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Business Efficiency

October 3, 2024

チーム申請アプリを作成し、Teamsのチーム作成を自動化
0. はじめに Microsoft Teamsでのチーム作成やチャネル追加を管理するために、申請アプリを導入することは効果的です。 アプリを導入することで、以下の2つの重要なメリットがあります。 ①申請フローを確立 これまで手動で行われていたチームやチャネルの作成申請が、アプリを使うことで一元管理され、明確な承認プロセスを確立できます。ユーザーは簡単なフォームに必要な情報を入力して申請を行い、承認者が承認を行うことで、指定されたチームやチャネルが自動的に作成されるため、プロセスの透明性と効率が向上します。 ②チャネルの乱立制限 アプリを通じて申請プロセスを管理することで、必要以上に多くのチャネルが作成されるのを防ぎ、組織全体でのチームやチャネルの構成を整理された状態に保つことができます。これにより、チーム内のコミュニケーションが整理され、無駄なチャネルの増加を抑えることができます。 このように、アプリを活用することで、業務効率を大幅に向上させるとともに、チーム運営をより効果的に管理できるようになります。 1. アプリの機能 以下の機能を持たせたアプリを作成します。 1. 新規チーム作成機能 ユーザーが新しいチームを作成するための申請を行い、承認された場合にチームが自動的に作成されます。また、必要に応じてメンバーの追加やチャネルの作成も同時に行えます。 2. 既存チームチャネル追加機能 既存のチームに新しいチャネルを追加する申請を行い、承認された場合にチャネルが自動的に作成されます。 2. 作成物 以下の手順に従って、Microsoft Teamsでのチーム作成やチャネル追加を行うためのアプリを作成します。 1. SharePointリスト 申請データを保存するためのリストを作成します。 2. キャンバスアプリ ユーザーがチームやチャネルの作成を申請するためのフォームを作成します。 3. Power Automate 申請された内容を承認し、承認された場合にチームやチャネルを自動的に作成するフローを作成します。 3. 手順 1. SharePointリストの作成 申請データを保存するためのSharePointリストを作成します。このリストには、チーム名やチャネル名、所有者、メンバーなどの情報が含まれます。 リスト項目の設定 次に、リストの項目を設定します。各項目には適切なデータ型を設定し、必要に応じて選択肢を追加します。 項目名 英名 必須 列タイプ 備考 チーム名  Title  ○  1行テキスト    チャネル名  channel_name    1行テキスト    […]

#Microsoft 365 #Power Apps #Power Automate #powerautomate #Teams #ローコードツール #自動化
Business Efficiency

October 8, 2024

オープン系でできたこと、MS系でできないこと~ギャップを感じた事例とその対応策~
0.はじめに 私(K.Yoshida)は入社後、主に.Net系言語(VB.Net、C#.Net)で開発・保守・運用するエンジニアとして十数年従事していました。2024年からMS系のローコード開発に従事しています。 10年以上オープン系言語に携わっていたので、MS系のローコード開発スタート直後は慣れないこともあり、いろいろな失敗がありました。 今回はその中の一例をご紹介しようと思います。 普通のプログラム言語だと思って設計・開発に臨むと、とっても痛い目を見たので反面教師として参考にしてください。 1.データフローの使い勝手 Power AppsでExcelファイルをアップロードし、Power Platformのデータフロー機能を用いてDataverse に Excelシートの入力値を登録する仕組みを構築したい。 オープン言語で考えるならば、Excel操作にはC#で「Microsoft.Office.Interop.Excel」ライブラリなどを一般的に利用します。 Excelシートからデータを取得し、DataTableに保存することで入力チェックやDBへの登録など実装者がある程度自由に構築可能です。 しかし、Power Platformではそう簡単にはいきません。 複雑な入力チェックを Power Platform で実現することが困難でした。 Excelシートからデータを取得し、複数行組み合わせてチェックする必要がある場合、何を使うのがよいのか? データを集計してチェックする必要があるため、データフロー(Power Query)を利用できると考えて実装を進めました。 何とか入力チェック自体は実現できました。しかし、ここで別の問題が生じました。 データフローは別々のユーザが同時に起動することができません。 ユーザAがExcelをアップロードしている間にBがアップロードすると、Aのファイルをデータフローでチェックしている間、Bはずっと処理待ちになってしまいます。 データフローをクラスと同じものと考えていたので呼び出し元が異なればそれぞれで動くことを期待していたが無理でした。 これでは、ABCD…と複数人のユーザが一斉にExcelをアップロードした場合、最後の人は人数分の待ち時間が積み重なってしまうため、実運用には耐えられないでしょう。 (実際には同時に複数人が実行することはまれだと思いますが・・・) 2.その問題への回避策 一般的なアプリと同じようにファイルアップロードから入力チェックや登録処理を並列で動作させることは難しいので別々の処理にすることで回避しました。 まず、Power Apps の画面からファイルアップロードだけを実行するように仕様を変更します。 このとき、ファイルをアップロードした操作ユーザの情報と併せて保存することで誰がアップロードしたかを後から追いかけることができるようにしておいてください。 その後、アップロードしたファイルを Power Automateなどで作業フォルダに移動し、作業フォルダにて入力チェック用のデータフローを実行します。 もしくは、そもそもアップロード画面を作成せず、 SharePoint リストなどでファイルを添付し、 Power Automate を実行するフローにしても良いかもしれません。 次は、入力チェック用のデータフローを実行し、入力チェックの結果をエラー情報のDataverseに格納してください。 エラーが無かった場合は登録用のデータフローを実行するように Power Automateを組んでみましょう。 これにより、データフローの処理完了後、Dataverse にエラー情報が登録されている場合、エラー内容を伝えるメッセージを Teams やメールに送信することができます。 また、Dataverse にエラー情報の登録件数が0件の場合、本来登録するデータの登録結果件数などをTeams やメール送信することができます。 よって、アップロードしたユーザを画面の前で長時間待たせることなくファイルアップロードから入力チェック及びデータ登録が可能になります。 […]

#Power Apps #Power Automate #ローコードツール #自動化
Business Efficiency

November 7, 2024

Power Platform でローコード開発を実現!
Power Platform でローコード開発を実現! Power Platform とは? Microsoft 社が提供する5つのアプリケーションの総称で、これらは共通して「ローコード開発できる」ことがコンセプトになっています。 そもそも「ローコード」とは? ゼロからコーディングを行うよりも少ないプログラムコードで開発ができるという開発手法です。 ローコードでの開発のメリットとは? ■高い汎用性と拡張性 ローコードプラットフォームの多くは、簡単なコード記述でプログラム構築できることに加え、 コーディングが可能なのでユーザー裁量で自由な機能を実装することが可能です。 ■既存システムとの連携が可能 ローコードツールは、他のソフトウェア・システムと連携できる機能が最初から搭載されています。 連携機能を利用してコーディングを行えば、既存システムとの連携も可能です。 Power Platform の5つのアプリケーションとは? Power BI さまざまなデータを迅速に分析・可視化するアプリケーションです。 エクセルや CSV ファイル以外にもさまざまなデータベースと連携ができ、データ入力や分析に関する 負荷を減らしつつ、豊富なグラフを用いたダッシュボード形式でビジネスの状況を素早く把握できます。 詳細は公式サイトをご確認ください。https://powerbi.microsoft.com/ja-jp/getting-started-with-power-bi/ Power Apps ローコード開発のアプリケーションです。テンプレートが豊富に用意されており、ドラッグ&ドロップの 簡単操作でアプリ構築が可能です。Microsoft 製品を導入している企業であれば、既存システムと同様の 感覚で使用・導入できるため教育コストが削減できます。 詳細は公式サイトをご確認ください。https://powerapps.microsoft.com/ja-jp/ Power Page Power Platformと連携可能なビジネス向けのWebサイトが作成できるアプリケーションです。 テンプレートのカスタマイズなどの簡単な操作で感覚的に触ることができるため、 プログラミングの知識がない方でもページやコンテンツを作成することができますし、 複雑なWebサイトを作成したい場合は、コーディングすることも可能です。 詳細は公式サイトをご確認ください。https://powerpages.microsoft.com/ja-jp Power Automate プログラミングが出来なくてもタスクやプロセスを自動化するプロセスを提供するアプリケーションです。 例えば、メールの添付ファイルをOneDrive for Businessに自動保存させたりなど、あらかじめ決められた条件に 基づく自動化を実現できます。プログラミングに苦手意識がある方でも、GUI からパーツを並べていくだけで、 簡単にワークフローを作ることが出来ます。 詳細は公式サイトをご確認ください。https://powerautomate.microsoft.com/ja-jp/ Power Virtual […]

#Power Apps #Power Automate #Power BI #Power Pages #Power Platform #Power Virtual Agents #ローコードツール #業務改善 #自動化
クラウドセキュリティー対策

November 7, 2024

Microsoft のセキュリティがめっちゃすごい!
Microsoft のセキュリティがめっちゃすごい! マイクロソフトにおけるセキュリティの考え方とは? マイクロソフトの情報セキュリティは世界でも最高水準を誇っていますが、いくら優秀な情報セキュリティシステムを構築していたとしても、マイクロソフトでは「情報セキュリティは破られるもの」として考えるため「絶対に安心」という言葉は出てきません。 そこで重要なことは、情報セキュリティ対策を二重三重に張り巡らせたシステムを構築することです。 ハッカーが1つのアルゴリズムを突破しても他のアルゴリズムがあれば企業の大切な資産を守ることができます。また、情報セキュリティシステムを構築するだけではなく、それをいかに運用するかも同様に大切です。 マイクロソフトのセキュリティ対策とは? マイクロソフトは情報セキュリティ対策に年間約1,000億円の投資をしています。これはユーザーが安心してクラウドを利用するには「安全」であることが絶対条件であると考えているためです。 また、マイクロソフトは1日あたりで8兆件ものサイバー攻撃を処理しています。処理によって収集されたデータはマイクロソフトの情報セキュリティ知見をさらに高め、AIにも活用されています。 それから、マイクロソフトが取り組んでいる「バグバウンティ制度」も注目すべき点です。これは脆弱性に関するバグ報告に対して報奨金を支払う制度であり、ユーザー企業からの報告も柔軟に吸い上げて多角的に情報セキュリティ対策に取り組んでいます。

#セキュリティ
Business Efficiency

November 7, 2024

Microsoft 365 でペーパーレス化に取り組もう!
Microsoft 365 でペーパーレス化に取り組もう! 課題 その1 資料の保存場所や共有の仕組みがない いざペーパーレス化しようと思っても、資料を保存しておく場所も、資料共有の仕組みも整備されていない。 打ち合わせでは、いつも紙に印刷した会議資料を持っていかざるをえない。 Microsoft 365を使った解決策 OneDriveやTeams を使って資料を 共有しやすい環境を整備できます。 個人用クラウドストレージの OneDrive では、デスクトップのローカルフォルダとの同期設定により、ローカルフォルダへのファイル保存や編集を行う感覚そのままでクラウド上にも資料を保存・編集できますし、他者との共有も、共有URLをコピぺするだけで可能となります。 また、Teams は、プロジェクトやチーム間でのファイルの共有や共同編集にも最適です。一度Teams 上でシェアされたファイルは、即座にそのチーム間で共有されるので共同編集も可能になります。 課題 その2 クラウドサービスのセキュリティに不安があるので紙の方が安全では? 情報セキュリティの観点から、クラウドサービスを使うのが不安だと感じている。 クラウドだとどこからでも社内のドキュメントにアクセスできるようになってしまうし、それがきっかけで社外にドキュメントを持ち出されはしないか? あるいは不正にサインインされたりするのではないか?など、対策を考えるくらいなら紙のままでも良いような気がする。 Microsoft 365を使った解決策 セキュリティを向上する豊富な機で、クラウドサービスに対する不安を一気に払拭できます 機密情報などが含まれるファイルの暗号化、閲覧・編集の制限、コピー・画面ショットの取得・メール転送の禁止などファイルの操作許可レベルの設定や、いつ・どこで・誰がそのドキュメントを利用したかを追跡することも可能です。 このようにMicrosoft 365は、さまざまなセキュリティ対策の機能をご用意していますし、SLAも99.9%保証しています。 また、サーバーも国内2箇所に設置しお互いが冗長化されているため、有事の際も安心してご利用いただけます。 課題 その3 従業員のITリテラシーやスキルの不足 情報セキュリティの観点から、クラウドサービスを使うのが不安だと感じている。 資料のダウンロード一つ取っても、やり方を直接教えなければならない社員が多いなど、ペーパーレスに取り組むには従業員のITリテラシーやスキルの不足が不安だ。 それに活用方法を教えるための勉強会で会議室に人を集めるのも大変なので、なかなかペーパーレスに踏み切れない…。 Microsoft 365を使った解決策 Teams を使ったライブ配信で、ITリテラシーやスキルの育成が可能 Teams を使ったストリーミング配信を使えば、社内勉強会や研修を簡単に行うことができます。 通常のweb会議とは異なり、録画しながら配信する仕組みとなっているので、視聴者はライブで視聴することも、後から録画を見直すこともできるのでとても便利です。

#Microsoft 365 #クラウドサービス #セキュリティ #ペーパーレス #資料共有
クラウドセキュリティー対策

January 12, 2024

情報漏洩対策はオンライン時代の要。対策が必要な背景やリスク、具体的手法を解説
情報漏洩対策が必要な時代背景 情報漏洩対策が必要な時代背景としては、下記のようなものが挙げられます。 オンラインでやり取りする情報量の増大 現代ではテクノロジーの進化により、オンラインで業務が行われる機会も増えました。オンラインで業務を行うことができればさまざまなメリットが生じますが、反面デメリットも発生します。 その一つに「情報漏洩リスク」が挙げられるでしょう。業務がオフラインで完結するからといって必ずしも情報漏洩リスクがゼロになるわけではありませんが、オンラインでは情報が漏洩する経路が増すことになります。 業務をオンライン化すればするほど、適切な情報漏洩対策を行う必要が高まるわけです。 モバイル端末の普及 業務にモバイル端末を利用している企業も多いかもしれません。軽くて高機能なモバイル端末を活用すれば業務の柔軟性が高まりますが、さまざまな場所やデバイスからのアクセスをシステムが適切に処理する必要が生じます。 不適切なデバイスからのアクセスを許可してしまうと、第三者による攻撃を受け情報が流出してしまう可能性があります。また、デバイス側でもセキュアでない通信を利用して社内システムと通信した場合、内容を第三者に盗み見られてしまうことも考えられます。 モバイル端末が普及しさまざまな環境からのアクセスが増えたことにより、適切な情報漏洩対策の必要性が高まっています。 テレワークなど、業務スタイルの柔軟性 一昔前は定刻にオフィスに出社し、そこで一日の業務を完遂するのが主流でした。しかし時代は変化し、テレワークなど柔軟な業務スタイルも浸透したのではないでしょうか。 テレワークの良し悪しを単純に論ずることはできませんが、オフィスで完結するスタイルに比べるとセキュリティ面に一層気を配る必要があるでしょう。モバイルの業務活用と同じく、テレワークにおいては「誰がどのような環境からアクセスを試みるか」が不明確になります。 仮に誰かが不適切な端末や通信回線を通じてアクセスしてきたとしても、社内のデータを保護する必要があります。 情報が漏洩するとどんなリスクがある? では次に、情報漏洩が発生するとどのようなリスクが生じるかを見ていきましょう。情報が漏洩してしまうと、下記のような懸念が発生します。 自社だけでなく関係者や取引先にも迷惑がかかる 情報漏洩が発生すると自社に損害が生じますが、関係者や取引先にまで迷惑がかかってしまう可能性があります。事業の推進が自社のみで完結するケースは少なく、通常は多様な関係者や取引先を巻き込んで行います。 自社のデータが流出することで、彼らに被害が及ぶ可能性もあるでしょう。顧客情報が流出したら顧客に迷惑をかけてしまいますし、コラボしているプロジェクトの機密データが流出してしまうと相手先企業にも損害を与えてしまいます。 適切な情報漏洩対策を講じることは、自社のみでなく関係者や取引先を守ることにもなります。 自社の社会的評価が落ちる 外部に公開すべきでない情報が漏洩してしまうと、自社の社会的な評価が大きく低下する恐れがあります。関係者や取引先に迷惑をかけてしまうと以後関係性を保てなくなるかもしれませんし、世間から「あの会社の情報管理は信用できない」と思われてしまうかもしれません。 情報管理への信用が低下すると、顧客がスムーズに情報を渡してくれなくなる可能性があります。BtoCのようなビジネスであれば、顧客が個人情報の入力や決済の登録を躊躇してしまうことも考えられます。 加えて、社会からの信用が落ちることで株価が下がり、資金調達に問題が生じる可能性もあるでしょう。そうならないためにも、情報漏洩対策に徹底して取り組む必要があるわけです。 最悪、データや情報がロックされてしまうことも 情報漏洩の他に、近年セキュリティ被害で増えているのが「データの改ざん」です。悪意ある第三者がランサムウェアと呼ばれるウイルスをユーザに送りつけ、「データが暗号化されてしまい利用不可になる」といった被害が発生しています。 データが暗号化されてしまうと、それらを使って業務を行うことができなくなります。解除するには攻撃者の意向に沿う(多くの場合は身代金を支払う)必要が生じ、少なくない打撃を受ける羽目になるでしょう。 そのような事態に陥らないためにも、日頃からセキュリティに気を配る必要があります。 具体的な情報漏洩対策 それでは、続いて具体的な情報漏洩対策をいくつかご紹介します。どのような対策を講じるかは自社のセキュリティや業務特性と相談し、総合的に決める必要があります。 情報へのアクセスを制限する 一つ目は、情報やデータへのアクセスを制限することです。システムにアクセスできる要件を厳しくすればするほど攻撃者が情報を盗みづらくなり、情報やデータを保護しやすくなります。 ただし、システムへのアクセスを制限すればするほど業務上の利便性は低下する傾向があります。たとえば、システムに登録されているデバイスからのみアクセスを許可している場合、突発的な事態が発生し登録外のデバイスからアクセスを試みてもブロックされることになるでしょう。 セキュリティと利便性を両立するためにも、適切なポリシーを設ける必要があります。 データやシステムをクラウドに移行する データやシステムをクラウドに移行することで、情報漏洩対策にもなります。システムやツールには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の二つの導入形態があります。 オンプレミスはシステムを走らせる機器やストレージを自社もしくはベンダーが購入し、社内で管理する運用形態です。対して、クラウドはシステムやツールを提供しているサービス会社側がサーバーを用意しており、そこにアクセスしてシステムやツールを利用するといった形です。 クラウドの利点としては、主に下記のようなものが挙げられるでしょう。 情報漏洩対策の観点から見ると、アップデートやバグフィクスがサービス提供会社側で行われ、ユーザーは常に最新のソフトウェアを使えることが挙げられます。また、ソフトやデータを保管するサーバーはサービス提供会社側により強固なセキュリティ管理がなされていることも対策の一つとして考えられるでしょう。 端末やアクセス経路を管理する システムにアクセスする端末やアクセス経路を適切に管理することで、情報漏洩対策に繋がります。望ましくない端末からのアクセスはできる限りブロックするのが望ましいですし、信頼できる端末でもセキュアでない通信回線からアクセスするのは好ましくありません。 また、モバイル端末を業務活用している場合、紛失による情報漏洩リスクも考えられます。高機能で軽量なモバイル端末は非常に便利ですが、そこには業務にまつわる情報が集約されているため、紛失した場合は拾得者に情報が筒抜けになってしまう恐れがあります。 適切なツールを導入し、デバイスの信頼性を保つことが大事です。 シャドーITを防ぐ シャドーITを防ぐことで、情報漏洩リスクを下げられます。シャドーITとは、従業員が会社の了解を取らずに自己判断で機器やサービスを使用し業務に活用する行為です。 シャドーITを行ったからといって、直ちに組織のセキュリティレベルが低下するとは限りません。大半のハードウェアやアプリはセキュリティに問題が生じないよう設計および開発されているからです。 しかし、使い方によっては情報が盗み見られ、全世界に公開されてしまう可能性があります。企業側が管理しておけば防げた事故を防げなくなってしまう、それがシャドーITにおける問題として挙げられるでしょう。 情報の持ち出しを禁止する 社外への情報の持ち出しを禁止することで、情報漏洩を防ぐ効果が見込めます。社内の情報を外部に持ち出すルートとしては、主に などが考えられます。これらを全て禁止して一切の情報を漏らさないようにすればセキュリティは向上しますが、反面業務の利便性は低下してしまうでしょう。 何を制限し何を許容するかを総合的に判断する必要があります。 OSやアプリケーションを最新に保つ 業務に使用しているOSやアプリケーションを最新に保つことで、情報漏洩リスクを下げることができます。つい後回しにしがちかもしれませんが、アップデートには機能追加だけでなくセキュリティの強化が含まれていることもあります。 特に、致命的なセキュリティの欠陥が修正されているような場合、可能な限り早期にアップデートすることをおすすめします。サービス提供会社から送られてくる情報にはしっかりと目を通し、システムやデバイスを安全に保ちましょう。 情報漏洩対策のポイント […]

#情報漏洩対策
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