローを作成する際、内容を緻密に伝えるべく長文の説明を多用してしまうと、見づらく分かりにくいものが完成してしまいます。
様々な人物が目を通すものなので、誰が見ても一目で内容を把握できるよう、簡潔で分かりやすい説明を心がけることが重要です。
また、図形や記号、画像などを用いて作成するのもおすすめです。

最後に、「誰が見ても分かるシンプルな内容にする」という課題について。ワークフローは初めて業務に取り組む人間が見ても、正しい行動ができる仕上がりでなければなりません。専門用語を用いる、冗長的な言い回しを頻繁に用いるなど、やりがちではあるものの理解しづらさを生んでしまう表現は避けると良いでしょう。

シチュエーション別の活用具体例

では、最後にシェアポイントのシチュエーション別活用例に触れたいと思います。シェアポイントをどのように活用するかは十人十色ですが、下記のようなやり方が一例として挙げられます。

テレワークにおける情報共有ツールとして

一つ目は、テレワークにおける情報共有ツールとしての活用です。社会的背景から業務にテレワークが求められる時代になりましたが、テレワークの問題点の一つに「情報共有の難しさ」が挙げられます。

テレワークでは、各メンバーが離れた場所から一つのプロジェクトを遂行するケースも多いのではないでしょうか。いかに遠距離で情報共有をスムーズに行うかが大事になるわけですが、シェアポイントを活用することで問題を解決に導けます。

生産性を向上させるためのテレワーク導入方法。鍵はシステムの活用にあり

テレワーク導入企業は増えつつある テレワークを導入する企業は増えつつあります。まずは、その背景を見ていきましょう。  働き方改革への対応 働き方改革における罰則つき残業上限規制により、今まで以上に労働生産性の向上が求められるようになりました。今までも残業時間に関しては規定がありましたが、働き方改革によって罰則がついたことが大きな変更点です。  その流れに対応するためにテレワークを導入し、労働生産性を上げることが重要な課題となりました。テレワークにより確実に生産性が向上するわけではありませんが、可能性としては十分にあります。 コロナ禍での必要性 新型コロナ（COVID19）により、世界は大きく変化しました。人と人が触れ合うことによって感染が拡大するこのウイルス下では、従来のコミュニケーションが難しくなり、新しい生活様式に移行することが求められています。  テレワークもその一環であり、実施すればFaceToFaceによる感染リスクを大きく低下させることができます。もちろん職種によってはリモートが不可なものも数多くありますが、それだけにリモートが可能な業種は移行することが強く求められている節があります。 労働生産性の向上を目指して 以上の通り、テレワークが推奨されている主な理由としては労働生産性向上のためです。もちろん業務内容によるところが大きいのですが、テレワークにより通勤時間が不要になること、そして余計な業務やコミュニケーションが削減されることで労働生産性の向上を見込むのが基本的な考え方です。  もちろん、テレワークによって生産性が下がることが明確なのであれば無理に導入する必要はないでしょう。しかし、長期的にはテレワークにより生産性が下がる原因を取り除き、労働生産性向上のためのテレワーク導入に踏み切る必要があるのではないでしょうか。  テレワークの導入は働き方改革やコロナ禍といった時代の要請もありますが、他にも少子化による人手不足や優秀な人材採用といった部分にも波及してきます。 テレワークを円滑に行うためのポイント それでは、次にテレワークを円滑に行うためのポイントについて解説します。  必要なツールやシステムを導入する テレワークを行うためには、必要なITツールやシステムを導入することが求められます。テレワークでは基本的に遠隔地同士の人間が業務を遂行することになるため、同じ場所に集わなくてもコミュニケーションや進捗管理などが行えるようにしなければなりません。  ICTを駆使すれば遠隔地同士でもほぼタイムラグなしにコミュニケーションを行ったり、情報共有することが可能です。とはいえ各ツールやシステムによってできることやできないことは変わってきますので、その辺りをしっかりと検討することが大事です。  きめ細やかなコミュニケーションを行う 各種ツールやシステムを活用することで遠隔地同士のコミュニケーションは可能ですが、それはあくまで技術的に可能というだけで、100％従来通りに行えるという意味ではありません。そのためテレワークでは、よりきめ細やかで柔軟性の高いコミュニケーションを行う必要があるでしょう。  この辺りも業務スタイルによるところが大きいですが、たとえば「100％チャットにせず定期的にテレビ通話を挟む」「上長はメンバーからの報告をしっかりと受け取る」などが挙げられます。  テレワークを行うことで、テレワーク独自の問題が発生します。そのような場合は従来のやり方でなく、まったく新しい解決方法を模索しなければならないケースもあるでしょう。  ルールをしっかり策定する テレワークを行うにあたり、ルールをしっかりと策定しておきましょう。FaceToFaceのコミュニケーションとテレワークのコミュニケーションは共通点もあれば異なる点も多々あるため、テレワークにはテレワークのルールが必要です。 一例としては、下記のようなものが挙げられます。 仕事上のデータはダウンロード禁止 会議では発言を被せない（他人が喋り終わったあとで発話する） プライベートではいかなる業務も行わない セキュリティや利便性、業務効率などを鑑みて、自社に合ったルールを模索しましょう。 テレワークを始めるためには何があればいい？ では、次にテレワークを始めるために必要なツールについて解説します。必要なものは業種やテレワークのやり方などによって異なりますが、およそ基本的なものは以下の通りです。 チャット（コミュニケーション）ツール チャット（コミュニケーション）ツールを導入することで、遠隔地でもほぼタイムラグなしにコミュニケーションを行えます。基本的な機能として文字によるチャットから音声、映像通話までを備えており、ファイルの送受信が可能なツールも多いです。  チャットツールをうまく使うコツとしては、「文字」「音声」「映像」を適切に使い分けることです。文字によるコミュニケーションは手間が少ないものの感情が伝わりにくく、逆に映像通話は感情や表情が伝わりやすいが手間や通信量が重いといった特徴があります。  全てを映像にすると回線速度を求められてしまうケースもあるでしょう。簡易な連絡は文字、重要なMTGは映像といった風に適宜使い分けることが大切です。 進捗管理ツール 進捗管理ツールを導入すれば、プロジェクトの進捗やタスクの完了状況をメンバー内で共有することができます。オフィスであればメンバー同士のコミュニケーションやMTGなどで進捗を共有することも多かったのですが、テレワークだとその部分は難しいところです。  「誰がいつまでに何を行うか」といった基本的な部分がおざなりになると、プロジェクト全体の進捗が滞ってしまう恐れがあります。使いやすく見やすい進捗管理ツールを活用しプロジェクト全体の管理を行うことで、タスクやワークフローをスケジュール通りに進めることができます。 勤怠管理ツール テレワークにおける勤怠は従来から大きく変化します。従業員がいつ出社して退社するかが分かりやすかった従来のオフィススタイルとは異なり、テレワークでは誰がいつ仕事を始めていつ終えたのかが分かりづらくなってしまいます。  もちろん、全社的に勤務時間を定めそれを遵守することが大事です。しかし、チームや個人によっては業務時間内に仕事が終わらず、時間外に作業をするようなケースもあるでしょう。  その際にしっかりと勤怠を管理できるツールを使わないと、見えない超過労働の恐れが発生します。テレワークにおいては「サボるんじゃないか」という声がよく聞かれますが、どちらかというと残業過多や仕事の持ち帰りに気をつけるべきです。  テレワークに慣れないうちは業務とプライベートの境目が曖昧になり、なんとなく業務時間外でも仕事をしてしまうかもしれません。超過労働のデメリットはここでは触れませんが、労働生産性を上げるためのテレワークで超過労働が当たり前になってしまうのは本末転倒です。 その他 その他テレワークに有用なツールとしては、下記のようなものが挙げられます。  グループウェア ファイル共有システム ペーパーレスシステム 自社の業務特性やチームからの要求に応じ、適切な導入方法を模索しましょう。 ツールやシステムを導入する際に気をつけたいこと それでは、次にツールやシステムを導入する際に気をつけたいことを解説します。ケースによっては無駄が生じることもあるため、慎重に検討しましょう。 自社に合ったものを選ぶ ツールやシステムは、自社に合ったものを選ばなければ意味がありません。システムはそれぞれ特性や搭載機能が異なりますので、自社が求めることを達成してくれるものを導入する必要があります。  客観的な評価が高いシステムでも、自社のニーズに合っていないものは導入すべきではないでしょう。的を外したシステムを導入してしまうと生産性の向上どころか足を引っ張ってしまうことにもなり、最悪使われずに放置されてしまう可能性もあります。 事前に小規模なシミュレーションを行う システムを導入する際は、事前に小規模なシミュレーションを行うことをおすすめします。いきなりぶっつけ本番で稼働を始めるというやり方もありますが、システムがどのように現場で使われていくのかが予想しづらくなるため、低生産性のリスクが高まってしまいます。  事前にシミュレーションを行うことで、本稼働後の課題や改善点を洗い出すこともできるでしょう。それらを潰せるだけ潰して対策も講じた後に本格導入すれば、システムの現場への浸透を大きくサポートすることができます。 費用対効果をしっかりと考える システムの導入にはコストがかかるため、費用対効果をしっかり考えることも重要です。ビジネスというのは先に投資をして後から回収するのが基本的な構図なので、回収が見込めない投資は原則行うべきではありません。  得られた効果に対するコストを計算することで、その投資が良かったか悪かったかを判断することができます。もちろん100戦して100勝というわけにはいきませんが、誤った投資を行った際には「何が悪かったのか」を明確にすることで、次回以降の勝率を上げることもできるのではないでしょうか。  システム導入だけでなく、あらゆる分野における基本的な考え方です。 ツールやシステムは何を選ぶべきか では次に、ツールやシステムを選ぶ際のポイントをいくつかご紹介します。 クラウドとオンプレミス ITツールやシステムには、主にクラウドとオンプレミスの二種類が存在します。現在主流であるクラウドシステムではソフトウェアやデータがベンダー側のサーバーに置かれ、ユーザーはインターネットを通してそれらを活用する形になります。 クラウドのメリットとして、以下のようなものが挙げられます。 自前で機器を用意する必要がない 管理や運用の手間を削減できる 導入のハードルが低い 一方オンプレミスシステムは、ソフトウェアやデータを管理する機器を自社で購入し管理する形です。メリットとしては、下記のような点が挙げられるでしょう。 カスタマイズ性が高い 既存システムとの連携性を構築しやすい 手の届く範囲でシステムを管理できる…

会議用の資料として

シェアポイントを利用し、会議用の資料を作成することも可能です。シェアポイント上に保存したファイルは複数人で共同編集ができるため、高速な作業および客観性の高い資料づくりに繋がります。

誰が見ても分かりやすい資料を作ることができれば、会議も円滑に進むでしょう。また、シェアポイントであれば作成した資料を参加者に共有することも容易です。

目標数値やスケジュールの共有ツールとして

シェアポイントを活用し、目標数値やスケジュールを共有することもできます。これらは他のツールを使って共有することも可能ですが、既にシェアポイントを使っている場合は一元化してしまった方が便利でしょう。

目標数値や達成度合いを共有することで、「今何をすべきか」が明確になります。メンバーのスケジュールを共有すれば誰が何をしているかが分かりやすくなり、業務の連携も取りやすくなるでしょう。

シェアポイントと連携するサービスの選び方

シェアポイントをより効率的に用いるためには、連携するサービスの活用が必要です。こちらでは、シェアポイントと連携するサービスの選び方ご紹介いたします。

日本企業向けのサービスを提供している

シェアポイントの連携サービスを選ぶときは、日本企業向けのサービスを提供しているかどうかを確認しましょう。
日本語対応をはじめとして、日本の企業における一般的な書式・項目のレイアウトのテンプレートを装備してあるサービスであれば、ビジネスシーンですぐに活用することができます。

直感的に画面操作できるサービスであれば、従業員も苦手意識を抱きにくいため、積極的にサービスを活用してもらうことが可能です。情報システム部門の業務負担を軽減することもできます。
シェアポイントの連携サービスを選ぶときは、多くの従業員にとって使いやすいサービスであるかどうかをポイントの1つにすると良いでしょう。

スマートフォンに対応している

スマートフォンに対応しているサービスであれば、出張など社外での業務を行っているときでもワークフローを確認することができるため、業務効率の向上につながります。
PCを開かずともスマートフォンで手軽に業務に取り組むことができるため、従業員の負担を軽減することも可能です。

スマートフォンで操作する際の使いやすさに注目することも重要です。シェアポイントの連携サービスを選ぶ際は、スマートフォンで快適に操作できるかどうかを念頭に置いてみてください。

シングルサインオン機能がついている

シェアポイントの連携サービスをお探しの場合は、シングルサインオン機能がついているものを選ぶことをおすすめします。
1組のIDとパスワードによる認証を行なうだけで、複数のサービスを利用できるようになるシングルサインオン機能がついていれば、サービスの手軽さが大幅に上昇します。
デジタルサービスの利用が苦手な従業員であっても、簡単に使いこなすことができるようになるでしょう。

速やかなログインを実現するシングルサインオン機能が搭載したサービスを、ぜひシェアポイントと連携して活用してみてください。

まとめ

シェアポイントを導入することで、業務のワークフロー改善に繋がります。ワークフローそのものを管理しプロセスを自動化・効率化してくれるミニアプリも利用できるので、必要に応じて活用しましょう。