営業/マーケティング支援

Microsoft Dynamics 365とは？その概要を分かりやすく徹底解説！

Dynamics 365とは？ Dynamics 365とは、Microsoft が提供するビジネスアプリケーションです。 Dynamics 365は、企業活動を効率的に進めるために必要な業務システムを統合的に提供しています。 Dynamics 365がカバーする領域は様々で、CRM、SFA、ERP、マーケティング、顧客サービスなど、幅広い領域をカバーしています。 Dynamics 365が提供するこれらの機能により、生産性向上や業務効率化の実現をサポートします。 Dynamics 365の強みや導入メリット？ Office 製品との連携 Dynamics 365の大きな強みの一つが、 Office 製品との連携が容易にできる点です。同じ Microsoft 製品ですので、Microsoft 365を導入していれば、そのアカウントで Dynamics 365を利用することができます。 Microsoft 365のポータル画面上からアクセスすることが可能なので、他の Microsoft 365製品との使い分けも容易にできます。 Outlook の予定表との同期や、SharePoint同期機能を使って、Word, Excel, PowerPoint などのドキュメントを一元管理することができます。これまで、バラバラに保管していた見積書、注文書、請求書などシステム上で一括管理することもでき、ペーパーレス化の実現もできます。豊富な導入実績 Dynamics 365は、世界中の様々な規模や業種の企業に導入されています。その数は、2019年6月時点で約196か国22万社に導入されています。世界的な企業である Microsoft 社が提供していることもあり、システムに対する信頼度も高く、近年では、三菱地所、住友不動産、森ビル、大東建託、日立など多くの日本企業も導入に踏み切っています。大手企業のみならず、近年では中小企業の導入も増えており、企業規模や様々な業種の垣根を超えて利用されています。自社に合わせたカスタマイズが可能 Dynamics 365は様々な業種の企業に導入されています。その理由の一つがカスタマイズの自由度が高いことです。多くのSaaS系の業務システムは、既に用意された機能を使って運用していくため、業種によっては必要な機能が不足しているといったこともあるでしょう。しかし、Dynamics 365では、 Microsoft Power Apps を使うことでノンコーディングでカスタマイズすることができます。コーディングなどの専門知識がないユーザーでもカスタマイズすることが可能です。自社でカスタマイズを行うことに不安がある場合は、Dynamics […]

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Business Efficiency

仕事の時短を実現する！エンジニアが教える圧倒的な仕事時短術！

業務効率化とは業務効率化とは、少ない労力で仕事の生産性をあげることです。要は、今まで1時間かかっていた仕事を30分で終われるようにすることです。そうは言っても、そんな簡単なことではありません。「日々の業務に一生懸命取り組んでいるし、これ以上どうすればいいんだ」そんな風に感じている人もいると思います。でも日々の業務を見直せば、誰しも少なからず業務効率化できる部分があります。そして、最近では業務効率化を手助けしてくれる様々な便利アプリやツールがあります。今日は、そんな難しい業務効率化を実現できる方法を、現役エンジニアも実際に使っている便利アプリなども含めてご紹介します。タスク管理業務効率化と言ってまず最初に見直すべきポイントが、このタスク管理です。しかし、多くの人は「タスク管理なんて毎日やってるよ」と思っているかもしれません。そうです。タスク管理は必ず毎日行うものです。だからこそ、そのタスク管理の方法を見直すことで日々の業務効率化に繋がります。では、具体的にどうすれば良いのでしょうか。まずは、その日のタスクと今後のタスクを「目に見える形」にして洗い出すことです。その際のポイントは、優先順位とざっくりとした所要時間を割り出すことです。優先順位は、緊急度と重要度を縦軸と横軸に設定し、割り振っていきます。そして、洗い出したタスクを処理するのにかかるであろう時間を割り出します。その際のポイントは、緊急度や重要度の指針にしたがってかける時間を設定すること、そしてまずは全てのタスクが就業時間内に終えられるように設定することです。そうすることで、これから取り掛かるタスクの重要度とそれにかけられる時間を可視化することができます。例）スパイスカレーを作る場合例えば、あなたがシェフ見習いだとして「明日のランチまでに」本格スパイスカレーを作るようにシェフから指示を受けたとしましょう。条件として、本格なスパイスカレーの調理は今回が初の試みで、またスパイスの調達が必須とします。その際の調理開始までのタスクは以下のようなものがあると思います。レシピの調査・作成 → 使えそうな具材のチェック → スパイスの調達・必要な具材の調達と仕込み → 自分なりのアレンジを考える緊急かつ重要なタスク最も緊急かつ重要なタスクは、「レシピの調査・作成」です。今回、スパイスカレーは初めて作るので、必要な食材、工程を知るためにもレシピの確認を優先的に行う必要があります。レシピを知ることは、タスクの洗い出しです。また、レシピの調査から「スパイスの調達」は、スーパーには売っていないものなどは早めに調達方法を調べる必要があることに気付がつくことができます。ですから「スパイスの調達」も、緊急かつ重要なタスクと言えすぐに対応すべきです。これらの所要時間はおよそ1時間くらいに設定しましょう。緊急だが重要度は低いタスク緊急だが重要度は低いタスクは、「使えそうな余り物の具材のチェック」です。このタスクでは使えそうな余り物が冷蔵庫にないかどうかチェックします。余り物で使えそうな具材を調べることはレシピを作るためにすぐに知る必要がありますが、最悪調達すればいいのでそこまで重要度の高いタスクではありません。所要時間はおよそ15分くらいに設定しましょう。緊急ではないが重要なタスク緊急ではないが重要なタスクは、「具材の調達」や仕込みなどです。レシピの調査から、スパイス以外の具材は、スーパーなどで簡単に手に入ることがわかりました。スパイス以外の具材は明日の調理開始までに調達できればいいので、緊急ではありませんが必ず必要なので重要なタスクです。また具材の仕込みも必ず必要なので重要なタスクです。優先順位は上記の二つよりは低いが、仕込み時間などもしっかりと計算した上である程度余裕を持って取り組むべきタスクです。所要時間はおよそ3時間くらいに設定しましょう。緊急でもなく重要でもないタスク緊急でもなく重要でもないタスクは、自分好みのアレンジを探したりすることです。これは時間があれば対応すれば良いことなので、特に緊急でも重要でもありません。上記のタスクが完了し、時間があれば対応しましょう。 […]

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クラウドセキュリティー対策

November 7, 2024

長期休暇に向けた情報セキュリティ対策とは？

長期休暇に向けた情報セキュリティ対策とは？長期休暇における情報セキュリティ対策とは？長期休暇の時期は「システム管理者が長期間不在になる」「友人や家族と旅行に出かける」等、いつもとは違う状況になりやすく、ウイルス感染や不正アクセス等の被害が発生した場合に対処が遅れてしまったり、SNSへの書き込み内容から思わぬ被害が発生したり、場合によっては関係者に対して被害が及ぶ可能性があります。このような事態を防ぐためには、以下の対策の実施が効果的です。長期休暇前の対策とは？ ◆社内ネットワークへの機器接続ルールの確認と遵守ウイルス感染したパソコンや外部記憶媒体等を社内ネットワークに接続することで、ウイルスをネットワーク内に拡散してしまうおそれがあります。長期休暇中にメンテナンス作業などで社内ネットワークへ機器を接続する予定がある場合は、社内の機器接続ルールを事前に確認し遵守してください。 ◆使用しない機器の電源OFF 長期休暇中に使用しないサーバ等の機器は、電源をOFFにしてください。 ◆機器やデータの持ち出しルールの確認と遵守長期休暇に社外での対応が必要となるパソコン等の機器やデータ等の情報を持ち出す場合は、持ち出しルールを事前に確認し遵守してください。 ◆使用しない機器の電源OFF 長期休暇中に使用しない機器は電源をOFFにしてください。長期休暇前の対策とは？ ◆社内ネットワークへの機器接続ルールの確認と遵守長期休暇中にOS（オペレーティングシステム）や各種ソフトウェアの修正プログラムが公開されている場合があります。修正プログラムの有無を確認し、必要な修正プログラムを適用してください。 ◆定義ファイルの更新長期休暇中に電源を切っていたパソコンは、セキュリティソフトの定義ファイル（パターンファイル）が古い状態のままになっています。電子メールの送受信やウェブサイトの閲覧等を行う前に定義ファイルを更新し最新の状態にしてください。 ◆サーバ等における各種ログの確認サーバ等の機器に対する不審なアクセスが発生していないか、各種ログを確認してください。もし何らかの不審なログが記録されていた場合は、早急に詳細な調査等の対応を行ってください。 ◆持ち出した機器等のウイルスチェック長期休暇中に持ち出していたパソコンや、データを保存していたUSBメモリ等の外部記憶媒体にウイルスが混入していないか、組織内で利用する前にセキュリティソフトでウイルススキャンを行ってください。 ◆不審なメールに注意実在の企業などを騙った不審なメールに関する相談が多く寄せられています。こういったメールの添付ファイルを開いたり、本文中のURLにアクセスしたりすることで、ウイルスに感染したり、フィッシングサイトに誘導されたりしてしまう可能性があります。長期休暇明けはメールが溜まっていることが想定されますので、特に注意してメールチェックを行ってください。不審なメールを受信していた場合、添付ファイルは開かず、本文中のURLにはアクセスせず各組織のシステム管理者に報告し指示に従ってください。【参考】独立行政法人情報処理推進機構セキュリティセンター「長期休暇における情報セキュリティ対策」

＃利用者＃情報セキュリティ対策＃管理者＃長期休暇

クラウドセキュリティー対策

June 25, 2024

Microsoft Intuneとは？IntuneとAzure Active Directoryでデバイスを管理しセキュリティを高めよう

Microsoft Intuneとは何か Microsoft Intuneとは、どのようなツールなのでしょうか。まずはIntuneについて解説します。デバイスを管理するためのツール Microsoft Intuneは、主にPCやスマホなどデバイスを管理するためのツールです。汎用OSであるWindowsや一般業務アプリであるOfficeをリリースしているMicrosoft社が手掛けています。 Intune導入の背景何故、今Intuneの導入が必要なのでしょうか。Intune導入の背景を見ていきましょう。業務が柔軟的になった一つは、以前に比べて業務が柔軟的になったことが挙げられます。ITテクノロジーを駆使することで社内だけでなく社外からでもモバイル端末を通し、社内のシステムにアクセスができるようになりました。それにより利便性や生産性は大きく向上しますが、反面セキュリティリスクを抱えることにもなります。そこでIntuneによりシステムにアクセスするモバイル端末を適切に管理し、セキュリティを担保するわけです。テレワークが一般的になったもう一つは、テレワークが一般的になったことが挙げられます。従来のワークスタイルは決まった時間にオフィスに出社し、業務時間が終了したら退勤するというものでした。そういったオフィスメインの業務スタイルにもメリットがありますが、通勤による疲労や災害リスクなどのデメリットも生じます。テレワークに移行すればそういったデメリットは避けられますが、今度は「さまざまな環境から社内のシステムにアクセスが試みられる」といった状況が発生します。社内ネットワークの内部に全ての端末があれば、さまざまな面で管理がしやすくなります。しかし、テレワークのように外部からのアクセスがメインになれば、各デバイスがポリシーに準拠しているかどうかを判別する必要が生じます。 Intuneによりモバイル端末を管理することで、その辺りを見極めることができます。 Azure Active Directoryと条件付きアクセス Azure Active Directoryは、クラウドベースのユーザやアクセス管理ためのサービスです。 Azure Active Directoryは、Intuneと同じくMicrosoft社が手掛けています。 Azure Active Directory には、様々な条件でアプリケーションへのアクセスを制御する条件付きアクセスという機能がります。条件はIPアドレス、所属するグループ、ユーザー、デバイスなど複数の条件を組み合わせることができ、条件に満たないユーザからのクラウドに対するアクセスをブロックすることができます。 Azure Active Directoryはクラウドのアクセス管理するためのツール Azure Active DirectoryとIntuneの大きな違いは、Azure Active Directoryが主にクラウドのアクセス管理するためのツールである点です。対して、Intuneはデバイスを管理するためのツールです。Intuneで端末を社内のポリシーに準拠させることができます。現代ではクラウド環境で業務が完結することは少ないため、条件付きアクセスの条件にポリシーに準拠したデバイスのみとすることで、外からのクラウドのアクセスに対するセキュリティを強固にすることができます。 Azure ADが名称を変更Microsoft Entra IDへ Microsoft Entra製品との連携をしやすくするために、2023年10月からAzure ADの名称がMicrosoft Entra IDに変更しています。セキュリティで保護された全てのアクセスエクスペリエンスを、ユーザーにとってわかりやすくシンプルにするというMicrosoftの取り組みの一つとしての変更です。現在Azure ADのサービスを使用している場合は、サービスが中断されることなく、全ての機能を引き続き使用できます。使用していくにあたり、ユーザーによる新たな設定は必要ありません。 IntuneのMDM（モバイルデバイス管理）とMAM（モバイルアプリケーション管理） Microsoft […]

＃Intune ＃MicroSoft

クラウドセキュリティー対策

January 12, 2024

情報漏洩対策はオンライン時代の要。対策が必要な背景やリスク、具体的手法を解説

情報漏洩対策が必要な時代背景情報漏洩対策が必要な時代背景としては、下記のようなものが挙げられます。オンラインでやり取りする情報量の増大現代ではテクノロジーの進化により、オンラインで業務が行われる機会も増えました。オンラインで業務を行うことができればさまざまなメリットが生じますが、反面デメリットも発生します。その一つに「情報漏洩リスク」が挙げられるでしょう。業務がオフラインで完結するからといって必ずしも情報漏洩リスクがゼロになるわけではありませんが、オンラインでは情報が漏洩する経路が増すことになります。業務をオンライン化すればするほど、適切な情報漏洩対策を行う必要が高まるわけです。モバイル端末の普及業務にモバイル端末を利用している企業も多いかもしれません。軽くて高機能なモバイル端末を活用すれば業務の柔軟性が高まりますが、さまざまな場所やデバイスからのアクセスをシステムが適切に処理する必要が生じます。不適切なデバイスからのアクセスを許可してしまうと、第三者による攻撃を受け情報が流出してしまう可能性があります。また、デバイス側でもセキュアでない通信を利用して社内システムと通信した場合、内容を第三者に盗み見られてしまうことも考えられます。モバイル端末が普及しさまざまな環境からのアクセスが増えたことにより、適切な情報漏洩対策の必要性が高まっています。テレワークなど、業務スタイルの柔軟性一昔前は定刻にオフィスに出社し、そこで一日の業務を完遂するのが主流でした。しかし時代は変化し、テレワークなど柔軟な業務スタイルも浸透したのではないでしょうか。テレワークの良し悪しを単純に論ずることはできませんが、オフィスで完結するスタイルに比べるとセキュリティ面に一層気を配る必要があるでしょう。モバイルの業務活用と同じく、テレワークにおいては「誰がどのような環境からアクセスを試みるか」が不明確になります。仮に誰かが不適切な端末や通信回線を通じてアクセスしてきたとしても、社内のデータを保護する必要があります。情報が漏洩するとどんなリスクがある？では次に、情報漏洩が発生するとどのようなリスクが生じるかを見ていきましょう。情報が漏洩してしまうと、下記のような懸念が発生します。自社だけでなく関係者や取引先にも迷惑がかかる情報漏洩が発生すると自社に損害が生じますが、関係者や取引先にまで迷惑がかかってしまう可能性があります。事業の推進が自社のみで完結するケースは少なく、通常は多様な関係者や取引先を巻き込んで行います。自社のデータが流出することで、彼らに被害が及ぶ可能性もあるでしょう。顧客情報が流出したら顧客に迷惑をかけてしまいますし、コラボしているプロジェクトの機密データが流出してしまうと相手先企業にも損害を与えてしまいます。適切な情報漏洩対策を講じることは、自社のみでなく関係者や取引先を守ることにもなります。自社の社会的評価が落ちる外部に公開すべきでない情報が漏洩してしまうと、自社の社会的な評価が大きく低下する恐れがあります。関係者や取引先に迷惑をかけてしまうと以後関係性を保てなくなるかもしれませんし、世間から「あの会社の情報管理は信用できない」と思われてしまうかもしれません。情報管理への信用が低下すると、顧客がスムーズに情報を渡してくれなくなる可能性があります。BtoCのようなビジネスであれば、顧客が個人情報の入力や決済の登録を躊躇してしまうことも考えられます。加えて、社会からの信用が落ちることで株価が下がり、資金調達に問題が生じる可能性もあるでしょう。そうならないためにも、情報漏洩対策に徹底して取り組む必要があるわけです。最悪、データや情報がロックされてしまうことも情報漏洩の他に、近年セキュリティ被害で増えているのが「データの改ざん」です。悪意ある第三者がランサムウェアと呼ばれるウイルスをユーザに送りつけ、「データが暗号化されてしまい利用不可になる」といった被害が発生しています。データが暗号化されてしまうと、それらを使って業務を行うことができなくなります。解除するには攻撃者の意向に沿う（多くの場合は身代金を支払う）必要が生じ、少なくない打撃を受ける羽目になるでしょう。そのような事態に陥らないためにも、日頃からセキュリティに気を配る必要があります。具体的な情報漏洩対策それでは、続いて具体的な情報漏洩対策をいくつかご紹介します。どのような対策を講じるかは自社のセキュリティや業務特性と相談し、総合的に決める必要があります。情報へのアクセスを制限する一つ目は、情報やデータへのアクセスを制限することです。システムにアクセスできる要件を厳しくすればするほど攻撃者が情報を盗みづらくなり、情報やデータを保護しやすくなります。ただし、システムへのアクセスを制限すればするほど業務上の利便性は低下する傾向があります。たとえば、システムに登録されているデバイスからのみアクセスを許可している場合、突発的な事態が発生し登録外のデバイスからアクセスを試みてもブロックされることになるでしょう。セキュリティと利便性を両立するためにも、適切なポリシーを設ける必要があります。データやシステムをクラウドに移行するデータやシステムをクラウドに移行することで、情報漏洩対策にもなります。システムやツールには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の二つの導入形態があります。オンプレミスはシステムを走らせる機器やストレージを自社もしくはベンダーが購入し、社内で管理する運用形態です。対して、クラウドはシステムやツールを提供しているサービス会社側がサーバーを用意しており、そこにアクセスしてシステムやツールを利用するといった形です。クラウドの利点としては、主に下記のようなものが挙げられるでしょう。情報漏洩対策の観点から見ると、アップデートやバグフィクスがサービス提供会社側で行われ、ユーザーは常に最新のソフトウェアを使えることが挙げられます。また、ソフトやデータを保管するサーバーはサービス提供会社側により強固なセキュリティ管理がなされていることも対策の一つとして考えられるでしょう。端末やアクセス経路を管理するシステムにアクセスする端末やアクセス経路を適切に管理することで、情報漏洩対策に繋がります。望ましくない端末からのアクセスはできる限りブロックするのが望ましいですし、信頼できる端末でもセキュアでない通信回線からアクセスするのは好ましくありません。また、モバイル端末を業務活用している場合、紛失による情報漏洩リスクも考えられます。高機能で軽量なモバイル端末は非常に便利ですが、そこには業務にまつわる情報が集約されているため、紛失した場合は拾得者に情報が筒抜けになってしまう恐れがあります。適切なツールを導入し、デバイスの信頼性を保つことが大事です。シャドーITを防ぐシャドーITを防ぐことで、情報漏洩リスクを下げられます。シャドーITとは、従業員が会社の了解を取らずに自己判断で機器やサービスを使用し業務に活用する行為です。シャドーITを行ったからといって、直ちに組織のセキュリティレベルが低下するとは限りません。大半のハードウェアやアプリはセキュリティに問題が生じないよう設計および開発されているからです。しかし、使い方によっては情報が盗み見られ、全世界に公開されてしまう可能性があります。企業側が管理しておけば防げた事故を防げなくなってしまう、それがシャドーITにおける問題として挙げられるでしょう。情報の持ち出しを禁止する社外への情報の持ち出しを禁止することで、情報漏洩を防ぐ効果が見込めます。社内の情報を外部に持ち出すルートとしては、主になどが考えられます。これらを全て禁止して一切の情報を漏らさないようにすればセキュリティは向上しますが、反面業務の利便性は低下してしまうでしょう。何を制限し何を許容するかを総合的に判断する必要があります。 OSやアプリケーションを最新に保つ業務に使用しているOSやアプリケーションを最新に保つことで、情報漏洩リスクを下げることができます。つい後回しにしがちかもしれませんが、アップデートには機能追加だけでなくセキュリティの強化が含まれていることもあります。特に、致命的なセキュリティの欠陥が修正されているような場合、可能な限り早期にアップデートすることをおすすめします。サービス提供会社から送られてくる情報にはしっかりと目を通し、システムやデバイスを安全に保ちましょう。情報漏洩対策のポイント […]

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