メールにはいくつかのセキュリティーリスクがある。具体的なリスクや対策について解説

メールセキュリティーとは？

まずはメールセキュリティーとは何なのかについて解説します。

メールセキュリティーとは、ビジネス等で使用するメールを脅威から防御するセキュリティー対策のことを指します。外部から届くメールや、不審なURLや添付ファイルなど、メールが晒されている脅威は様々です。

特に近年は、フィッシング詐欺やビジネスメールを装った不正メールなど、その手口は巧妙化しています。

代表的なメールを利用したサイバー攻撃としては「フィッシングメール」「スパムメール」「標的型攻撃メール」などが挙げられます。これらの攻撃の被害に遭った場合、情報漏えいなどのリスクが生じることが考えられます。

会社で当然のように使用するメールを介して、個人情報や企業機密などの重要な情報が漏えいすることを防ぐためにも、企業はメールセキュリティーを徹底する必要があるのです。

クラウドセキュリティの必要性とは？導入成功のためのポイントや注意点を解説

現代においてクラウドはなくてはならないものになりました。クラウドを活用することで業務の利便性を大きく向上させられる反面、セキュリティリスクが増してしまう可能性もあります。 この記事では、クラウドセキュリティの必要性やリスク、対策や具体的なリスクケースなどを解説します。クラウドに対する理解を深め、情報やデータの保護に努めましょう。 クラウドセキュリティを考える必要性 なぜ今クラウドセキュリティの重要性が高まっているのでしょうか。まずは、クラウドセキュリティの必要性について解説します。 クラウドコンピューティングの利用が増大している 現在では、従来のようなオンプレミス型ではなく、クラウドコンピューティングの利用が進んでいます。業務システムには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の二種類の利用形態が存在します。 オンプレミス形態は、ソフトウェアを走らせたり、データを保管する機器を自前で調達し、管理運用を自社内で行う形式です。対して、クラウドはベンダーが管理しているサーバーでソフトウェアやデータを保管し、ユーザーはそこにアクセスしてシステムを利用するやり方です。 クラウドのメリットとしては、下記のようなものが挙げられます。 機器を調達する必要がないので、コスト減に繋がる アップデートやメンテナンス、保守が自動で行われる セキュリティをある程度ベンダーに投げられる クラウド最大の利点としては、サーバーやストレージ機器を購入する必要がないことによるコスト減が挙げられるでしょう。システムの導入や運用にはそれなりのコストがかかりますが、クラウドを利用すれば比較的安価ですみます。 また、アップデートやメンテナンス、各種セキュリティ設定をベンダーが自動的に行なってくれるのもメリットです。オンプレミスの場合、その辺りも自分達でまかなう必要が生じます。 クラウドは便利な反面、リスクもある クラウドにはさまざまなメリットがありますが、反面デメリットやリスクも存在します。一例としては、下記のようなものが挙げられるでしょう。 システムの運用を100％コントロールできない アクセス経路管理は自社で行う必要がある クラウドシステムを利用する場合、運用を自社で100％コントロールすることはできません。ソフトウェアやデータは基本的にベンダー管理下のサーバーに保管されることになるからです。 そのため、サーバー領域のセキュリティはベンダー側で管理することになりますが、アクセス経路などの部分はユーザーが管理するのが一般的です。どのような通信網を使い、どのようなデバイスでアクセスするか、をしっかりと管理することが求められます。 クラウドセキュリティを確保しないと安全に業務を進められない クラウドに限らず、セキュリティの重要性は日に日に増しています。業務がオンラインに移行したことにより、今までには考えられなかった脆弱性が生まれるようになり、そこから被害や損失が発生しやすくなりました。 「じゃあITやクラウドを使わなければいいのでは？」と思う人もいるかもしれません。しかし、今やITやクラウドを使わず業務を進めるのは大変難しい状況です。 従来にはなかったようなリスクを抱えるのは事実ですが、それにも増して利便性や生産性の向上が見込めます。極端な話、同業他社がITやクラウドを活用して生産性を上げているのに自社だけが使っていない場合、シェアを根こそぎ奪われてしまう可能性も考えられます。 ITやクラウドが必要である以上、セキュリティを担保して業務に臨む必要があるわけです。 クラウドセキュリティの対象となるサービス クラウド環境で発生するセキュリティリスクへの対策であるクラウドセキュリティは、どのようなサービスをセキュリティ対象としているのでしょうか。 クラウドサービスには、Amazon Web Services（AWS）、Microsoft Azure、Google Cloud Platform（GCP）、Oracle Cloud Infrastructure（OCI）など、知名度の高いサービスを含め、様々なものがあります。 こちらでは、クライドセキュリティの対象となるサービスについて解説いたします。 クラウドセキュリティはサービスごとに特徴や目的が異なるため、事前に導入の目的を明確にして、適切なサービスを選択してみてください。 オンプレミス まず初めに、オンプレミス型のセキュリティ対策についてご紹介いたします。オンプレミスとは、クラウドセキュリティの登場以前に主流だったシステムの利用形態です。 オンプレミスでは、パソコンやサーバなどの端末やネットワークといった環境を、自社で所有し運用します。サーバやネットワークの管理や責任の範囲が社内と社外で明確に分かれているため、自社で一貫したセキュリティ対策を実施できるというメリットがあります。 ただし、オンプレミスの場合は社内にネットワーク環境を構築する必要があるため、広いスペースを占用する必要があったり、導入や運営の費用負担が大きいという懸念点があります。 オフィススペースを圧迫することなく、また拡張性や費用面の自由度が高いクラウドサービスは、今後も需要が高まっていくことが予想されます。 IaaS IaaSとは、ネットワークやサーバ、ストレージ機能などのインフラを、インターネット経由で提供するサービスです。IaaSでは、自社でサーバーなどのハードウェアをもたずにインターネット経由で必要な時に必要なだけサーバーやストレージ、ネットワークリソースを利用することができます。 機能の購入にかかるコストを抑えつつ、メモリ容量やストレージなどを自由に設定して環境を構築することができるので、自社の特性に合わせた環境構築を行いたいとお考えの方におすすめです。 IaaSの運用は基本的に自社で行わなければならないため、各々でセキュリティ対策を行う必要性があります。具体的には、Webアプリケーション・ミドルウェア・OSのセキュリティ対策に取り組まなければなりません。 クラウドセキュリティの利用と合わせて、利用側も独自のセキュリティ対策に取り組むことで、セキュリティリスクの発生を予防することができます。 PaaS PaaSとは、クラウドにあるプラットフォームが利用できるサービスです。大規模なデータセンターに、アプリケーションを稼動するためのネットワーク、サーバシステム、OSやミドルウェアなどのプラットフォームが用意され、企業ユーザがそのプラットフォーム上で開発を行うことができます。 PaaSを活用すると、アプリケーションの稼働基盤を構築・運用する手間を削減できます。 利用側はデータからアプリケーションまでに領域に対するセキュリティ対策を実施する必要があります。アプリケーションに潜む脆弱性にいち早く気付くには、脆弱性診断の実施が有効です。 また、サイバー攻撃に対する予防策としては、セキュリティ対策ソフトの導入がおすすめです。 SaaS SaaSとは、クラウドにあるソフトウェアを利用できるサービスです。アカウントをもっていれば、インターネット経由でどこからでもアクセスすることができます。 SaaSを活用することで、チーム間のファイルやデータを共有した利用が可能となります。ソフトウェアのバージョンアップがサービス提供者側で更新されるのも特徴の一つです。 SaaSにおけるアプリケーションの防御からサービス運用までは、サービスプロバイダがセキュリティの責任を負います。利用側はデータやコンテンツに対してセキュリティ対策を行う必要があります。 また、利用側がアクセス権限をきちんと管理することも重要です。 クラウドセキュリティを導入するメリット・デメリット 次に、クラウドセキュリティを導入するメリット・デメリットについて解説いたします。 クラウドサービスの導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。 クラウドセキュリティを利用するメリット まずは、クラウドサービスを利用するメリットからご紹介いたします。クラウドサービス導入のメリットは以下の通りです。 初期費用やランニングコストを削減できる 基本的な設定をサービスプロバイダ側に一任できる 契約後すぐに使用開始できる インターネット環境があればどこでも使用できる 必要に応じて性能・容量・機能を変更できる クラウドサービスは、企業側でハードウェアやストレージなどの機器を用意する必要がなく、また機材を設置するスペースも不要なので、初期費用や導入負担を大幅に軽減することができます。 また、オンプレミス型と比べてもランニングコストを節約できる傾向にあり、拡張性も高いため、自由度の高い活用を望む場合におすすめです。 クラウドセキュリティを利用するデメリット 次に、クラウドサービスを利用するデメリットをご紹介いたします。クラウドサービス導入のデメリットは以下の通りです。 サービス提供者のシステム障害が自社サービスにも影響する 個人端末から使用されるリスクがある…

メールにはどんなセキュリティーリスクがある？

メールを利用することでどのようなリスクが生じるのでしょうか。まずは、メールのセキュリティーリスクについて解説します。

通常の送受信のみであればそれほどのリスクはない

通常の送受信のみであれば、それほどのリスクはありません。あくまで文字情報のみのやり取りに限定され、それだけでデバイスやネットワークに攻撃を行うのは難しいからです。

ただし、文字情報を用いた情報漏洩のリスクはあります。たとえば「信頼できる組織や人を騙ったメールが届いたので、情報を記載し返信してしまった」などの例が挙げられるでしょう。

攻撃者が必ずしもプログラム的な攻撃を仕掛けてくるとは限りません。「求める情報を得る」のが彼らの目的だからです。

URLや添付ファイルに注意

文章内にURLが記載された添付ファイルを送られている場合には注意が必要です。悪意のあるサイトに誘導するURLを踏んでしまい攻撃のためのファイルを開いてしまうと、大きなリスクが発生します。

詳しくは後述しますが、こちらは主に悪意のあるプログラムをベースとした攻撃になります。防ぐには、プログラムを実行しないことが大事です。

通常の脅威の他に、誤送信などのリスクもある

メールを利用するリスクとして、誤送信なども挙げられます。メールは遠く離れた相手に瞬時にメッセージを送れる便利なサービスですが、送信先のメールアドレスを間違えると正しい相手に届きません。

存在しないメールアドレスであれば情報はどこにも送られず、漏洩する可能性は低いでしょう。しかし、万一想定していない第三者に送ってしまった場合、そこから情報が漏れてしまう恐れがあります。

防ぐには「メールアドレスをしっかりと確認する」「タイピングではなくアドレス帳から送信する」などの工夫が有効です。

セキュリティーリスクを放置するとどうなる？

次に、セキュリティーリスクを放置するとどうなるかを考えてみましょう。リスクを放置したからといって直ちに被害が発生するわけではありませんが、常に危険をはらむことになります。

情報が漏洩し関係者に迷惑がかかる可能性がある

セキュリティーリスクを放置し情報が漏洩してしまった場合、自社だけでなく関係者に迷惑がかかってしまう恐れがあります。情報漏洩による自社の損失は言うまでもありませんが、顧客情報が流出した場合は顧客に、取引先の情報が流出した場合は取引先に被害を与えてしまいます。

そのような脅威を誰かに与えてしまった場合、サービスや製品が利用されなくなり、取引を切られてしまう可能性もあるでしょう。自社だけでなく、関係者を守るためにもセキュリティに気を配る必要があります。

不正アクセス対策を怠ると情報得漏えいのリスクが高まる。適切な対策やシステムのメリットについてご紹介

不正アクセス対策が必要な背景 まずは、不正アクセス対策が必要な背景を解説します。 業務のオンライン化やリモート化 テクノロジーの進化やワークスタイルの変化にともない、業務のオンライン化やリモート化が進んでいます。業務をオンラインに移行すれば業務効率化に繋がりますし、業務をリモート化すればワークスタイルの柔軟性を得られるでしょう。 しかし、重要な情報をオンラインで管理する場合、セキュリティを強化する必要があります。極端な話をすると、オンラインにアップロードした情報は同じオンラインに繋がっている端末から閲覧することができるため、セキュリティを強化してアクセス制限を行う必要があるわけです。 正しいセキュリティを施すことができない場合、機密情報の漏洩といったリスクが生じるでしょう。 情報やデータの多様化、複雑化 情報やデータの多用化、複雑化により、不正アクセス対策が求められている側面があります。現代はテクノロジーの進歩にともない、従来では難しかったさまざまな情報を取得できるようになりました。 多くの細かな情報をビジネスに活用すれば、顧客ニーズの細分化や適切なアプローチに繋がります。情報やデータが顧客の真に求めていることを教えてくれるからです。 その分、データの取り扱いには厳重な注意を払う必要があります。顧客の個人情報やサービスの利用履歴、購入歴などが漏洩すると、プライバシーの侵害および具体的な損失が発生する恐れがあるでしょう。 ビジネスのグローバル化 ビジネスや経済のグローバル化により、世界と繋がっていることを想定して物事を進める必要性が生じました。グローバル経済下では「人」「モノ」「資金」「情報」といった重要なファクターが、世界中でやり取りされることになります。 それだけに、どこかから情報が漏洩してしまうと、数珠つながりに被害が拡大してしまう恐れがあります。昔のように「自社と一次取引先のみが被害に合う」という事態（それももちろん問題ですが）では済まない可能性があるため、より情報やデータの取り扱いに注意しなければならないわけです。 不正アクセスによる具体的な被害 では次に、不正アクセスによる具体的な被害を見ていきましょう。不正アクセス対策を適切に行わないことで、下記のようなリスクが生じる恐れがあります。 機密情報の漏洩 不正アクセスにより、機密情報の漏洩リスクが考えられます。適切な対策を行わず機密情報が漏れてしまった場合、自社だけでなく取引先や顧客にも大きな迷惑をかけてしまう可能性が考えられます。 顧客から預かっている情報には、顧客のプライバシーが記載されていることも多いのではないでしょうか。そういったものが流出してしまうと、顧客の氏名や住所、購買履歴といった情報が見知らぬ第三者に漏れてしまうことにもなりかねません。 取引先や顧客に迷惑をかけないためにも、しっかりとセキュリティを強化する必要があります。 社会的信用の失墜 社内の情報管理に対し不正アクセスを許してしまうと、自社の社会的信用が失墜してしまう恐れもあります。情報漏洩による顧客や取引先への悪影響は前述の通りですが、社会全体からも「この会社は情報管理のレベルが低い」とみなされてしまうでしょう。 そうなると、新たな顧客や取引先を開拓するのが難しくなるケースも考えられます。顧客や取引先が自社に情報を預けてくれるのは「この会社なら情報をしっかりと保護してくれる」という信頼があるからではないでしょうか。 そこに不信感が生じると、事業がスムーズに進まなくなる恐れがあります。 金銭的損失 不正アクセスによる直接的な被害は信用の失墜などが多いですが、場合によっては金銭的損失が発生するケースもあります。例としては、下記のようなものが挙げられるでしょう。 データが消失してしまい、復旧費用がかかった 不正アクセスによりデータがロックされてしまい、解除に身代金を要求された 自社のサーバーやクラウドが不正アクセスに合いデータが消失してしまった場合、復旧に費用がかかるケースが考えられます。また、不正アクセスによりデータが攻撃者にロックされてしまった場合、解除に身代金を要求されることもあります。 その場合にどういう対応をするのかは状況によって変わりますが、いずれにせよ本業外の部分で余計な手間を取られてしまいます。 不正アクセスを防ぐにはどんな対策が有効か それでは、次に不正アクセスを防ぐための手段について、いくつか解説します。 デバイスやネットワークを適切に設定する デバイスやネットワークを適切に設定することで、不正アクセス防止効果が見込めます。デバイスやネットワークの設定ミスで意図していない脆弱性が発生し、そこから侵入されるというケースもありえるでしょう。 どのように設定すればベストかはケースバイケースですが、ポイントは「セキュリティと利便性のバランスを考える」ことです。一般的に、システムをセキュアにすればするほど利便性は低下する傾向があります。 あまりに利便性が低下してしまうと、業務に支障が出る可能性もあるかもしれません。反対に、利便性を追求しすぎてセキュリティが甘くなってしまうのも本末転倒です。 自社の業務特性やニーズを鑑み、適切な設定を施しましょう。 業務に利用する端末を管理する 業務に利用する端末をしっかりと管理することで、不正アクセスのリスクを軽減できます。業務のIT化やオンライン化が進んだことで、さまざまな端末が業務活用されるようになりました。 従来のような業務端末が全て社内ネットワーク下にある場合、厳密な端末管理は必要なかったかもしれません。しかし、現代では社外からインターネットを通して社内のシステムにアクセスする機会も多くなったため、端末管理の必要性が高まりました。 ネットワークセキュリティは、そこに接続するデバイスも含めて考えることが大事です。ある端末に脆弱性が生じていると、他がいくらセキュアでも不正アクセスの温床になってしまいます。 業務に利用する端末をあらかじめ登録し管理することで、ネットワーク全体をセキュアに保つことができます。 社員のリテラシーを向上させる 従業員のリテラシーを向上させることで、不正アクセス対策に繋がります。不正アクセスが行われる経路にはさまざまなものがありますが、中には「従業員の手を通じて」というケースも考えられます。 もちろん、従業員自身が悪意を持って攻撃者を手助けするわけではありません。フィッシングメールを通して不正なプログラムを実行させたり、脆弱性のあるデバイスやアプリを通して不正アクセスを試みるなどの例が挙げられます。 他にも「機密情報が保存されているデバイスを紛失した」といったオフラインのヒューマンエラーも考えられるでしょう。実際に情報を取り扱うのは従業員自身なので、システム面だけでなく、彼らのリテラシーを向上させる必要があるわけです。 適切なアクセス制限を行う 適切なアクセス制限を行うことで、不正アクセス対策に繋がります。アクセス制限とは「どのアクセスを通してどれをブロックするか」といったポリシーを定めることです。 原則的には「信頼できないアクセスは全てブロックする」になるでしょう。ただし、信頼のラインを強めに引けば引くほど業務の利便性が低下することになるため、バランスが大事です。 適切な端末管理を行っている場合、例えば「登録されている端末が信頼できる通信網を利用している場合のみ通す」などの設定が考えられます。 トラストレスな仕組みを構築する トラストレスな仕組みを構築することで、不正アクセスを防ぐ効果が見込めるでしょう。トラストレスとは「双方の信用を必要としない仕組み」のことであり、トラストレスなシステムを構築できれば「信頼できようができまいが物事が正常に進行する」といった状況を作れます。 一例としては、エスクローやブロックチェーンの仕組みなどが挙げられます。エスクローは一方があらかじめ第三者に規定の金額を支払い、条件が完了次第相手方に規定の金額が支払われる仕組みです。 厳密に言うと第三者への信頼が必要ですが、取引を行う双方間はトラストレスです。セキュリティに関しても同様の仕組みを構築できれば、仮に悪意のある人間がいたとしても脆弱性の発生を防げます。 セキュリティソフトを導入する トラストレスな仕組みを構築するには、セキュリティソフトの導入がポイントです。高性能なセキュリティソフトを各デバイスにインストールすれば、自動的に脆弱性が発生するリスクを軽減してくれるでしょう。 セキュリティソフトにはそれぞれ特色があるため、自社のニーズを明確にした上で製品の選定を行う必要があります。セキュリティの強さや更新頻度の高さ、搭載機能、運用のしやすさといった観点を踏まえ、総合的に判断することが大事です。 セキュリティシステム導入のメリット 続いて、セキュリティシステム導入のメリットについて解説します。優れたセキュリティシステムを導入すれば、下記のような恩恵を受けられるでしょう。 情報やデータの保護 セキュリティシステムにより、悪意のある攻撃などから情報やデータが保護されます。セキュリティリスクにはさまざまなものがありますが、セキュリティシステムはそれらに包括的に対応し、自社の情報やデータを守ってくれることが期待できるでしょう。 情報やデータは、今やビジネスの成長になくてはならないものとなっています。自社のセキュリティにおける信頼性が低いと、取得できる情報に制限が加わる可能性もあるかもしれません。 セキュリティシステムを利用し、間違いのない対策を行いましょう。 ヒューマンエラーの防止 セキュリティシステムを導入することで、ヒューマンエラーの防止にも繋がります。セキュリティリスクには「攻撃者が防御を突破して侵入してくる」というケースもありますが、シンプルなヒューマンエラーによるものも考えられます。 一例としては、下記のようなものが挙げられるでしょう。 機密情報が入っているデバイスや小型ストレージを紛失してしまった 紙の資料を持ち出したところ、誰かに見られてしまった 信頼性の低い通信網を利用してしまった フィッシングに引っかかってしまった オフラインにおけるものからオンラインにおけるものまで、さまざまなリスクが考えられます。特にオンラインにおけるものは年々巧妙になってきている節もあるため、どこまでをヒューマンエラーを捉えるかは難しいところかもしれません。 いずれにせよ、情報管理の大切さをしっかりと啓蒙し、可能な限りミスを排除することが大事です。セキュリティシステムの導入は、そのための強い味方になってくれるでしょう。 万一リスクが発生した際に追跡が可能…

自社の競争優位性が失われる可能性がある

セキュリティーリスクを放置し具体的な被害が発生することで、自社の競争優位性が失われてしまう可能性があります。サイバーアタックを受けて損失が発生してしまうと、自社の社会的評価が下がるからです。

社会的評価が下がってしまうことで自社に対する信頼が揺らぎ、取引に必要な情報を委ねてくれなるなどの損失が考えられるでしょう。ビジネスがオンラインに移行している現代において、ITセキュリティーに気を配るのは必須と言って過言ではありません。

最悪、データやシステムがロックされてしまうことも

セキュリティーリスクを放置することで、最悪データやシステムがロックされてしまう可能性もあります。データやシステムが攻撃者の手によってロックされてしまったら、それらを使って業務を遂行することができなくなります。

攻撃者は何のためにデータやシステムを暗号化するのでしょうか。それは主に「自身の要求を通すため」です。

分かりやすいのが「データやシステムのロックを解除してほしければ言われた額を支払え」といったものです。攻撃側の動機として「攻撃を行うことで自身に何らかの利益が発生する」が挙げられます。

逆に言うと「彼らの利益の源泉に成りえるものは何か？」を考えることでセキュリティーリスクを潰すことができるかもしれません。

メールを利用した具体的な攻撃手法

続いて、メールを利用した具体的な攻撃手法をいくつかご紹介します。これらが全てではありませんが、攻撃方法の一種として覚えておきましょう。

マルウェア

マルウェアとは、悪意をもって作成されたソフトウェアやコードのことです。メールにおけるマルウェアの感染経路としては、下記のようなものが考えられます。

• 添付されているファイルを開いて感染
• メールに記載されたURLを開いて感染
• HTML形式で書かれたメールを読みこんで感染

添付ファイルやURLをベースにした攻撃は比較的対処が容易（添付ファイルやURLを開かない）ですが、問題はHTML形式で送られるメールです。HTMLは主にWebサイトを作成する目的で使われる言語なので、通常のテキストに比べてできることが非常に多いです。

場合によっては「HTMLメールを受信しない」ことも視野に入れましょう。

フィッシング

フィッシングとは、信頼できる誰かの名前を偽り、悪意ある電子メールを送ることで特定のサイトに誘導し、情報を盗み出す行為です。たとえば、下記のようなものが挙げられるでしょう。

• 銀行から「暗証番号を変更してほしい」というお知らせが届いたので、指定URLにアクセスして変更手続きを行った
• よく利用するECサイトから「安全のために住所や電話番号、支払い情報を確認してほしい」と連絡が来たため、指定URLに接続して改めて必要事項を入力した

「銀行」や「有名なECサイト」を騙り偽のサイトに誘導し、そこで情報を入力し送信させる手法です。防ぐには「送信元を今一度確認する」「指定URLではなく公式サイトから確認する」などが考えられるでしょう。

標的型攻撃

標的型攻撃は、まず標的対象の組織を定め、その周辺を調査しあらゆる手段を講じて攻撃を試みる手法です。メールに限定して話をすると、主な手段は「ウイルスに感染するためのメールを（継続して）送る」というものが挙げられます。

攻撃方法自体はマルウェアと大差ないかもしれませんが、問題は相手側の情報収集性や継続性です。標的型攻撃が行われる場合、攻撃者は組織やそこに属する個人について情報収集し、可能な限り効果的な形で攻撃を行います。

万人を対象としたランダム的なマルウェアとは異なり、特定の対象にフォーカスした分信用されやすいわけです。標的型攻撃を防ぐのは非常に難しいですが、高品質なセキュリティシステムを導入し包括的に情報を保護するなどが対策として挙げられるでしょう。

近年のメールにおける主な脅威とは

メールへのサイバー攻撃の多くは、様々な技術と組み合わせて、他の攻撃と同時に実行されます。例えば、スパムメールにフィッシングURLが添付された場合は、使用しているアカウントが乗っ取られてしまうこともあります。

このような被害を防ぐためには、サイバー攻撃の性質と特性を理解して、適切な対策を講じることが重要です。

そこでこちらでは、近年のメールにおける驚異について紹介します。

ウイルス感染を広める「Emotet」

「Emotet」は、不正なメールに添付される不正なファイルを介して拡散されるウイルスです。Emotetに感染すると、メールアカウントやメールデータが剽窃され、他のウイルスに二次感染してしまう場合があります。

Emotetの感染を利用した攻撃は非常に狡猾で、正規のメールへの返信を装った手口が多いです。

攻撃者はターゲットの情報を抜き取り、実在の相手の氏名、メールアドレス、メールの内容を使用して、あたかも普通のビジネスメールかのように装って、ウイルスを送りつけるのです。

Emotetの恐ろしい点は、感染者からさらに情報を抜き取り、被害を拡大させることも可能なことです。社内で誰かが感染すると、次々に機密情報が抜き取られてしまうことも考えられます。

情報漏えいのリスクを予防するためにも、徹底的な対策が必要です。

ビジネスメール詐欺「BEC」

「BEC」は、企業、従業員、顧客、またはパートナーから金銭を詐取するために、従業員を偽装するビジネスメール詐欺です。

具体的には、従業員を装った攻撃者がターゲットに対し、電信送金や機密情報を開示することを求めます。

BECでは、ソーシャルエンジニアリングの手法と乗っ取られたアカウントを悪用する方法を採用しており、添付ファイルやリンクが含まれない場合も多いです。

どのような特徴なのか、従業員に周知し、対策を講じることが重要です。

悪用の危険がある「ATO」

「ATO」は、IDの盗難や詐欺の一種であり、被害に遭うと、悪意を持った攻撃者にユーザの認証情報が知られ、勝手にアクセスされてしまいます。重要な機密情報が漏えいするリスクがあるため、注意が必要です。

攻撃者はブランドインパーソネーション、ソーシャルエンジニアリング、およびフィッシングを悪用して、認証情報を盗み出し、メールアカウントにアクセスします。

メールアカウントが乗っ取られると、企業のビジネスの運営方法、メール署名、および金融取引の処理方法が知られてしまい、悪用される恐れがあります。

ATOの被害は、ユーザ自身も気づけない場合が多いため、専用のメールセキュリティーシステムを導入するなどの対策が必要です。

テレワークするならセキュリティ管理が重要。セキュリティ対策のポイントとは？

テレワークとセキュリティの関係 まず最初に、テレワークとセキュリティの関係性について解説します。  セキュリティリスクとは「情報漏えいやデータの不正使用などで損害や影響が発生する危険性」のこと 「テレワークする際のセキュリティが心配」という声もよく聞きますが、そもそもセキュリティリスクとは何なのでしょうか。リスクというからには何かしらの危険があることは想像できますが、セキュリティリスクがあると一体どのような点に問題が生じるのでしょうか。 セキュリティリスクを一言で表現すると、「情報漏えいやデータの不正使用などで損害や影響が発生する危険性」です。情報が漏えいして謝罪会見を開いた企業もありますし、データの不正使用で金銭的損害を被った企業もニュースなどで耳にする機会があるでしょう。  情報漏えいにもデータの不正使用にも企業に対する賠償責任が生じますが、加えて社会的信用の失墜といったペナルティも見逃せません。セキュリティリスクをゼロにすることはできませんが、可能な限り対策を行い、リスクそのものを減少させることが求められています。  オンラインで情報共有を行うと基本的にセキュリティリスクは高まる テレワークを行う際には、オンライン上でさまざまな情報やデータをやり取りする必要があります。情報をオンラインでやり取りする場合、離れた位置にある端末からインターネット回線を通じて会社のサーバー等にアクセスすることになるため、原則的にセキュリティリスクが増します。  アクセスIDやパスワードを第三者が取得すればサーバーにアクセスできてしまうため、中にあるファイルの閲覧が可能になるでしょう。また、セキュリティが確保されてない回線を使って通信している場合、第三者によって通信内容を盗み見されてしまう恐れもあります。 オフラインだからといってセキュリティリスクが皆無なわけではない では、オフラインで情報をやり取りすればセキュリティリスクは皆無になるでしょうか。残念ながらそういうわけではなく、オンラインにおけるセキュリティリスクはなくなるものの、オフラインに存在するセキュリティリスクを無視することはできません。  情報やデータは、インターネット回線を通じてのみ漏えいするわけではありません。USBメモリなどの小型ストレージを使えばどこにでも持ち運べますし、従業員が貸与されているスマホを紛失してしまうといったケースも考えられるでしょう。 セキュリティリスクの一例 それでは、次に具体的なセキュリティリスクの一例をご紹介します。機密情報が漏えいする経路は多岐に渡るため限定的な例ではありますが、イメージを掴んで頂けると幸いです。  オンラインにまつわるセキュリティリスク例 オンラインにまつわるセキュリティリスクには、下記のようなものがあります。 メールに添付された不明なファイルを開いてしまった 不振なメールに添付されているファイルを開いてしまうことで、攻撃対象になってしまう可能性があります。この手法の厄介なところは企業や組織内にいる誰かがファイルを開いただけで、ネットワーク全体から情報を盗み出すことが可能な点です。  メールの発信元をしっかりと確認したり、不用意にファイルを開いたりリンクをクリックしないようにしましょう。  暗号化されてない回線を使ってテレワークをしてしまった  暗号化されていない回線を使いテレワークを行うことで、セキュリティリスクが増大します。自宅や会社では基本的に暗号化された通信が行われていますが、たとえば無料WiFiスポットなどからインターネットに接続する場合は暗号化されていないこともあります。  暗号化されていないまま情報のやり取りを行ってしまうと、第三者により盗み見られ情報漏えいに繋がる恐れがあります。 オフラインでのセキュリティリスク例  では、次にオフラインでのセキュリティリスクの例をご紹介します。セキュリティリスクはオンラインだけでなくオフラインにも生じるため、広範囲な対策が必要です。  関係者が持ち帰った書類やストレージから流出 テレワークを行う場合、会社から自宅に書類やストレージを持ち帰ることもあるかもしれません。持ち帰った書類やストレージの管理を怠り、第三者が見てしまうことで情報漏えいの恐れが生じます。  テレワークにおけるデータや書類の扱いについては、事前にしっかりとルールを設けておきましょう。 関係者間の会話を盗み聞きされてしまった 公共交通機関や喫茶店など、関係者同士で仕事の話をするケースもあるかと思います。公の場所で話した会話を第三者が耳にすることで、情報が漏れてしまう恐れもあるでしょう。  外でまったく仕事の話をしないというのは難しいため、TPOを弁えて会話の内容を考えましょう。 セキュリティにまつわる悩みを解決するには？ では、次にセキュリティに関する悩みをどのように解決するべきかを解説します。セキュリティは常にいたちごっこが続いているためリスクを完全になくすことはできませんが、適切な対策を講じることで減少させることは可能です。  セキュリティについて学ぶ セキュリティリスクを減らすためにも、セキュリティについて学んでおきましょう。上述したような「なぜオンラインになるとセキュリティリスクが上がるのか」や「具体的なセキュリティリスクとは何か」といった基礎を学ぶことで、自社に合ったセキュリティ施策が思い浮かぶかもしれません。  また、攻撃者の立場になって考えることも有効です。攻撃者は、基本的にセキュリティの弱いところを狙って多重に攻撃を仕掛けてくることが予想されるでしょう。  「どの部分のセキュリティが甘いのか」を判断し潰すことで、セキュリティレベルの向上が見込めます。  合わせて、社内にセキュリティリスクの啓蒙を行うきっかけにもなります。  プロに相談する セキュリティを学ぶことでリスクを減少させることができますが、ITセキュリティ分野は専門的な理論も多く、本格的に学ぶ場合は相応のリソースがかかるのが難点です。その場合は、ITセキュリティに詳しいプロに相談することで、時間や労力を大きく節約できるでしょう。  自社に合ってない施策や間違った施策をしてしまうと、逆にリスクを上げてしまうことにもなりかねません。自分達で学ぶことも大事ですが、それのみに依存せず他人（プロ）に意見を仰ぐ柔軟性も大事です。  業務システムを導入する 業務システムを導入することで、下記のようなメリットが得られます。 業務効率化に繋がる 業務システムを導入すれば、既存業務の効率化に繋がるでしょう。「業務効率化」は今や必須課題とも言える項目ですが、システムの導入なしでは成り立たない部分があります。 業務システムは主に 既存業務の自動化 定量的な判断基準の提示 業務の可視化 コミュニケーションの気軽さ といった点で効率化を図ってくれます。 業務を自動化することで、生産性の向上に加え人手を他に回すことが可能です。また、ITシステムは常にデータを数字として保持するため、判断が自ずと定量的になり客観的根拠や再現性を担保できます。 他にも業務が可視化され分かりやすくなったり、気軽なコミュニケーション促進にも繋がるでしょう。 定量的な判断ができる 業務システムを導入することで、今までは個人の勘や経験に頼っていたファクターを定量的に判断できるようになります。システムを導入すると、さまざまなものを数値として記録・分析できるようになるからです。 定量的な判断ができるメリットとしては、下記のようなものが挙げられるでしょう。 客観的根拠があり、再現性が高い 暗黙知を形式知化できる 業務の可視化が促せる 定量化することで、判断に客観的根拠をもたせることができます。数値というデータを元にした判断には説得力があり再現性も高まるため、誰かに判断の有用性を理解してもらうのにも役立ちます。 また、暗黙知を形式知化し伝達を容易にしたり、業務の可視化を促して効率化を図ることもできるでしょう。 業務知識やノウハウを集約できる 業務システムを活用することで、業務知識やノウハウを社内に集約させることができます。従来は業務に関する知識やノウハウが個人に集約されていたことも多く、特定の担当者がいないと業務が回らないような事態もあったかもしれません。 情報を個人ではなく組織に集約させることで、共有知として扱うことができます。直接の担当者でなくともシステムを確認することである程度の業務をこなすことができ、対応の平準化が見込めるでしょう。 また、情報を社内に集約させ活用することで、業務遂行の経験値が目に見える形で蓄積します。集約した膨大な情報は、さまざまな形で業務に役立つことが期待できます。 テレワークに役立つシステム・ツール では次に、テレワークに役立つシステムやツールをいくつかご紹介します。 チャットツール チャットツールを導入すれば、遠く離れた人同士でリアルタイムにコミュニケーションを行うことができます。文章によるやり取りはもちろん、音声通話や映像通話、そしてファイルの送受信といった機能が搭載されているものもあるでしょう。 リモート間でのコミュニケーションは、当然ながら文字や音声といったデータをやり取りしながら行うことになります。すなわち、データ量が少なければ少ないほどリアルタイム性が高まり、多ければ多いほど遅延が発生しやすくなるわけです。 その辺りを鑑み、自社にとってベターなコミュニケート手段を模索することが求められます。 デバイス管理ツール デバイス管理ツールを活用すれば、業務に活用するさまざまな端末を適切に管理することができます。従来業務に使用する端末といえばPCが主流でしたが、今はデスクトップPCがに加えてラップトップやスマホ、タブレットといった形で、多種多様なものが存在します。…

メールのセキュリティーを強化するには？

では、次にメールのセキュリティーを強化する方法について考えてみたいと思います。一般的に、下記のような方法が有効です。

ウイルス対策ソフトを導入する

ウイルス対策ソフトを導入することで、メールのセキュリティーが強化されます。ウイルス対策ソフトの多くは日々進化を続けており、一般的な脅威から最新の脅威まで幅広く対応できるからです。

注意点としては、ウイルス対策ソフトによるセキュリティー強化は限定的になりやすいことが挙げられるでしょう。ソフトによって保護できる範囲が異なるため、自社がどのようなセキュリティーを求めているかを事前に明確にする必要があります。

セキュリティーシステムを導入する

セキュリティーシステムを導入すれば、メールのみならず会社全体のセキュリティーを包括的に強化することができます。前述のウイルス対策ソフトが限定的であるのに対し（もちろんソフトによりますが）、セキュリティーシステムはメールも含め多くの範囲で情報やデータ保護に役立つことが見込めるでしょう。

その分、ウイルス対策ソフトに比べるとコストが高くなってしまう可能性があります。どちらを選ぶかは、自社がどの程度のセキュリティーを求めているかで判断する必要があります。

一般的に、セキュリティーを強めれば強めるほど利便性が下がります。不要な部分にまで強固なセキュリティー対策を施すと、業務の利便性が低下し生産性に影響を与えることも考えられるため、慎重に判断しましょう。

メールを使わないようにする

セキュリティーが気になる場合はいっそのこと、業務にメールを使わないのも手かもしれません。メールは遠く離れた人と瞬時に情報をやり取りできる非常に便利なツールですが、テクノロジーの進化に伴い類似のサービスが多々リリースされています。

たとえば、下記のようなものが挙げられるでしょう。

• チャットツール
• テレビ会議ツール
• グループウェア
• 情報共有ツール

これらを駆使することで、メールに勝る情報共有を行うことができます。加えて、クラウドで運用されているものを使えばセキュリティの面でもリスクが生じづらくなるでしょう。

もちろん、これらとメールを組み合わせる方法も考えられます。流出しても問題ないような情報はメールで送信し、重要なものは強固なセキュリティーが施されているサービスを介して送る、といった具合です。

一例として「データ本体は共有ツールで送り、メールでリマインドを送る」などが挙げられます。

メールのセキュリティーを高めるために企業が出来ることとは？

メールセキュリティーを高めるために、企業ができる対策とはどのようなものなのでしょうか。

こちらでは、企業が実行できるメールセキュリティーの方法について、具体的に紹介いたします。

スパムメールフィルタを設定

スパムメールフィルタを設定することで、不正なメールの受信や不正なファイルを展開する危険性を抑えることができます。

スパムメールフィルタは、受診したメールがスパムメールであるかどうかを判定する仕組みです。送信したメールがスパム判定された場合、受け取り手の受信ボックスにメールが届かなくなります。

企業は情報の漏えいを狙う悪意を持ったメールが送信されることも少なくなりません。そのようなメールの受信を前もって避けることが出来るよう、スパムメールフィルタの設定をおすすめします。

情報漏洩対策はオンライン時代の要。対策が必要な背景やリスク、具体的手法を解説

情報漏洩対策が必要な時代背景 情報漏洩対策が必要な時代背景としては、下記のようなものが挙げられます。 オンラインでやり取りする情報量の増大 現代ではテクノロジーの進化により、オンラインで業務が行われる機会も増えました。オンラインで業務を行うことができればさまざまなメリットが生じますが、反面デメリットも発生します。 その一つに「情報漏洩リスク」が挙げられるでしょう。業務がオフラインで完結するからといって必ずしも情報漏洩リスクがゼロになるわけではありませんが、オンラインでは情報が漏洩する経路が増すことになります。 業務をオンライン化すればするほど、適切な情報漏洩対策を行う必要が高まるわけです。 モバイル端末の普及 業務にモバイル端末を利用している企業も多いかもしれません。軽くて高機能なモバイル端末を活用すれば業務の柔軟性が高まりますが、さまざまな場所やデバイスからのアクセスをシステムが適切に処理する必要が生じます。 不適切なデバイスからのアクセスを許可してしまうと、第三者による攻撃を受け情報が流出してしまう可能性があります。また、デバイス側でもセキュアでない通信を利用して社内システムと通信した場合、内容を第三者に盗み見られてしまうことも考えられます。 モバイル端末が普及しさまざまな環境からのアクセスが増えたことにより、適切な情報漏洩対策の必要性が高まっています。 テレワークなど、業務スタイルの柔軟性 一昔前は定刻にオフィスに出社し、そこで一日の業務を完遂するのが主流でした。しかし時代は変化し、テレワークなど柔軟な業務スタイルも浸透したのではないでしょうか。 テレワークの良し悪しを単純に論ずることはできませんが、オフィスで完結するスタイルに比べるとセキュリティ面に一層気を配る必要があるでしょう。モバイルの業務活用と同じく、テレワークにおいては「誰がどのような環境からアクセスを試みるか」が不明確になります。 仮に誰かが不適切な端末や通信回線を通じてアクセスしてきたとしても、社内のデータを保護する必要があります。 情報が漏洩するとどんなリスクがある？ では次に、情報漏洩が発生するとどのようなリスクが生じるかを見ていきましょう。情報が漏洩してしまうと、下記のような懸念が発生します。 自社だけでなく関係者や取引先にも迷惑がかかる 情報漏洩が発生すると自社に損害が生じますが、関係者や取引先にまで迷惑がかかってしまう可能性があります。事業の推進が自社のみで完結するケースは少なく、通常は多様な関係者や取引先を巻き込んで行います。 自社のデータが流出することで、彼らに被害が及ぶ可能性もあるでしょう。顧客情報が流出したら顧客に迷惑をかけてしまいますし、コラボしているプロジェクトの機密データが流出してしまうと相手先企業にも損害を与えてしまいます。 適切な情報漏洩対策を講じることは、自社のみでなく関係者や取引先を守ることにもなります。 自社の社会的評価が落ちる 外部に公開すべきでない情報が漏洩してしまうと、自社の社会的な評価が大きく低下する恐れがあります。関係者や取引先に迷惑をかけてしまうと以後関係性を保てなくなるかもしれませんし、世間から「あの会社の情報管理は信用できない」と思われてしまうかもしれません。 情報管理への信用が低下すると、顧客がスムーズに情報を渡してくれなくなる可能性があります。BtoCのようなビジネスであれば、顧客が個人情報の入力や決済の登録を躊躇してしまうことも考えられます。 加えて、社会からの信用が落ちることで株価が下がり、資金調達に問題が生じる可能性もあるでしょう。そうならないためにも、情報漏洩対策に徹底して取り組む必要があるわけです。 最悪、データや情報がロックされてしまうことも 情報漏洩の他に、近年セキュリティ被害で増えているのが「データの改ざん」です。悪意ある第三者がランサムウェアと呼ばれるウイルスをユーザに送りつけ、「データが暗号化されてしまい利用不可になる」といった被害が発生しています。 データが暗号化されてしまうと、それらを使って業務を行うことができなくなります。解除するには攻撃者の意向に沿う（多くの場合は身代金を支払う）必要が生じ、少なくない打撃を受ける羽目になるでしょう。 そのような事態に陥らないためにも、日頃からセキュリティに気を配る必要があります。 具体的な情報漏洩対策 それでは、続いて具体的な情報漏洩対策をいくつかご紹介します。どのような対策を講じるかは自社のセキュリティや業務特性と相談し、総合的に決める必要があります。 情報へのアクセスを制限する 一つ目は、情報やデータへのアクセスを制限することです。システムにアクセスできる要件を厳しくすればするほど攻撃者が情報を盗みづらくなり、情報やデータを保護しやすくなります。 ただし、システムへのアクセスを制限すればするほど業務上の利便性は低下する傾向があります。たとえば、システムに登録されているデバイスからのみアクセスを許可している場合、突発的な事態が発生し登録外のデバイスからアクセスを試みてもブロックされることになるでしょう。 セキュリティと利便性を両立するためにも、適切なポリシーを設ける必要があります。 データやシステムをクラウドに移行する データやシステムをクラウドに移行することで、情報漏洩対策にもなります。システムやツールには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の二つの導入形態があります。 オンプレミスはシステムを走らせる機器やストレージを自社もしくはベンダーが購入し、社内で管理する運用形態です。対して、クラウドはシステムやツールを提供しているサービス会社側がサーバーを用意しており、そこにアクセスしてシステムやツールを利用するといった形です。 クラウドの利点としては、主に下記のようなものが挙げられるでしょう。 専用機器を購入する必要がないため、コスト減に繋がる インターネットに繋がっていればどこからでもアクセス可能 メンテナンスや保守、アップデートがサービス提供会社側で行われる 情報漏洩対策の観点から見ると、アップデートやバグフィクスがサービス提供会社側で行われ、ユーザーは常に最新のソフトウェアを使えることが挙げられます。また、ソフトやデータを保管するサーバーはサービス提供会社側により強固なセキュリティ管理がなされていることも対策の一つとして考えられるでしょう。 端末やアクセス経路を管理する システムにアクセスする端末やアクセス経路を適切に管理することで、情報漏洩対策に繋がります。望ましくない端末からのアクセスはできる限りブロックするのが望ましいですし、信頼できる端末でもセキュアでない通信回線からアクセスするのは好ましくありません。 また、モバイル端末を業務活用している場合、紛失による情報漏洩リスクも考えられます。高機能で軽量なモバイル端末は非常に便利ですが、そこには業務にまつわる情報が集約されているため、紛失した場合は拾得者に情報が筒抜けになってしまう恐れがあります。 適切なツールを導入し、デバイスの信頼性を保つことが大事です。 シャドーITを防ぐ シャドーITを防ぐことで、情報漏洩リスクを下げられます。シャドーITとは、従業員が会社の了解を取らずに自己判断で機器やサービスを使用し業務に活用する行為です。 シャドーITを行ったからといって、直ちに組織のセキュリティレベルが低下するとは限りません。大半のハードウェアやアプリはセキュリティに問題が生じないよう設計および開発されているからです。 しかし、使い方によっては情報が盗み見られ、全世界に公開されてしまう可能性があります。企業側が管理しておけば防げた事故を防げなくなってしまう、それがシャドーITにおける問題として挙げられるでしょう。 情報の持ち出しを禁止する 社外への情報の持ち出しを禁止することで、情報漏洩を防ぐ効果が見込めます。社内の情報を外部に持ち出すルートとしては、主に USBメモリなどの物理的ストレージを介して メールやクラウドストレージなどのオンラインサービスを通して 印刷された資料などの紙媒体を通して などが考えられます。これらを全て禁止して一切の情報を漏らさないようにすればセキュリティは向上しますが、反面業務の利便性は低下してしまうでしょう。 何を制限し何を許容するかを総合的に判断する必要があります。 OSやアプリケーションを最新に保つ 業務に使用しているOSやアプリケーションを最新に保つことで、情報漏洩リスクを下げることができます。つい後回しにしがちかもしれませんが、アップデートには機能追加だけでなくセキュリティの強化が含まれていることもあります。 特に、致命的なセキュリティの欠陥が修正されているような場合、可能な限り早期にアップデートすることをおすすめします。サービス提供会社から送られてくる情報にはしっかりと目を通し、システムやデバイスを安全に保ちましょう。 情報漏洩対策のポイント それでは、最後に情報漏洩対策のポイントをいくつかご紹介します。100％安全な対策というものはありませんが、複数の手法を組み合わせることでリスクを大きく低下させられます。 セキュリティについて学ぶ セキュリティの基礎を学ぶことで、情報漏洩に対する理解を深められます。情報漏洩経路はある程度パターン化されているため、余程斬新な手法が生まれない限りは既存の対策が有効です。 オンラインに関して言えば、下記のようなものが挙げられるでしょう。 不審なメールに記載されているURLや添付ファイルを開かない 暗号化されていない通信を利用しない 登録されていないデバイスからのアクセスを許可しない 時代によって主流となる攻撃方法は変化するため、ある程度は最新のセキュリティについて知っておくことも大事です。 デジタルだけでなくアナログへの対策もぬかりなく 情報漏洩というとオンラインからの流出をイメージしがちですが、アナログ部分への対策も忘れてはいけません。アナログ（オフライン）を介した情報流出経路としては、下記のようなものが挙げられます。 業務のデータが保存されているUSBメモリやスマホを紛失した…

メールの暗号化

メールを送信する際に暗号化することで、メールセキュリティー対策を行えます。メールの内容を暗号化することで、盗聴や内容の改ざん、なりすましの被害を予防することが出来ます。

メールの暗号化は「TLS/SSL」または「S/MIME」のいずれかの方法で実行できます。

TLS/SSLはインターネット上でデータ通信を暗号化して送受信する仕組みです。一度設定すると、すべてのメールを暗号化することが出来るため、企業単位で徹底して実行したい場合におすすめです。

S/MIMEは電子署名を利用した暗号化技術で、なりすまし対策もできます。しかし、手順が比較的複雑なため、ITに強い人材に設定を依頼する必要があるでしょう。

誤送信対策を行う

誤送信対策を行うことも、メールセキュリティーを高めるには重要です。メール誤送信が起こる原因はさまざまですが、事前に対策をすればリスクを抑えることも可能です。

具体的には、誤送信を防止するツールを導入することをおすすめします。

メール誤送信防止ツールを利用すれば、自動的に誤送信を防止することができるため、社員の負担を減らすこともできるでしょう。

メールを何度も確認する手間を省きたい場合や、誤送信を予防したい場合は、ぜひ誤送信予防ツールを導入してみてください。

セキュリティー研修を実施する

社内のメールセキュリティー意識を向上するためには、社員一人ひとりがしっかりと対策意識を持つことが重要となります。

メールを使用することでどのようなリスクが考えられるのか、攻撃を受けた場合はどのような被害を受けるのかについて、きちんと知っておく必要があります。

社員の意識を高め、知識を深めるには、セキュリティ研修を実施することをおすすめします。

セキュリティー研修を実施することで、会社全体のメールセキュリティー意識が高まり、攻撃を受ける確率を抑えることができるのではないでしょうか。

特に新入社員や、IT機器に触れる機会が少ない部署に対しては、徹底した情報共有と教育が必要となります。

セキュリティーをより強化するポイント

それでは、最後にセキュリティーをより強化するポイントについて言及したいと思います。

セキュリティーについて学ぶ

セキュリティーについて学ぶことで、自社のセキュリティーを強化する足がかりになります。ITテクノロジーの分野は日進月歩なため全ての知識を得るのは不可能ですが、基礎部分を学習するだけでも効果はあるでしょう。

基本的に、サイバー攻撃のパターンはある程度決まっています。斬新な攻撃方法が生まれることもゼロではありませんが、「人間や組織を騙し情報を盗み出す」のであれば既存の方法で事足りるからです。

既存の攻撃手法を学ぶことで、セキュリティーリスクを

ある程度下げられるでしょう。攻撃者もセキュリティーについて無知な組織を標的にした方が効率がよいため、学ぶことそのものがセキュリティー対策になるとも言えます。

正しいソリューションを選択する

組織のセキュリティーを強化するには、正しいソリューションを選択することが重要です。セキュリティーを強化すればするほど情報やデータは保護されますが、反面利便性は低下します。

セキュリティーを強化しすぎた結果、業務の滞りを発生させてしまっては意味がありません。自社は情報管理においてどのようなリスクを負っているのか、それはどのように解決できるのか、を明確にすることが大事です。

自社のみでの検討が難しい場合はプロへ相談を

ITテクノロジーは高度に特化している分野なので、自社のみでは選択判断が難しいかもしれません。セキュリティーにおいても「自社にはどんなリスクがあるか」「そのためには何を導入しどう活用すればいいか」を明確にして判断する必要があります。

自社のリソースでそれが可能なら問題はありませんが、困難な場合はプロのコンサルタントに相談するのも手です。プロのコンサルタントであれば多くのケーススタディを持っているため、そこから自社にとってのベストな選択を提示してくれることが期待できます。

もちろん全てのコンサルタントがそうであるとは限りません。セキュリティーシステムの導入および運用を成功に導くには、いかに自社に合ったコンサルタントやサービスを見つけられるかが大事です。

まとめ

メールは、遠く離れた人に瞬時にメッセージを送ることのできる大変優れたサービスです。しかし、セキュリティーの面でさまざまな問題を抱えていることも事実ではないでしょうか。

自社にとってベストな選択をし、組織のセキュリティーを強化しましょう。