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Business Efficiency

November 7, 2024

Dynamics 365 Salesを導入して 営業情報を一元管理!
こんなお悩みはございませんか? 営業のナレッジ共有や引き継ぎができておらず、属人化してしまっている 案件の進捗状況の報告に時間が取られてしまう 担当営業ごとに案件管理がバラバラなので、進捗状況や履歴が把握しにくい 全て Dynamics 365 Sales で簡単に解決できます! 営業のナレッジ共有や引き継ぎができておらず、属人化してしまっている Dynamics 365 Salesで営業情報を蓄積し資産化! 商談履歴、顧客情報、営業ノウハウなど、営業個人で膨大な情報資産を持っていることも多いのではないでしょうか? Dynamics 365 Salesでは、顧客管理、商談管理、見積もり、製品管理など標準的なCRMの機能は網羅的に搭載されているので、効率的に可視化して管理することができます。 さらに、データを蓄積すると、AIが優先度の高い商談をスコアリングしてくれるので、個人に依存していた営業に関する情報が会社全体で共有、加えて営業案件の優先度も自動化し、脱属人化を推進することができます。 案件の進捗状況の報告に時間が取られてしまう 個人と組織の営業力を強化! Dynamics 365 Salesはスマートフォンにも対応しているため、業務報告のために帰社する必要もなく、無駄に時間を取られることはありません。 ネット環境が整っていれば時間や場所を問わずアクセスできるDynamics 365 Salesを導入すれば、商談後すぐにあるいは移動中に業務報告を行うことができるようになります。 空き時間を有効に使えるようになることで、全体的な業務効率化も進むだけではなく、新たに生じた時間を顧客とのコミュニケーションや新規顧客の開拓時間に充てることもできます。 このような効果的な利用により、個人の営業スキル向上と組織の営業力向上にもつながっていくことでしょう。 担当営業ごとに案件管理がバラバラなので、進捗状況や履歴が把握しにくい 営業プロセスの最適化! Dynamics 365 Salesの商談・活動管理では、商談の進捗状況や活動履歴を分かりやすく表示します。 さらに商談詳細画面では、「最終接触日」「経過日数」「訪問回数」を自動的に集計し、営業担当者が適切なタイミングで適切なアクションが起こせるようにサポートします。 また、問い合わせ内容や契約情報、対応履歴などをまとめて、あらゆる顧客情報を一目で確認できるようになります。 これらの複数の情報をまとめて管理可能なので、混乱したりミスが起きたりするリスクも少ないです。 さらには、ルールに基づいて業務を自動化し“やることリスト”を作成してリマインドを出すなどの機能もあり、営業活動の効率を上げてくれます。

#Dynamics 365 Sales #Dynamicsとは #一元管理 #営業支援
Business Efficiency

November 7, 2024

Microsoft 365 を導入して事業継続計画(BCP対策)を!
Microsoft 365 を導入して事業継続計画(BCP対策)を! 事業継続計画(BCP)対策 とは? 事業継続計画(BCP)とは、自然災害や事件、テロといった緊急事態が起きた際、事業資産への被害を最小限に 食い止め、いち早く事業全体を復旧させるために、平常時や緊急時における対策や方法をまとめた計画のこと を言います。 平常時から BCP の重要性を認識して対策を講じておけば、いつどんな緊急事態が起きたとしても事前の準備 に従ってスムーズに対応が可能です。そのため、現代社会における企業のリスク管理分野でBCP対策は欠かせ ないものとなっています。 Microsoft 365 だからできるBCP対策の3つのポイントとは? Microsoft 365 では、スマホからでも簡単にメール、チャットで安否の確認ができます。 大規模な震災時、例えば2011年の東日本大震災では、電話がつながらない中でもネットは通じたためメールや SNSなどのツールを駆使し、家族の安否確認が行えたというケースもありました。 Microsoft 365でも Teams などからメールやチャットで連絡を取ることができるため、緊急連絡時にも安心です。 Microsoft 365のメールやドキュメントファイルのデータは、東日本・西日本の2拠点にある稼働率保証99.9%のデータセンターで大切に保管されています。東西2拠点でのデータセンターで互いに冗長化されたデータが保存されているため、どちらかが万が一稼働しなくなった場合でも、残った一方が全てをカバーして稼働できるようになっています。 そして、マイクロソフトでは年間約1,000億円もの資金を情報セキュリティ対策に投資しているため、世界的に 見ても最高水準のセキュリティ技術と体制を可能にしています。また、情報漏洩に対する安全対策も完璧で、 例えばメール機能では、アンチスパム、アンチウイルス、DKIM/DMARCはExchange Onlineの標準機能として 搭載されています。 Microsoft 365は、PCはもちろんスマホやタブレットなど、様々なデバイスでWordやExcel、PowerPointなどの アプリケーションを利用できます。これらを活用すれば、オフィスの自分のPC以外でも個人のスマホやPCを使ってWeb通話や会議、メール、チャットなどが利用でき、スムーズにコミュニケーションを取ることができます。 日本は自然災害の最も多い国の一つで、そのような日本でビジネスをする法人企業には BCP 対策は必須であると言えます。また設備の故障もいつ起こるかわかりませんし、情報漏えいもマルウェアがどんどん巧妙になってきている昨今ではいつ発生してもおかしくありません。 そして、これらが発生した後で「事前に対策をしておくべきだった」と考えても、もう手遅れです。 そこで、ぜひ Microsoft 365 を導入してみてください。Microsoft 365 の導入が、あなたの会社の BCP 対策となり、あなたの会社をしっかり守ってくれること間違いなしです。

#BCP #テレワーク #事業継続計画対策
クラウドセキュリティー対策

June 25, 2024

Microsoft Intuneとは?IntuneとAzure Active Directoryでデバイスを管理しセキュリティを高めよう
Microsoft Intuneとは何か Microsoft Intuneとは、どのようなツールなのでしょうか。まずはIntuneについて解説します。 デバイスを管理するためのツール Microsoft Intuneは、主にPCやスマホなどデバイスを管理するためのツールです。汎用OSであるWindowsや一般業務アプリであるOfficeをリリースしているMicrosoft社が手掛けています。 Intune導入の背景 何故、今Intuneの導入が必要なのでしょうか。Intune導入の背景を見ていきましょう。 業務が柔軟的になった 一つは、以前に比べて業務が柔軟的になったことが挙げられます。ITテクノロジーを駆使することで社内だけでなく社外からでもモバイル端末を通し、社内のシステムにアクセスができるようになりました。 それにより利便性や生産性は大きく向上しますが、反面セキュリティリスクを抱えることにもなります。そこでIntuneによりシステムにアクセスするモバイル端末を適切に管理し、セキュリティを担保するわけです。 テレワークが一般的になった もう一つは、テレワークが一般的になったことが挙げられます。従来のワークスタイルは決まった時間にオフィスに出社し、業務時間が終了したら退勤するというものでした。 そういったオフィスメインの業務スタイルにもメリットがありますが、通勤による疲労や災害リスクなどのデメリットも生じます。テレワークに移行すればそういったデメリットは避けられますが、今度は「さまざまな環境から社内のシステムにアクセスが試みられる」といった状況が発生します。 社内ネットワークの内部に全ての端末があれば、さまざまな面で管理がしやすくなります。しかし、テレワークのように外部からのアクセスがメインになれば、各デバイスがポリシーに準拠しているかどうかを判別する必要が生じます。 Intuneによりモバイル端末を管理することで、その辺りを見極めることができます。 Azure Active Directoryと条件付きアクセス Azure Active Directoryは、クラウドベースのユーザやアクセス管理ためのサービスです。 Azure Active Directoryは、Intuneと同じくMicrosoft社が手掛けています。 Azure Active Directory には、様々な条件でアプリケーションへのアクセスを制御する条件付きアクセスという機能がります。 条件はIPアドレス、所属するグループ、ユーザー、デバイスなど複数の条件を組み合わせることができ、条件に満たないユーザからのクラウドに対するアクセスをブロックすることができます。 Azure Active Directoryはクラウドのアクセス管理するためのツール Azure Active DirectoryとIntuneの大きな違いは、Azure Active Directoryが主にクラウドのアクセス管理するためのツールである点です。 対して、Intuneはデバイスを管理するためのツールです。Intuneで端末を社内のポリシーに準拠させることができます。 現代ではクラウド環境で業務が完結することは少ないため、条件付きアクセスの条件にポリシーに準拠したデバイスのみとすることで、外からのクラウドのアクセスに対するセキュリティを強固にすることができます。 Azure ADが名称を変更Microsoft Entra IDへ Microsoft Entra製品との連携をしやすくするために、2023年10月からAzure ADの名称がMicrosoft Entra IDに変更しています。 セキュリティで保護された全てのアクセスエクスペリエンスを、ユーザーにとってわかりやすくシンプルにするというMicrosoftの取り組みの一つとしての変更です。 現在Azure ADのサービスを使用している場合は、サービスが中断されることなく、全ての機能を引き続き使用できます。使用していくにあたり、ユーザーによる新たな設定は必要ありません。 IntuneのMDM(モバイルデバイス管理)とMAM(モバイルアプリケーション管理) Microsoft […]

#Intune #MicroSoft
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