営業/マーケティング支援

Microsoft Dynamics 365とは？その概要を分かりやすく徹底解説！

Dynamics 365とは？ Dynamics 365とは、Microsoft が提供するビジネスアプリケーションです。 Dynamics 365は、企業活動を効率的に進めるために必要な業務システムを統合的に提供しています。 Dynamics 365がカバーする領域は様々で、CRM、SFA、ERP、マーケティング、顧客サービスなど、幅広い領域をカバーしています。 Dynamics 365が提供するこれらの機能により、生産性向上や業務効率化の実現をサポートします。 Dynamics 365の強みや導入メリット？ Office 製品との連携 Dynamics 365の大きな強みの一つが、 Office 製品との連携が容易にできる点です。同じ Microsoft 製品ですので、Microsoft 365を導入していれば、そのアカウントで Dynamics 365を利用することができます。 Microsoft 365のポータル画面上からアクセスすることが可能なので、他の Microsoft 365製品との使い分けも容易にできます。 Outlook の予定表との同期や、SharePoint同期機能を使って、Word, Excel, PowerPoint などのドキュメントを一元管理することができます。これまで、バラバラに保管していた見積書、注文書、請求書などシステム上で一括管理することもでき、ペーパーレス化の実現もできます。豊富な導入実績 Dynamics 365は、世界中の様々な規模や業種の企業に導入されています。その数は、2019年6月時点で約196か国22万社に導入されています。世界的な企業である Microsoft 社が提供していることもあり、システムに対する信頼度も高く、近年では、三菱地所、住友不動産、森ビル、大東建託、日立など多くの日本企業も導入に踏み切っています。大手企業のみならず、近年では中小企業の導入も増えており、企業規模や様々な業種の垣根を超えて利用されています。自社に合わせたカスタマイズが可能 Dynamics 365は様々な業種の企業に導入されています。その理由の一つがカスタマイズの自由度が高いことです。多くのSaaS系の業務システムは、既に用意された機能を使って運用していくため、業種によっては必要な機能が不足しているといったこともあるでしょう。しかし、Dynamics 365では、 Microsoft Power Apps を使うことでノンコーディングでカスタマイズすることができます。コーディングなどの専門知識がないユーザーでもカスタマイズすることが可能です。自社でカスタマイズを行うことに不安がある場合は、Dynamics […]

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Business Efficiency

仕事の時短を実現する！エンジニアが教える圧倒的な仕事時短術！

業務効率化とは業務効率化とは、少ない労力で仕事の生産性をあげることです。要は、今まで1時間かかっていた仕事を30分で終われるようにすることです。そうは言っても、そんな簡単なことではありません。「日々の業務に一生懸命取り組んでいるし、これ以上どうすればいいんだ」そんな風に感じている人もいると思います。でも日々の業務を見直せば、誰しも少なからず業務効率化できる部分があります。そして、最近では業務効率化を手助けしてくれる様々な便利アプリやツールがあります。今日は、そんな難しい業務効率化を実現できる方法を、現役エンジニアも実際に使っている便利アプリなども含めてご紹介します。タスク管理業務効率化と言ってまず最初に見直すべきポイントが、このタスク管理です。しかし、多くの人は「タスク管理なんて毎日やってるよ」と思っているかもしれません。そうです。タスク管理は必ず毎日行うものです。だからこそ、そのタスク管理の方法を見直すことで日々の業務効率化に繋がります。では、具体的にどうすれば良いのでしょうか。まずは、その日のタスクと今後のタスクを「目に見える形」にして洗い出すことです。その際のポイントは、優先順位とざっくりとした所要時間を割り出すことです。優先順位は、緊急度と重要度を縦軸と横軸に設定し、割り振っていきます。そして、洗い出したタスクを処理するのにかかるであろう時間を割り出します。その際のポイントは、緊急度や重要度の指針にしたがってかける時間を設定すること、そしてまずは全てのタスクが就業時間内に終えられるように設定することです。そうすることで、これから取り掛かるタスクの重要度とそれにかけられる時間を可視化することができます。例）スパイスカレーを作る場合例えば、あなたがシェフ見習いだとして「明日のランチまでに」本格スパイスカレーを作るようにシェフから指示を受けたとしましょう。条件として、本格なスパイスカレーの調理は今回が初の試みで、またスパイスの調達が必須とします。その際の調理開始までのタスクは以下のようなものがあると思います。レシピの調査・作成 → 使えそうな具材のチェック → スパイスの調達・必要な具材の調達と仕込み → 自分なりのアレンジを考える緊急かつ重要なタスク最も緊急かつ重要なタスクは、「レシピの調査・作成」です。今回、スパイスカレーは初めて作るので、必要な食材、工程を知るためにもレシピの確認を優先的に行う必要があります。レシピを知ることは、タスクの洗い出しです。また、レシピの調査から「スパイスの調達」は、スーパーには売っていないものなどは早めに調達方法を調べる必要があることに気付がつくことができます。ですから「スパイスの調達」も、緊急かつ重要なタスクと言えすぐに対応すべきです。これらの所要時間はおよそ1時間くらいに設定しましょう。緊急だが重要度は低いタスク緊急だが重要度は低いタスクは、「使えそうな余り物の具材のチェック」です。このタスクでは使えそうな余り物が冷蔵庫にないかどうかチェックします。余り物で使えそうな具材を調べることはレシピを作るためにすぐに知る必要がありますが、最悪調達すればいいのでそこまで重要度の高いタスクではありません。所要時間はおよそ15分くらいに設定しましょう。緊急ではないが重要なタスク緊急ではないが重要なタスクは、「具材の調達」や仕込みなどです。レシピの調査から、スパイス以外の具材は、スーパーなどで簡単に手に入ることがわかりました。スパイス以外の具材は明日の調理開始までに調達できればいいので、緊急ではありませんが必ず必要なので重要なタスクです。また具材の仕込みも必ず必要なので重要なタスクです。優先順位は上記の二つよりは低いが、仕込み時間などもしっかりと計算した上である程度余裕を持って取り組むべきタスクです。所要時間はおよそ3時間くらいに設定しましょう。緊急でもなく重要でもないタスク緊急でもなく重要でもないタスクは、自分好みのアレンジを探したりすることです。これは時間があれば対応すれば良いことなので、特に緊急でも重要でもありません。上記のタスクが完了し、時間があれば対応しましょう。 […]

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Business Efficiency

November 7, 2024

Microsoft 365 を導入して事業継続計画(BCP対策)を！

Microsoft 365 を導入して事業継続計画(BCP対策)を！事業継続計画(BCP)対策とは？事業継続計画(BCP)とは、自然災害や事件、テロといった緊急事態が起きた際、事業資産への被害を最小限に食い止め、いち早く事業全体を復旧させるために、平常時や緊急時における対策や方法をまとめた計画のことを言います。平常時から BCP の重要性を認識して対策を講じておけば、いつどんな緊急事態が起きたとしても事前の準備に従ってスムーズに対応が可能です。そのため、現代社会における企業のリスク管理分野でBCP対策は欠かせないものとなっています。 Microsoft 365 だからできるBCP対策の３つのポイントとは？ Microsoft 365 では、スマホからでも簡単にメール、チャットで安否の確認ができます。大規模な震災時、例えば2011年の東日本大震災では、電話がつながらない中でもネットは通じたためメールや SNSなどのツールを駆使し、家族の安否確認が行えたというケースもありました。 Microsoft 365でも Teams などからメールやチャットで連絡を取ることができるため、緊急連絡時にも安心です。 Microsoft 365のメールやドキュメントファイルのデータは、東日本・西日本の2拠点にある稼働率保証99.9%のデータセンターで大切に保管されています。東西2拠点でのデータセンターで互いに冗長化されたデータが保存されているため、どちらかが万が一稼働しなくなった場合でも、残った一方が全てをカバーして稼働できるようになっています。そして、マイクロソフトでは年間約1,000億円もの資金を情報セキュリティ対策に投資しているため、世界的に見ても最高水準のセキュリティ技術と体制を可能にしています。また、情報漏洩に対する安全対策も完璧で、例えばメール機能では、アンチスパム、アンチウイルス、DKIM/DMARCはExchange Onlineの標準機能として搭載されています。 Microsoft 365は、PCはもちろんスマホやタブレットなど、様々なデバイスでWordやExcel、PowerPointなどのアプリケーションを利用できます。これらを活用すれば、オフィスの自分のPC以外でも個人のスマホやPCを使ってWeb通話や会議、メール、チャットなどが利用でき、スムーズにコミュニケーションを取ることができます。日本は自然災害の最も多い国の一つで、そのような日本でビジネスをする法人企業には BCP 対策は必須であると言えます。また設備の故障もいつ起こるかわかりませんし、情報漏えいもマルウェアがどんどん巧妙になってきている昨今ではいつ発生してもおかしくありません。そして、これらが発生した後で「事前に対策をしておくべきだった」と考えても、もう手遅れです。そこで、ぜひ Microsoft 365 を導入してみてください。Microsoft 365 の導入が、あなたの会社の BCP 対策となり、あなたの会社をしっかり守ってくれること間違いなしです。

＃BCP ＃テレワーク＃事業継続計画対策

クラウドセキュリティー対策

June 25, 2024

Microsoft Intuneとは？IntuneとAzure Active Directoryでデバイスを管理しセキュリティを高めよう

Microsoft Intuneとは何か Microsoft Intuneとは、どのようなツールなのでしょうか。まずはIntuneについて解説します。デバイスを管理するためのツール Microsoft Intuneは、主にPCやスマホなどデバイスを管理するためのツールです。汎用OSであるWindowsや一般業務アプリであるOfficeをリリースしているMicrosoft社が手掛けています。 Intune導入の背景何故、今Intuneの導入が必要なのでしょうか。Intune導入の背景を見ていきましょう。業務が柔軟的になった一つは、以前に比べて業務が柔軟的になったことが挙げられます。ITテクノロジーを駆使することで社内だけでなく社外からでもモバイル端末を通し、社内のシステムにアクセスができるようになりました。それにより利便性や生産性は大きく向上しますが、反面セキュリティリスクを抱えることにもなります。そこでIntuneによりシステムにアクセスするモバイル端末を適切に管理し、セキュリティを担保するわけです。テレワークが一般的になったもう一つは、テレワークが一般的になったことが挙げられます。従来のワークスタイルは決まった時間にオフィスに出社し、業務時間が終了したら退勤するというものでした。そういったオフィスメインの業務スタイルにもメリットがありますが、通勤による疲労や災害リスクなどのデメリットも生じます。テレワークに移行すればそういったデメリットは避けられますが、今度は「さまざまな環境から社内のシステムにアクセスが試みられる」といった状況が発生します。社内ネットワークの内部に全ての端末があれば、さまざまな面で管理がしやすくなります。しかし、テレワークのように外部からのアクセスがメインになれば、各デバイスがポリシーに準拠しているかどうかを判別する必要が生じます。 Intuneによりモバイル端末を管理することで、その辺りを見極めることができます。 Azure Active Directoryと条件付きアクセス Azure Active Directoryは、クラウドベースのユーザやアクセス管理ためのサービスです。 Azure Active Directoryは、Intuneと同じくMicrosoft社が手掛けています。 Azure Active Directory には、様々な条件でアプリケーションへのアクセスを制御する条件付きアクセスという機能がります。条件はIPアドレス、所属するグループ、ユーザー、デバイスなど複数の条件を組み合わせることができ、条件に満たないユーザからのクラウドに対するアクセスをブロックすることができます。 Azure Active Directoryはクラウドのアクセス管理するためのツール Azure Active DirectoryとIntuneの大きな違いは、Azure Active Directoryが主にクラウドのアクセス管理するためのツールである点です。対して、Intuneはデバイスを管理するためのツールです。Intuneで端末を社内のポリシーに準拠させることができます。現代ではクラウド環境で業務が完結することは少ないため、条件付きアクセスの条件にポリシーに準拠したデバイスのみとすることで、外からのクラウドのアクセスに対するセキュリティを強固にすることができます。 Azure ADが名称を変更Microsoft Entra IDへ Microsoft Entra製品との連携をしやすくするために、2023年10月からAzure ADの名称がMicrosoft Entra IDに変更しています。セキュリティで保護された全てのアクセスエクスペリエンスを、ユーザーにとってわかりやすくシンプルにするというMicrosoftの取り組みの一つとしての変更です。現在Azure ADのサービスを使用している場合は、サービスが中断されることなく、全ての機能を引き続き使用できます。使用していくにあたり、ユーザーによる新たな設定は必要ありません。 IntuneのMDM（モバイルデバイス管理）とMAM（モバイルアプリケーション管理） Microsoft […]

＃Intune ＃MicroSoft

クラウドセキュリティー対策

January 12, 2024

情報漏洩対策はオンライン時代の要。対策が必要な背景やリスク、具体的手法を解説

情報漏洩対策が必要な時代背景情報漏洩対策が必要な時代背景としては、下記のようなものが挙げられます。オンラインでやり取りする情報量の増大現代ではテクノロジーの進化により、オンラインで業務が行われる機会も増えました。オンラインで業務を行うことができればさまざまなメリットが生じますが、反面デメリットも発生します。その一つに「情報漏洩リスク」が挙げられるでしょう。業務がオフラインで完結するからといって必ずしも情報漏洩リスクがゼロになるわけではありませんが、オンラインでは情報が漏洩する経路が増すことになります。業務をオンライン化すればするほど、適切な情報漏洩対策を行う必要が高まるわけです。モバイル端末の普及業務にモバイル端末を利用している企業も多いかもしれません。軽くて高機能なモバイル端末を活用すれば業務の柔軟性が高まりますが、さまざまな場所やデバイスからのアクセスをシステムが適切に処理する必要が生じます。不適切なデバイスからのアクセスを許可してしまうと、第三者による攻撃を受け情報が流出してしまう可能性があります。また、デバイス側でもセキュアでない通信を利用して社内システムと通信した場合、内容を第三者に盗み見られてしまうことも考えられます。モバイル端末が普及しさまざまな環境からのアクセスが増えたことにより、適切な情報漏洩対策の必要性が高まっています。テレワークなど、業務スタイルの柔軟性一昔前は定刻にオフィスに出社し、そこで一日の業務を完遂するのが主流でした。しかし時代は変化し、テレワークなど柔軟な業務スタイルも浸透したのではないでしょうか。テレワークの良し悪しを単純に論ずることはできませんが、オフィスで完結するスタイルに比べるとセキュリティ面に一層気を配る必要があるでしょう。モバイルの業務活用と同じく、テレワークにおいては「誰がどのような環境からアクセスを試みるか」が不明確になります。仮に誰かが不適切な端末や通信回線を通じてアクセスしてきたとしても、社内のデータを保護する必要があります。情報が漏洩するとどんなリスクがある？では次に、情報漏洩が発生するとどのようなリスクが生じるかを見ていきましょう。情報が漏洩してしまうと、下記のような懸念が発生します。自社だけでなく関係者や取引先にも迷惑がかかる情報漏洩が発生すると自社に損害が生じますが、関係者や取引先にまで迷惑がかかってしまう可能性があります。事業の推進が自社のみで完結するケースは少なく、通常は多様な関係者や取引先を巻き込んで行います。自社のデータが流出することで、彼らに被害が及ぶ可能性もあるでしょう。顧客情報が流出したら顧客に迷惑をかけてしまいますし、コラボしているプロジェクトの機密データが流出してしまうと相手先企業にも損害を与えてしまいます。適切な情報漏洩対策を講じることは、自社のみでなく関係者や取引先を守ることにもなります。自社の社会的評価が落ちる外部に公開すべきでない情報が漏洩してしまうと、自社の社会的な評価が大きく低下する恐れがあります。関係者や取引先に迷惑をかけてしまうと以後関係性を保てなくなるかもしれませんし、世間から「あの会社の情報管理は信用できない」と思われてしまうかもしれません。情報管理への信用が低下すると、顧客がスムーズに情報を渡してくれなくなる可能性があります。BtoCのようなビジネスであれば、顧客が個人情報の入力や決済の登録を躊躇してしまうことも考えられます。加えて、社会からの信用が落ちることで株価が下がり、資金調達に問題が生じる可能性もあるでしょう。そうならないためにも、情報漏洩対策に徹底して取り組む必要があるわけです。最悪、データや情報がロックされてしまうことも情報漏洩の他に、近年セキュリティ被害で増えているのが「データの改ざん」です。悪意ある第三者がランサムウェアと呼ばれるウイルスをユーザに送りつけ、「データが暗号化されてしまい利用不可になる」といった被害が発生しています。データが暗号化されてしまうと、それらを使って業務を行うことができなくなります。解除するには攻撃者の意向に沿う（多くの場合は身代金を支払う）必要が生じ、少なくない打撃を受ける羽目になるでしょう。そのような事態に陥らないためにも、日頃からセキュリティに気を配る必要があります。具体的な情報漏洩対策それでは、続いて具体的な情報漏洩対策をいくつかご紹介します。どのような対策を講じるかは自社のセキュリティや業務特性と相談し、総合的に決める必要があります。情報へのアクセスを制限する一つ目は、情報やデータへのアクセスを制限することです。システムにアクセスできる要件を厳しくすればするほど攻撃者が情報を盗みづらくなり、情報やデータを保護しやすくなります。ただし、システムへのアクセスを制限すればするほど業務上の利便性は低下する傾向があります。たとえば、システムに登録されているデバイスからのみアクセスを許可している場合、突発的な事態が発生し登録外のデバイスからアクセスを試みてもブロックされることになるでしょう。セキュリティと利便性を両立するためにも、適切なポリシーを設ける必要があります。データやシステムをクラウドに移行するデータやシステムをクラウドに移行することで、情報漏洩対策にもなります。システムやツールには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の二つの導入形態があります。オンプレミスはシステムを走らせる機器やストレージを自社もしくはベンダーが購入し、社内で管理する運用形態です。対して、クラウドはシステムやツールを提供しているサービス会社側がサーバーを用意しており、そこにアクセスしてシステムやツールを利用するといった形です。クラウドの利点としては、主に下記のようなものが挙げられるでしょう。情報漏洩対策の観点から見ると、アップデートやバグフィクスがサービス提供会社側で行われ、ユーザーは常に最新のソフトウェアを使えることが挙げられます。また、ソフトやデータを保管するサーバーはサービス提供会社側により強固なセキュリティ管理がなされていることも対策の一つとして考えられるでしょう。端末やアクセス経路を管理するシステムにアクセスする端末やアクセス経路を適切に管理することで、情報漏洩対策に繋がります。望ましくない端末からのアクセスはできる限りブロックするのが望ましいですし、信頼できる端末でもセキュアでない通信回線からアクセスするのは好ましくありません。また、モバイル端末を業務活用している場合、紛失による情報漏洩リスクも考えられます。高機能で軽量なモバイル端末は非常に便利ですが、そこには業務にまつわる情報が集約されているため、紛失した場合は拾得者に情報が筒抜けになってしまう恐れがあります。適切なツールを導入し、デバイスの信頼性を保つことが大事です。シャドーITを防ぐシャドーITを防ぐことで、情報漏洩リスクを下げられます。シャドーITとは、従業員が会社の了解を取らずに自己判断で機器やサービスを使用し業務に活用する行為です。シャドーITを行ったからといって、直ちに組織のセキュリティレベルが低下するとは限りません。大半のハードウェアやアプリはセキュリティに問題が生じないよう設計および開発されているからです。しかし、使い方によっては情報が盗み見られ、全世界に公開されてしまう可能性があります。企業側が管理しておけば防げた事故を防げなくなってしまう、それがシャドーITにおける問題として挙げられるでしょう。情報の持ち出しを禁止する社外への情報の持ち出しを禁止することで、情報漏洩を防ぐ効果が見込めます。社内の情報を外部に持ち出すルートとしては、主になどが考えられます。これらを全て禁止して一切の情報を漏らさないようにすればセキュリティは向上しますが、反面業務の利便性は低下してしまうでしょう。何を制限し何を許容するかを総合的に判断する必要があります。 OSやアプリケーションを最新に保つ業務に使用しているOSやアプリケーションを最新に保つことで、情報漏洩リスクを下げることができます。つい後回しにしがちかもしれませんが、アップデートには機能追加だけでなくセキュリティの強化が含まれていることもあります。特に、致命的なセキュリティの欠陥が修正されているような場合、可能な限り早期にアップデートすることをおすすめします。サービス提供会社から送られてくる情報にはしっかりと目を通し、システムやデバイスを安全に保ちましょう。情報漏洩対策のポイント […]

＃情報漏洩対策

Business Efficiency

June 11, 2024

シェアポイントを活用すれば社内情報共有がスムーズになる

社内情報共有の問題点従来の社内情報共有は、どのような点が問題なのでしょうか。まずは、社内情報共有の問題点について見ていきましょう。どこに何の情報が記載されているか不明確従来の社内情報共有では情報が乱雑に散らばってしまい、どこに何が記載されているかが不明確になりがちでした。そのような状態だと「必要な時に必要な情報を得ることができない」「情報検索に無駄なリソースが割かれる」といった難点が生じます。情報というのは記録し保管することも大事ですが、必要な時に即時に取得できないと意味がありません。情報が各所に散らばっており管理統制が取れてない場合、精度の高い検索が難しく、情報が持つ本来の力を発揮しづらくなるでしょう。情報共有に時間と手間がかかる社内情報共有における問題点として、共有に時間と手間がかかる点も挙げられます。情報共有は業務を遂行するにあたって重要な要素ですが、共有に手間がかかると漏れが生じ「必要な人員に必要な情報が渡っていなかった」という事態が起こりえます。知るべき情報を知らないことによりミスが発生し、会社に損害を与えてしまうことも考えられるでしょう。また、共有に時間が手間がかかることで、本来業務に割くべきリソースを無駄遣いしてしまうことにも繋がります。情報共有は可能な限りスムーズに、効率的に行うのが鉄則です。情報が多元的に管理されている情報が多元的に管理されてしまうのも、社内情報共有における問題点です。「多元的に管理されている」というのは「複数の場所に散らばっている」状態のことです。具体例としては「売上管理データが複数のサーバーに存在し、更新頻度が異なる」などが挙げられます。同じ意味を持つデータが異なる場所に複数存在しバージョン管理も別途になされている場合、手間が二重にがかかってしまいます。情報を多元的に管理することで、多重的にリソースをかける必要が生じるわけです。情報共有における問題点をどう解決するかでは、次に情報共有における問題点をどのように解決するかを見ていきたいと思います。情報共有を効率化するためのルールを決める情報共有を効率化するには、適切なルールを定めることが大事です。具体的には、下記のようなものが挙げられるでしょう。どのようなルールを定めるかは会社や部署によって異なります。自社の業務特性をしっかりと把握し、効果的なルールを定める必要があるでしょう。情報を一元的に管理する情報を一元的に管理すれば、問題の解決に繋がります。一元管理というのは多元管理とは反対に「（情報が）一箇所にまとめられている」状態のことです。情報を一元管理するメリットとしては、下記のようなものが考えられます。情報を一元管理することで、管理の手間を最小限にとどめることができます。更新や修正の際も大元の部分に手を加えるだけで事足りるからです。合わせて、管理されているデータを他の用途で活用することも容易になるため、柔軟性の向上も見込めます。システム・ツールの導入情報共有を効率化するためのシステムやツールを導入すれば、問題解決に繋がるかもしれません。現代はITテクノロジーの進歩により、従来では難しかったさまざまな手法や業務改善が可能となりました。その一例として、テレワークが挙げられるでしょう。インターネットテクノロジーが発達する前、リモート間のコミュニケーション手段は郵便や電話、FAXなどに限られており、正確かつ素早い情報共有は難しかったのではないでしょうか。しかし、インターネットが発達しオンライン上でさまざまなことができるようになった現代では、遠く離れている相手とも瞬時に情報を共有することができます。それを実現するためにも、業務システムやツールの存在が欠かせないわけです。シェアポイントの役割情報共有を効率化してくれるツールの一つに、シェアポイントがあります。シェアポイントはどのようなもので、一体何ができるのでしょうか。シェアポイントは、Microsoftがリリースしている社内向けポータル作成ツールシェアポイントは、WindowsやOfficeを開発しているMicrosoft社からリリースされている社内向けポータルサイト作成ツールです。汎用的なOSであるWindowsや、WordおよびExcelといったOffice製品を業務で使っている人も多いのではないでしょうか。業務アプリの開発には定評のあるMicrosoftが手掛けているため、簡単な操作で社内の情報共有を効率化させることが可能です。主な使い方は社内向けポータルの作成ですが、それ以外にもさまざまな使い方ができます。社内向けポータルサイトを作成し、情報共有を効率化するためのものシェアポイントの主な役割は、社内向けポータルサイトを作成し情報共有を効率化することです。情報共有を効率化するための方法はいくつかありますが、その中の一つに「情報の発信と受信のハードルを下げる」というものが挙げられます。情報発信が手軽になればなるほど、ポータルに情報が集積しやすくなるでしょう。多くの情報が集まったポータルは自然と閲覧者も増え、閲覧者が情報の発信者になることも少なくありません。そういった好循環を繰り返すことでポータルの完成度が上がり、さらに閲覧者が増え利用効率が上がるわけです。他の使い方も可能シェアポイントの主な役割は社内向けポータルの作成ですが、他の用途にも用いることができます。たとえば、下記のようなものが挙げられるでしょう。シェアポイントにアップロードされたファイルは複数人で共有できます。合わせて、WordやExcelといった汎用的なアプリを使って共同作業も可能です。共同作業を行うことで作業効率が向上するほか、確認や承認のプロセスを簡略化し効率な文書およびコンテンツの作成に繋がります。シェアポイントを導入することで社内情報共有はどう変わる？では、次にシェアポイント導入により社内の情報共有がどのように変わるかを具体的に解説します。シェアポイントの活用方法は会社や部署により異なるため、あくまで一例としてご参照下さい。情報が的確にまとまっているポータルを作成し、必要に応じて閲覧するシェアポイントの主な役割は、社内向けポータルサイトの作成です。従来の情報共有においては口頭や紙ベースの資料などを使うのが一般的であり、いずれも「機会が限定的」「手間や時間がかかる」といった問題を秘めていました。情報が的確にまとまっているポータルを作成すれば、必要に応じて閲覧することで求めている情報を取得できます。場合によっては求めている情報が記載されていないこともありますが、その旨を担当者に伝え更新してもらうことで、ポータルの使いやすさを向上させられます。「困った時はポータルを見れば解決する」という価値観が生まれるシェアポイントを導入し社内向けポータルサイトを作成することで「困った時はポータルを見れば解決する」といった価値観が生まれます。業務で分からないことがあったりトラブルが発生した際にもまずポータルを閲覧し、該当の情報が記載されていないかどうかを確認するようになるでしょう。それにより、下記のようなメリットが生じます。ポータルを作成し管理運用することで、従業員が自発的に欲しい情報を得られるようになります。利便性が向上したり情報共有が活発化するのはもちろんですが、加えて従業員が自律的に業務に関わることを意味します。ポータルを構築すればマニュアルやFAQ代わりになり、教育コストや手間の削減にも繋がるでしょう。従業員の教育は自社の業務品質に関わる大事な要素ですが、教育担当者の選定や教育プロセスの精査など、通暁業務に加えてやらなければならないことが増えてしまいます。 100％というわけにはいきませんが、教育をある程度ポータルに委ねることで、トレーニング効果の向上も見込めるのではないでしょうか。情報が個人ではなく社内に集約され一元管理されるシェアポイントを情報共有に活用することで、業務にまつわる情報や知見・ノウハウが個人ではなく社内に集約されることになります。従来は業務の知識や進め方が担当者個人に蓄積され、担当者個人のスキルやキャリア向上に役立っていました。しかし、全社的なメリットが欠けていた面もあったかもしれません。情報を担当者個人ではなく社内に集約することで会社の知的資産となり、業務に関わる人は誰でも必要に応じて取得できるようになります。それにより、個人のスキルや経験に依存しない業務品質向上プロセスを構築できるでしょう。 […]

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