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Digital Transformation

January 12, 2024

Teamsで使えるカスタムアプリとは?カスタムアプリのメリットや導入方法などを解説
Microsoft Teamsで使えるカスタムアプリとは? Microsoft Teamsで使えるカスタムアプリとは、どのようなものなのでしょうか。まずはTeamsのカスタムアプリについて解説します。 Teamsにはアプリを組み込むことができる Microsoft Teamsは、アプリを組み込んで機能を拡張することができます。Teamsはコミュニケーションのためのアプリであり、チャットや通話、ファイル共有といった機能が主に搭載されています。 コミュニケーションツールとして使う分には特に問題ないのですが、使い方によってはもう少し多機能な方が好ましいかもしれません。そのような場合はTeamsに他のアプリを組み込み機能を拡張すれば、より便利に使えるわけです。 プリインストールされている既定のアプリとカスタムアプリ Teamsに組み込めるアプリには、大きく分けて既定のアプリとカスタムアプリがあります。既定のアプリは通話やチャットなどプリインストールされているアプリ(機能)のことであり、カスタムアプリは自分で選んでインストールする機能拡張のためのアプリです。 カスタムアプリにはプリインストールされてないMicrosoft製のもの以外に、サードパーティーが開発したアプリも存在します。ストアを覗いて気になったものがあれば、インストールしてみてはいかがでしょうか。 サードパーティーが開発したカスタムアプリの他、自社開発も可能 カスタムアプリは自前で開発することもできます。ストアを探しても求めているものが見つからない場合、開発が視野に入るかもしれません。 カスタムアプリを自分で開発すれば、Teamsを自社用にカスタマイズできます。反面、アプリの開発には相応のリソースや技術が求められるため、費用対効果の悪化に繋がりやすいのがデメリットです。 カスタムアプリを使うメリット では次に、カスタムアプリを使うメリットをご紹介します。 Teamsに必要な機能を追加できる カスタムアプリを導入することで、Teamsに必要な機能を追加できます。コミュニケーションのための基本的な機能は最初から搭載されていますので、それ以外の機能が必要なケースに有用でしょう。 たとえば、下記のようなケースが考えられます。 どのようなカスタムアプリを追加するかは、業務内容やニーズによります。余計なものを追加してしまうと逆にツールの使い勝手が悪くなる恐れもあるため、正しく選択しましょう。 テレワーク環境を構築しやすくなる Teamsを活用すればリモートコミュニケーションを促進できるため、テレワーク環境の構築に有効です。テレワークを行う際、コミュニケーション用にTeamsを開きつつ他の業務遂行のアプリを同時に開いてそちらでコミュニケーションするようなケースもあるかもしれません。 それだとコミュニケーションの窓口が重複し、情報伝達に支障が生じる恐れがあります。Teamsに必要なカスタムアプリをインストールすれば、Teams上でさまざまな業務を行えるようになるため、その懸念を払拭できます。 適切なカスタムアプリを追加すれば、テレワークに適した環境を構築しやすいわけです。 自社に合わせたUIやポータルを構築できる カスタムアプリを追加することで、自社に合わせたTeamsのUIやポータルを作成できます。社内ポータルを立ち上げたはいいものの、なかなか従業員の利用を促進できないケースもあるかもしれません。 Teamsを使っているのであれば、Teamsにポータルを追加してしまうのも手です。普段使っているツールにポータルへの窓口があれば、アクセスを誘導することができるでしょう。 業務活用しているツールやシステムをなるべくひとまとめにすることで、業務効率化に繋がります。 カスタムアプリの導入方法 カスタムアプリはどのように導入すればいいのでしょうか。続いて、カスタムアプリの導入方法について解説します。 サードパーティー製であればストアから導入 既にリリースされているサードパーティー製のカスタムアプリを導入したい場合は、ストアにアクセスしてみましょう。ストアにはさまざまなサードパーティー製のカスタムアプリがアップロードされているため、一般的なニーズであればサードパーティー製のアプリで事足りるのではないでしょうか。 サードパーティー製アプリ活用のメリットとしては、下記のようなものが挙げられます。 既存アプリを活用することで、自社開発によるリソースを節約できます。また、既存のカスタムアプリは多種多様な人が使うことが想定されているため、汎用性が高くなるよう設計されているのもポイントでしょう。 加えて、ストアの審査をクリアしていることによる品質の高さも挙げられます。特別な事情がない限り、ストアに公開されているカスタムアプリを使うのが無難でしょう。 自社開発する場合は、規定の開発環境において開発 ストアに希望を満たしてくれるカスタムアプリがない場合、自社開発が視野に入ります。カスタムアプリを自社で開発できればTeamsを自由に拡張できるため、成功すれば大きなメリットが得られます。 カスタムアプリを自社開発する際は、規定の開発環境を構築する必要があります。ゼロベースの開発に比べると自由度が低いように感じるかもしれませんが、選択肢が狭まることでやることが明確になる利点もあります。 規定の開発環境とはいえ汎用的な部分も多いため、Teamsのカスタムアプリ開発で学んだことは他の開発にも活かせるでしょう。 カスタムアプリの作り方 次に、カスタムアプリの作り方について解説します。カスタムアプリの製作には専門的な知識が必要なため簡単ではありませんが、技術や開発に自信があるならトライしてみてもいいかもしれません。 使用言語は主にC#とJavaScript Teamsのカスタムアプリは、主にC#とJavaScriptによって開発します。C#はTeamsをリリースしているMicrosoft社が開発した言語であり、Windowsアプリの開発等によく用いられているのが特徴です。 Javascriptもプログラミング言語の一種であり、Webを中心とした多くの開発で用いられています。プログラミング言語にはJavaというものもありますが、JavaとJavascriptは異なるため混同しないよう気をつけましょう。 カスタムアプリの開発には、C#とJavaScriptのどちらを選ぶべきなのでしょうか。カスタムアプリ開発に限りませんが、言語の選択は現在の技術知見や習熟度、そして将来性を考慮して決めるのがベターです。 C#は、主にWindowsアプリやWebアプリの開発に使われている言語です。対して、Javascriptは主にWeb全般で使われている汎用性の高い言語です。 両者とも学んで損はありませんが、どちらかというとC#はOSに依存したアプリケーションの開発。JavascriptはOSやデバイスに依存しないWeb開発に適していると言えるかもしれません。 開発環境の構築 Teamsのカスタムアプリ開発には、どのような環境を用意すればいいのでしょうか。一般的なものとしては、コーディングのためのVisual Studio CodeやJavaScriptのサーバーサイド実行環境であるNode.jsなどが挙げられます。 あるいは、GitHub Codespacesを活用することで拡張機能やソースコードがパッケージ化された環境を用意できます。どのようなアプリをどのように作りたいかによって構築すべき開発環境は異なるため、適切なものを選びましょう。 Teams用開発者ポータルを使って開発 Teams用開発者ポータル(旧AppStudio)を活用することで、アプリ構成を適切に管理・公開することができます。また、開発メンバーで共同作業を行ったり、ランタイム環境を設定する等も可能です。 […]
Digital Transformation

January 12, 2024

Teamsを使ってスケジュール管理がしたい!Teamsを使ったスケジュール管理の方法やメリットについて解説
Microsoft Teamsとは?Teamsでできること Microsoft Teamsとは、どのようなツールなのでしょうか。まずは、Temasの概要と機能について解説します。 Microsoft社からリリースされているコミュニケーションのためのアプリ Teamsは、WindowsやOfficeで有名なMicrosoft社からリリースされているコミュニケーションのためのアプリです。現代では、テクノロジーの進歩や時代的なニーズからテレワーク環境を整える機会も増えたかもしれません。 テレワークを行うには、メンバー同士が遠隔的なコミュニケーションを行う必要があります。Teamsの他にもリモートコミュニケーションサービスは数多くリリースされていますが、Teamsは既に使っているWindowsやOfficeと同じ開発元である信頼性や連携性の高さが特徴です。 チャットや通話、ファイルの共有等が可能 Teamsを使えば、チャットや通話、ファイルの共有等ができます。一般的なリモートコミュニケーションにおける機能を網羅しており、基本的にはTeamsがあれば汎用的なやり取りが可能です。 逆にTeamsが苦手な分野としては、チームやプロジェクト全体の管理が挙げられます。Teamsは基本的に対人によるやり取りを可能にするツールであり、一般的なコミュニケーションを超える管理は難しいかもしれません。 機能を拡張することでさまざまなことができる しかしTeamsはカスタムアプリ等を使った拡張が可能なため、元々備わっていない機能を追加することができます。その点がTemasの大きなメリットと言えるでしょう。 単体で多機能なツールは確かに便利なのですが、不要な機能も搭載されているのが難点です。不要なものは使わなければいいのですが、ツールに慣れない内はその判断が難しいかもしれません。 何が必要で何が不要かを判断するにも、それなりの知識や習熟が必要です。 Teamsでスケジュール管理は可能か? Teamsを使ってスケジュール管理は可能なのでしょうか?続いて、Teamsとスケジュール管理の関係性について解説します。 簡易的なものであれば可能 Teamsには標準でカレンダー機能が搭載されているため、こちらを使えば簡易的なスケジュール管理が可能です。日付と時間を指定して予定を入力し、保存することでカレンダー上に予定が登録されます。 複雑なスケジュール管理には不向き ただ、チーム全体のスケジュールを管理したり共有する等、複雑なスケジュール管理には不向きかもしれません。あくまで、個人かつ簡易的なスケジュール管理が可能といったところです。 また、Teamsで作成される予定は原則的にミーティングとなるため、その点にも注意が必要です。「(Teamsを使った)会議の予定を管理するためのカレンダー」というイメージです。 機能拡張することで多機能なスケジュール管理が可能になる では、Teamsで普通のスケジュール管理は難しいのでしょうか?そのままだと少々クセがありますが、スケジュール管理のためのアプリを導入・連携させることで一般的なスケジュール管理が可能になります。 Teamsにはコミュニケーションのためのシンプルな機能しか搭載されていませんが、それを補ってくれるのが拡張性の高さです。汎用的なツールや他のMicrosoftアプリ、ストアに公開されているカスタムアプリなどを選んで導入すれば、利便性を大きく向上させられます。 もちろん、スケジュール管理以外にもさまざまな拡張が可能です。自分に合ったものを見つけ、使い勝手が良くなるようカスタムしてみましょう。 Teamsでスケジュール管理を行うには では次に、Teamsを使ってスケジュール管理を行う具体的手法について解説します。 カレンダー機能を使う Teamsには標準でカレンダー機能が搭載されています。Teamsアプリからカレンダーを開くことですぐに呼び出すことができ、指定した日付や時間に予定を入れられます。 注意したいのは、あくまでも(Teamsを使った)会議ベースで予定が構築される点です。一般的なスケジュール管理ツールと同じ感じで予定等を入力して保存することで、会議が作成されます。 作成された会議のURLを共有すればすぐミーティングに入れるので、用途によっては便利かもしれません。ただ、スケジュール管理ツールとして活用するには少々特徴的と言えるでしょう。 Googleカレンダーと連携させることも可能 Googleカレンダーを使って予定管理をしている人も多いのではないでしょうか。TeamsをGoogleカレンダーと連携させることで、Googleカレンダーから会議の予約を入れられるようになります。 加えて、Googleカレンダー上で既に設定されている会議の予定を見ることも可能です。Teamsのカレンダーには原則的に会議の予約しか入れられないため、Googleカレンダーと連携させてそちらで全ての予定を管理するのが効率的かもしれません。 他のアプリと連携させることでさまざまに機能拡張できる Teamsのメリットとして、他のアプリとさまざまに連携可能という点が挙げられます。前述したGoogleカレンダーとの連携もそうですし、他のMicrosoftアプリやストア公開されているカスタムアプリをTeamsに導入することができます。 スケジュール管理において、代表的なものはShiftsでしょう。Shiftsを導入すれば、Teams上でチーム全体のスケジュール(シフト)管理が可能になります。 他にも、タスク管理のためのPlannnerやプロジェクト管理のためのProject等が挙げられます。必要に応じて導入すれば、チーム全体の管理を効率化できます。 Teamsでスケジュール管理を行うメリット では次に、Teamsからスケジュール管理を行うメリットについて解説します。Teamsでスケジュール管理を行うことで、どのような利点があるのでしょうか。 シームレスに操作や確認が可能 既に業務でTeamsをヘビーユースしている人も多いかもしれません。Teamsはシンプルなコミュニケーションアプリですが、Microsoft社の他のアプリと連携が可能であり、それらを好きなようにカスタマイズできるのが特徴です。 アプリを連携させず、コミュニケーションとスケジュール管理(および他の業務)を分離させたらどうなるのでしょうか。業務遂行不可ということはありませんが、ある作業を行うのに別のウインドウやアプリを開くのは手間であり、進捗が阻害されてしまう可能性があります。 Teamsに機能を統合させることで、シームレスに操作や確認が可能です。Teamsを開いたまま色々なことができるようになるため、効率化に繋がるでしょう。 さまざまなアプリと連携しやすい Teamsは、さまざまなアプリとの連携性が高いのが特徴です。同じMicrosoft製のアプリに加え、自社やサードパーティーが開発したカスタムアプリも導入可能です。 拡張の幅が広いことで、自分の業務スタイルに合ったカスタマイズを行えます。業務の大半をTeamsに統合すれば、ウインドウやアプリを切り替えることなくシームレスな作業や確認に繋がります。 逆に、Teamsにシンプルなコミュニケーション機能のみを求める場合は拡張は不要かもしれません。自分やチームの都合に応じ、柔軟な活用が可能です。 業務効率化に繋がる Teamsでスケジュール管理を行えば、多くの面で業務効率化に繋がります。アプリ連携を利用して業務をTeamsに統合させられれば、シームレスな操作や確認が可能になります。 あるいは、Teamsで行った会議上で決まったスケジュールを即予定表に反映させて共有することもできるでしょう。加えて、Teamsを軸にした業務フローを構築することで、メンバー間のやり取りがスムーズになる利点も見込めます。 従来は、一つの業務に一つのアプリを割り当てるのが当たり前だったかもしれません。それも悪くはないのですが、アプリごとに操作感や設計概念、UI等が大きく異なる場合、慣れるまで時間を要することもあったのではないでしょうか。 ソフトウェアを統合させることでそのような懸念を払拭し、使い慣れた操作やUIのまま機能だけを拡張できるわけです。加えて、Microsoft社のアプリであれば「Microsoft365」というサブスクリプションに加入するだけで網羅的な活用が可能です。 Microsoft365には文書作成のためのWordや表計算のExcel等も含まれているため、オフィス全体の効率化を図ることができるでしょう。 Teamsで効率的にスケジュール管理を行うポイント […]
Business Efficiency

April 5, 2024

Power Appsで簡単に「勤怠管理アプリ」を作成し、集計の手間を省く!〜第四回 編集画面編〜
PowerApps 編集画面を作成 「ラベル」を追加 「+新しい画面」を追加し、追加した画面の名前を「編集画面」に変更します。この画面が、勤怠時間画面のギャラリー(右)アイコンの遷移先の画面になります。第三回勤怠時間編で作成した「勤怠時間ラベル」をコピーして、編集画面に貼り付けます。 「編集フォーム」を追加 ラベルの下に「挿入」>「編集フォーム」を追加し、データソースに「勤怠管理テーブル」を選択します。 「フィールドの編集」>「フィールドの追加」から「勤務形態」「出勤時間」「退勤時間」「休憩時間」「勤務時間」を追加します。 DataCardを選択し、詳細設定タブの鍵マークをクリックしロックを解除します。 勤務形態のテキスト入力を削除し、ドロップダウンを追加します。Itemプロパティに「[“出社”,“在宅”]」を設定します。 情報を編集した値に更新するために、勤務形態_DataCard1のUpdateプロパティに「勤務形態ドロップダウン.Selected.Value」を設定します。 勤務形態エラーメッセージのYプロパティに「勤務形態ドロップダウン.Y + 勤務形態ドロップダウン.Height」を設定します。 休憩時間のテキスト入力の隣にテキストラベルを追加し、Textプロパティに「“分”」を設定します。 勤怠一覧画面で選択した情報を引き継ぐための関数を設定します。編集フォームのItemプロパティに「Gallery_勤怠一覧.Selected」を設定します。 「保存ボタン」を追加 ボタンを追加し、テキストを「保存」にします。OnSelectプロパティに、「SubmitForm(編集フォーム)」を設定することで、保存ボタンをクリックすると編集した内容がDataverse勤怠管理テーブルに保存されます。 編集フォームのOnSuccessプロパティに「If(編集フォーム.Error = Blank(), Navigate(勤怠時間画面, ScreenTransition.None))」を設定しておくと、保存に成功したときに編集画面が閉じ勤怠時間画面に戻ります。 「閉じるボタン」を追加 「×(キャンセル)」アイコンをラベルの右上に追加し、OnSelectプロパティに、「Navigate(勤怠時間画面)」を設定します。今回のご説明は以上となります。次回は「第五回休暇申請画面編」になります。お楽しみに!
Business Efficiency

April 5, 2024

Power Appsで簡単に「勤怠管理アプリ」を作成し、集計の手間を省く!〜第三回 勤怠時間画面編〜
PowerApps 勤怠時間画面を作成​     「新しい画面」を追加​ 「ツリービュー」>「+新しい画面」から空の画面を追加し、追加した画面の名前を「勤怠時間画面」に変更します。​この画面が、トップ画面の勤怠時間ボタンの遷移先の画面になります。 「ラベル」を追加 「テキストラベル」を追加し、テキストを「勤怠時間」に変更します。フォントサイズ、色などを自由に変更してください。 「アイコン」>「<(左)」を左上に追加し、OnSelectプロパティに「Navigate(トップ画面)」を設定します。 先程と同様に、「日付」「勤務形態」「出勤時間」「退勤時間」の4つのラベルを追加します。 「ギャラリー」を追加 ラベルの下に「レイアウト」>「空の垂直ギャラリー」を追加します。 データソースに「勤怠管理テーブル」、ビューに「アクティブな勤怠管理テーブル」を選択します。 レイアウトに「タイトルとサブタイトル」を選択します。 フィールドの「編集」>Title1に「日付」、Subtitle1に「勤務形態」を選択します。 「テキストラベル」を2つ追加し、それぞれに「出勤時間」と「退勤時間」を選択し、横並びに調節します。 日付ラベルのTextプロパティに「Text(ThisItem.日付, “[$-ja-JP]yyyy/mm/dd”)」を設定して日付のみを表示させます。 出勤時間ラベルのTextプロパティに「Text(ThisItem.出勤時間, “[$-ja-JP]hh:mm”)」を設定して時刻のみを表示させます。 出勤時間ラベル同様、退勤時刻ラベルのTextプロパティにも「Text(ThisItem.退勤時間, “[$-ja-JP]hh:mm”)」を設定して時刻のみを表示させます。 >(右)アイコンのOnSelectプロパティに「Navigate(編集画面)」を設定します。 ギャラリーのItemsプロパティに「Filter(勤怠管理テーブル, Name = Office365ユーザー.MyProfile().DisplayName)」を設定すると、自分の勤怠データのみが表示されます。 今回のご説明は以上となります。次回は「第四回編集画面編」になります。お楽しみに!  
Business Efficiency

April 5, 2024

Power Appsで簡単に「勤怠管理アプリ」を作成し、集計の手間を省く!〜第二回 トップ画面編〜
PowerAppsでアプリを作成 「アプリ」を選択 「アプリ」を選択します。 「+新しいアプリ」を選択 「+新しいアプリ」を選択します。 「キャンバス」を選択 「キャンバス」を選択します。 「アプリ名」と「形式」の設定 今回はアプリ名を「勤怠管理アプリ」、形式は「電話」を選択し作成します。 PowerAppsアプリへデータを追加 「データ」を選択 左上の「三」を開き、「データ」を選択します。 「データの追加」を選択 「データの追加」を選択します。 「データソース」の選択 「勤怠管理テーブル」「休暇申請テーブル」を選択します。ユーザー情報を取得するために、「データ」>「データの追加」>「コネクタ」から「Office365Users」を選択します。 PowerApps トップ画面を作成 「タイマー」を追加 現在時刻をリアルタイムで表示するためにタイマーを追加します。左上の「三」を開き、「ツリービュー」>「Screen1」右横にある「…」から「名前の変更」を選択し、「トップ画面」に変更します。「三」>「挿入」>「入力」>「タイマー」を追加します。 「プロパティ」タブから「期間」を「1000」、繰り返しを「オン」、自動開始を「オン」、表示モードを「無効」、表示を「オフ」に設定します。実際の現在時刻の表示は、次項目で追加するテキストラベルで表示するので、タイマーの表示はオフにしています。アプリを開きタイマーが開始され、一定時間が経っても、現在時刻を取得する関数を設定します。「詳細設定」タブから「OnTimerEnd」プロパティに=====「Set(CurrentTime, Now())」=====を設定します。 「テキストラベル」を追加 現在時刻を表示するテキストラベルを追加します。「三」>「挿入」>「テキストラベル」を追加します。Textプロパティに=====「Text(CurrentTime, “[$-ja]yyyy/mm/dd hh:mm:ss”)」=====を設定します。 「勤務形態ドロップダウン」を追加 「三」>「挿入」>「入力」>「ドロップダウン」を追加します。Textプロパティに「[“出社”,“在宅”]」を設定します。 「出退勤ボタン」を追加 「三」>「挿入」>「ボタン」を追加します。出勤ボタンのサイズを調整したらコピー、貼り付けをして退勤ボタンを作ります。 出勤ボタンのOnSelectプロパティに=====Set(Name,Concatenate(Office365ユーザー.MyProfile().Surname,””,Office365ユーザー.MyProfile().GivenName));Set(Mail,Office365ユーザー.MyProfile().Mail);Set(WorkStyle,Dropdown_勤務形態.Selected.Value);Patch(勤怠管理テーブル,Defaults(勤怠管理テーブル),{Name:Name,メールアドレス:Mail,勤務形態:WorkStyle,出勤時間:Now(),日付:Today()})=====を設定します。 【補足情報】 ユーザーの名前とメールアドレスを取得する変数 Name と Mail 、勤務形態ドロップダウンで選択した値を取得する変数 WorkStyle を設定し、出勤ボタンがクリックされたら、勤怠管理テーブルのName、メールアドレス、勤務形態、出勤時間、日付 列に値が格納される関数です。 出勤ボタンのDisplayModeプロパティに=====「If(IsBlank(LookUp( 勤怠管理テーブル,Name = Name && 日付 = Today())), DisplayMode.Edit,DisplayMode.Disabled)」=====を設定します。勤怠管理テーブルのメールアドレス、日付 列に今日の値が入っていない場合にはボタンを有効にし、値が入っている場合にはボタンを無効にする関数です。これを設定することで二重送信を防止できます。退勤ボタンのDisplayModeプロパティに=====If(!IsBlank(LookUp(勤怠管理テーブル,メールアドレス=Mail&&日付=Today()&&IsBlank(退勤時間))), DisplayMode.Edit, DisplayMode.Disabled)=====を設定します。 【補足情報】 勤怠管理テーブルのメールアドレス、日付列に自分のメールアドレスと今日の日付が入っており、退勤時間が入っていない場合は退勤ボタンを有効にし、メールアドレス、日付、退勤時間に値が入っている場合は無効にする関数です。 「休憩ボタン」を追加 […]
Business Efficiency

April 5, 2024

Power Appsで簡単に「勤怠管理アプリ」を作成し、集計の手間を省く!〜第一回 事前準備編〜」
こんなお悩みはございませんか? 今使っている勤怠管理システムがリモートワークに対応していないが、新しいシステムを導入するのはコストがかかってしまう スマートフォンからも勤怠管理を行えるようにしたい 全社員が出社なのか在宅なのかの判別や、勤務時間の集計・取りまとめに手間がかかっている 全てPower Appsで簡単に解決できます! Power Apps を利用すれば、出退勤や休憩時間の打刻、休暇の申請などを行える「勤怠管理アプリ」が簡単に作成できますので、わざわざ新しいシステムを購入する必要はありません。 パソコンはもちろんスマートフォンからも操作が行えます。 会社勤務/在宅勤務などの勤務形態や休憩時間など全てドロップダウンから選択できますので、スマートフォンでも簡単に操作が行えます。また、入力した情報の閲覧、編集も可能ですし、二重送信の防止も行えます。 さらには、Power Apps の集計機能を利用して、会社出勤・在宅勤務の判別やそれぞれの勤務時間の集計、そして勤務時間の管理を行えますので、今までの負担を軽減でき、より効率的な勤怠管理を実現できます。 では、どのように作成するのか、具体的にご紹介していきますね。 「作成するフローの全体図」 「勤怠アプリとDBの全体の繋がり」 「休暇申請とDBの全体の繋がり」 「勤怠一覧とDBの全体の繋がり」 Dataverseにテーブルを作成 「テーブル」を選択 「Power Apps」を開き、「テーブル」を選択します。 「新しいテーブル」を選択 「+新しいテーブル」を選択します。 テーブルの表示名とスキーマ名を入力 高度なオプションをクリックし、「表示名」と「スキーマ名」を入力し保存します。 今回は、「勤怠管理テーブル」、「休暇申請テーブル」を作成します。 Dataverseテーブルに列を追加 「編集」を選択 「編集」を選択します。 「+新しい列」を選択 「+新しい列」を選択します。 列の「表示名」と「スキーマ名」を入力 「表示名」と「スキーマ名」を入力します。 「データの種類」を選択 「データの種類」を選択し保存します。 今回作る列は、 【勤怠管理テーブル】 表示名 スキーマ名 データの種類 「メールアドレス」 「crxxx_user_mail」 1行テキスト>「電子メール」 「日付」 「crxxx_date」 日付と時刻>「日付のみ」 「勤務形態」 「crxxx_work_style」 1行テキスト>「テキスト」 「出勤時間」 「crxxx_time_start」 日付と時刻>「日付と時刻」 「退勤時間」 […]
Business Efficiency

January 3, 2024

Power Apps「コネクタ」を利用して簡単にデータ連携を実現!
こんなお悩みはございませんか? データがばらばらに散らばっていて、管理が難しくなってしまっている データ連携を行いたいが、連携先のシステムの仕様調査などが必要でかなりの手間がかかる データ連携を行いたいが、外部に委託すると費用が高い 全てPower Automateで簡単に解決できます! Power Appsのコネクタを活用することで、データの一元管理を簡単に行うことができます。ほかのシステムを使ってデータ連携を行う場合は、連携先のシステムの仕様調査をはじめ、多くの手間がかかることが一般的です。 しかし、PowerAppsには200種類以上の外部サービスとスムーズに連携できる「コネクタ」と呼ばれるサービスがあるため、データ連携に時間や手間をかける必要もなくなります。 今回はSharePointリストとコネクタを使用してデータの連携を行っていきます。 では、どのように作成するのか、具体的にご紹介していきますね。 目次 1. SharePointにリストを作成  1-1. 「リスト」を選択  1-2. 「空白のリスト」を選択  1-3. 「リスト」の名前を入力 2. SharePointリストの項目名を変更  2-1. 「リストの設定」を選択  2-2. 「タイトル」を選択  2-3. 「プロジェクト名」を入力 3. SharePointリストへ項目を追加  3-1. 「テキスト」を選択  3-2. 「名前」の設定  3-3. 「編集」を選択  3-4. 「名前」の変更 4. SharePointリストへデータを追加  4-1. 「新規」を選択  4-2. 「プロジェクト名・プロジェクトコード」を入力 5. Power Apps 新しいアプリを作成  5-1. 「+ 作成」を選択  5-2. 「空のアプリ」を選択  5-3. 「空のキャンバスアプリ」を選択  5-4. 「アプリ名」を入力 6. 「コネクタ」を使用してSharePointリストを紐づける  6-1. 「データ」タブを選択  6-2. データ ソースの選択で「SharePoint」を押下する  6-3. 任意のSharePointリストと接続する  6-4. データ テーブルの選択する  6-5. データ テーブルにSharePointリストを紐づけする 7. アプリを保存する 8. アプリを確認する  8-1. 「アプリのプレビュー」を選択  8-2. アプリの確認 1. SharePointにリストを作成 1-1. 「リスト」を選択 「SharePoint」を開き、「新規」ボタンから「リスト」を選択します。 1-2. 「空白のリスト」を選択 「リストを作成」から「空白のリスト」を選択します。 1-3. 「リスト」の名前を入力 […]

#Power Apps #コネクタ #データ連携 #一元化
Business Efficiency

January 3, 2024

Dynamics 365 Salesを導入して 営業情報を一元管理!
こんなお悩みはございませんか? 営業のナレッジ共有や引き継ぎができておらず、属人化してしまっている 案件の進捗状況の報告に時間が取られてしまう 担当営業ごとに案件管理がバラバラなので、進捗状況や履歴が把握しにくい 全て Dynamics 365 Sales で簡単に解決できます! 営業のナレッジ共有や引き継ぎができておらず、属人化してしまっている Dynamics 365 Salesで営業情報を蓄積し資産化! 商談履歴、顧客情報、営業ノウハウなど、営業個人で膨大な情報資産を持っていることも多いのではないでしょうか? Dynamics 365 Salesでは、顧客管理、商談管理、見積もり、製品管理など標準的なCRMの機能は網羅的に搭載されているので、効率的に可視化して管理することができます。 さらに、データを蓄積すると、AIが優先度の高い商談をスコアリングしてくれるので、個人に依存していた営業に関する情報が会社全体で共有、加えて営業案件の優先度も自動化し、脱属人化を推進することができます。 案件の進捗状況の報告に時間が取られてしまう 個人と組織の営業力を強化! Dynamics 365 Salesはスマートフォンにも対応しているため、業務報告のために帰社する必要もなく、無駄に時間を取られることはありません。 ネット環境が整っていれば時間や場所を問わずアクセスできるDynamics 365 Salesを導入すれば、商談後すぐにあるいは移動中に業務報告を行うことができるようになります。 空き時間を有効に使えるようになることで、全体的な業務効率化も進むだけではなく、新たに生じた時間を顧客とのコミュニケーションや新規顧客の開拓時間に充てることもできます。 このような効果的な利用により、個人の営業スキル向上と組織の営業力向上にもつながっていくことでしょう。 担当営業ごとに案件管理がバラバラなので、進捗状況や履歴が把握しにくい 営業プロセスの最適化! Dynamics 365 Salesの商談・活動管理では、商談の進捗状況や活動履歴を分かりやすく表示します。 さらに商談詳細画面では、「最終接触日」「経過日数」「訪問回数」を自動的に集計し、営業担当者が適切なタイミングで適切なアクションが起こせるようにサポートします。 また、問い合わせ内容や契約情報、対応履歴などをまとめて、あらゆる顧客情報を一目で確認できるようになります。 これらの複数の情報をまとめて管理可能なので、混乱したりミスが起きたりするリスクも少ないです。 さらには、ルールに基づいて業務を自動化し“やることリスト”を作成してリマインドを出すなどの機能もあり、営業活動の効率を上げてくれます。

#Dynamics 365 Sales #Dynamicsとは #一元管理 #営業支援
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January 12, 2024

デジタルトランスフォーメーションにはどのような課題がある?課題の種類や解決のポイントを解説
デジタルトランスフォーメーションにまつわる課題 デジタルトランスフォーメーションには、どのような課題があるのでしょうか。それぞれ見ていきましょう。 デジタルトランスフォーメーションで解決すべき自社の課題 まず挙げられるのは、デジタルトランスフォーメーションで解決すべき自社の課題です。デジタルトランスフォーメーションでは一般的にITを駆使して業務のデジタル化を行うことになりますが、デジタル化の目的は「自社の課題を解決すること」に集約されます。 課題の一例としては、下記のようなものが考えられるでしょう。 デジタル化によりこういった課題を解決するのが、いわゆるデジタライゼーションです。デジタルトランスフォーメーションはもう一つ歩を進め、「課題を解決した結果ビジネスモデルや体制に変革が生まれ、競争優位を得る」という取り組みです。 デジタルトランスフォーメーションを推進する際の課題 デジタルトランスフォーメーションを進める際にも課題は生じます。デジタライゼーションやデジタルトランスフォーメーションでは従来の業務フローにIT機器が加わることになるため、現場によっては戸惑いを覚えることもあるでしょう。 具体的には、下記のような問題が考えられます。 デジタルトランスフォーメーションをスムーズに推進するためにも、事前に「どのような課題が生じるか」をある程度把握しておきましょう。 デジタルトランスフォーメーションで解決すべき課題の一例 デジタルトランスフォーメーションで解決すべき自社の課題について、具体例を挙げつつもう少し詳しく見ていきましょう。 リード獲得から成約までの流れに再現性がない 営業プロセスの一般的な流れとして、リードの獲得から始まり成約で終わるというフローが挙げられます。獲得したリードを啓蒙して購買意欲を促進し、十分に温まったリードを営業に渡し商談およびクロージングに持っていく、といった形が多いのではないでしょうか。 文章で表すとやるべきことはシンプルに見えますが、実際は業務スタイルや顧客の特性によってアプローチ方法は大きく変わります。そのあたりに柔軟に対応できればよいのですが、そうでない場合はリード獲得から成約までの流れが不安定になり、再現性が乏しくなる恐れもあるでしょう。 再現性の欠如により、安定的な売上を得るのが難しくなってしまいます。事業の財務基盤が不安定では、思い切った舵取りも難しくなってしまうでしょう。 商品企画やプロモーションがユーザーニーズから外れている 新商品の企画やプロモーションは、一般的にターゲット(ペルソナ)を想定して行われるものです。どの企業も想定した顧客のニーズをしっかりと調べ、入念に策を練った上で実行に移します。 しかし、ユーザーニーズというのは変化が激しいため、完全に読み取るのは難しいものです。どれほど精度を上げてもある程度は外れてしまうわけですが、著しくターゲットニーズを外している場合は改善が必要でしょう。 ITを活用すれば、データに基づいた客観的なニーズの予測が可能となります。 ITをうまく活用できずサービスの利便性が悪い 現代では企業が自社のサービスをオンライン化し、ユーザーに利便性を提供することが当たり前になりました。従来では直接店舗に行かなければ手に入らなかった商品をオンラインで注文することができたり、会員登録すれば自宅から情報を確認できるなど、そのあり方はさまざまです。 もしITをうまく活用できずオンライン化に支障をきたしてしまうと、利便性の低下を感じたユーザーが離れてしまう恐れもあるでしょう。インターネットがビジネス環境を大幅に変えたことは言うまでもありませんが、それに伴いユーザー側もサービス提供者のスタンスや事業品質などに敏感になったのではないでしょうか。 ITを活用し利便性をしっかりと担保しなければ、早晩シェアを奪われてしまうリスクが生じます。 デジタルトランスフォーメーション推進の際の課題 次は、デジタルトランスフォーメーション推進の際の課題をより詳しく見ていきましょう。スムーズなデジタル化のためにも、起こりうる課題を把握しておくことが大事です。 現行システムの維持管理にリソースが使われている 既に業務システムを活用している企業も多いのではないかと思いますが、その維持管理にリソースの大半が使われているケースもあるのではないでしょうか。現状のシステムに大量のリソースを奪われてしまっていては、新たなシステムに投資することができません。 一般論として、日本はアメリカに比べバリューアップに向けた「攻めのIT投資」が不足していると言われています。守りのIT投資も大事ですが、新たなシステム活用やビジネスモデルの変革といった攻めの投資を適宜行わないと、事業が尻すぼみになってしまう恐れもあるでしょう。 システムの老朽化 現行システムの老朽化も、デジタルトランスフォーメーション推進における問題点として挙げられます。老朽化したシステムはスペック不足などから処理速度が低下し、業務に支障をきたすことも少なくないのではないでしょうか。 また、過去に開発したものに新機能を継ぎ足すことでシステムが複雑化していたり、内容を理解できる担当者がいなくなってしまっていることも考えられます。そうなるとトラブルが起きた際に適切な対処ができなかったり、新しいシステムとの整合性が取れなくなってしまうリスクを抱えることにもなります。 ワークフローとシステムの相性 既存ワークフローとシステムの相性も、デジタルトランスフォーメーション推進の際の問題点として挙げられます。システムを導入すると既存のワークフローが大きく変わる場合もあるため、「どこにどのようにシステムワークを入れるか」が重要になります。 ケースによっては、システムを導入することで逆に生産性が下がってしまうかもしれません。それが短期的なものであればよいのですが、永続的に生産性が下がるようであれば「システムを導入しない方がまし」という話になってしまいます。 自社のワークフローにどういう形でどのようなシステムを組み入れるか、をしっかりと考えましょう。 デジタルトランスフォーメーションをスムーズに推進するにはどうするか それでは次に、デジタルトランスフォーメーションをスムーズに推進する方法について解説します。 システムをクラウドに移行する システムをクラウドに移行することで、さまざまなメリットを得られます。クラウドというのはシステムの導入形態の一種であり、ソフトウェアやデータを自社サーバーでなくベンダーが用意しているサーバーで保管する形になります。 クラウドのメリットとしては、下記のようなものが挙げられます。 クラウドに対し、自社で専用の機器を用意しシステムを導入する形態を「オンプレミス」と呼びます。オンプレミスにもいくつかのメリットがありますが、現在ではクラウド型のシステムが主流になっています。 現状のシステムを評価し必要に応じて再構築する 今現在既に活用しているシステムがある場合はそれを一度評価し、必要に応じて再構築するのも手です。「特に問題なく利用できているので再評価の必要はない」と考える人もいるかもしれませんが、古いシステムの場合メンテナンスや保守に無視できないコストがかかっているケースもあります。 そのような状況であれば、いっそのことシステムを一新した方が安上がりになるかもしれません。前述の通り現在はクラウド型のシステムが主流なため、導入コストは比較的安価なものが多いです。 無料トライアルが用意されている製品も多いため、検討中のシステムがある場合は実際に試してみてはいかがでしょうか。 自社の本質的なニーズを見極める 自社の本質的なニーズを見極めることで、どのようなシステムを導入するかが決まります。システムは原則的に「自社が抱えている課題を解決するため」に導入するものなので、課題やニーズが明確になってないと導入すべきシステムを絞ることができません。 本質的なニーズを見極めることができれば、システムの種類や導入方法、必要な機能などが明確になります。あとはそれに沿って適切なシステムを選べばよいだけなので、絞り込みがぐっと楽になるでしょう。 デジタルトランスフォーメーションで結果を出すためのポイント それでは、最後にデジタルトランスフォーメーションで結果を出すためのポイントについて解説します。 自社独自のデジタル活用を 「デジタルトランスフォーメーション」という言葉が持つ意味合いは、企業によって大きく異なります。根幹的な意味は「デジタル技術を用いてビジネスや経営体制を変革し、競争優位を得ること」ですが、その手法は事業のビジネスモデルや経営スタイルによって千差万別でしょう。 たとえば、ある企業にとっては「クラウドサービスを展開しユーザーに新しい価値や利便性を与えること」かもしれません。また別の企業では「オンラインで営業フローを完結し、かつ顧客満足度を最大化すること」かもしれません。 デジタルトランスフォーメーションを成功に導くためには、自社独自のデジタル活用を模索する必要があります。自社の事業スタイルや特性などを鑑み、どのような変革を促すかをしっかりと考えましょう。 […]
Digital Transformation

January 12, 2024

デジタルトランスフォーメーションって何?意味や目的、進め方についてわかりやすく解説(事例あり)
デジタルトランスフォーメーションとは何か? そもそも、デジタルトランスフォーメーションとは一体どういったものなのでしょうか。まずは、デジタルトランスフォーメーションについてわかりやすく解説します。  業務をデジタル化することにより、さまざまな改革を行うこと デジタルトランスフォーメーションという言葉は、経済産業省により下記のように定義されています。  「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」  デジタルトランスフォーメーションと似た言葉に、「デジタライゼーション」というものがあります。「デジタライゼーション」が「一般的な業務のデジタル化」であるのに対し、デジタルトランスフォーメーションは「デジタル化によりビジネスモデルや体質そのものを変化させること」と定義できるでしょう。  デジタルテクノロジーの発展により、多くのデータが取得できるようになった  デジタルトランスフォーメーションが叫ばれている背景には、テクノロジーの発展により多くのデータが取得できるようになったことが挙げられます。それを分析することで、購買意欲の高い顧客を抽出したり、自社製品に興味を抱いてくれるであろう見込み客を探すことも可能です。  もちろん一筋縄にはいきませんが、一昔前と比べるとデータ量や分析手法は雲泥の差です。それをどう取得し、どう活用するかによって、市場優位を獲得できるかどうかが決まってくるでしょう。 取得したデータを活用し、競争上の優位性を確保する では、どのようにして取得したデータを活用し、競争上の優位性を確保するのでしょうか。企業の業務特性によりケースバイケースになりますが、たとえば、下記のようなやり方が考えられます。 どのようなデータを取得し、それをどう活用するかは各企業の裁量です。デジタルトランスフォーメーションを進めるのであれば、そういった点も考える必要があるでしょう。 デジタルトランスフォーメーションはなぜ必要なのか? では、次にデジタルトランスフォーメーションの必要性についてわかりやすく解説します。  売上・利益を最大化するため デジタルトランスフォーメーションが求められている理由として、「売上や利益の最大化」が挙げられます。同じ製品を販売するにしても、なるべくであれば購買意欲の高い顧客に、そしてリピートが見込まれる顧客に販売した方がトータルでの利益が上がりやすくなります。  今まではどの顧客が購買意欲が高いのか、そしてどのような顧客がリピートしてくれるのか、といった部分があまり見えませんでした。知己の範囲内であればある程度検討をつけることもできましたが、それだとビジネスが大きく発展しづらいのも事実です。  テクノロジーの進化により、それらを各種データから判断できるようになりました。もちろん100%とはいきませんが、デジタルトランスフォーメーションによる指針があるのとないのとでは、長期的に大きな差が生じるでしょう。  顧客満足度を上げるため デジタルトランスフォーメーションを進めることで、顧客満足度の向上も見込めます。顧客の本質的なニーズをざっくり表現すると、「自分にとって必要なものをベストなタイミングで提案してほしい」といった感じになるでしょう。  どの顧客が何をどのようなタイミングで欲しているのかは、非常に分かりづらいものです。しかし、デジタライゼーションやデジタルトランスフォーメーションにより、ある程度わかりやすく検討をつけることができるようになりました。  各顧客のニーズに沿ったきめ細やかな対応をすれば、顧客満足度の向上に繋がります。デジタルトランスフォーメーションにより、規模の大きな事業でもそれが可能になりつつあります。  競争優位性を保つため デジタルトランスフォーメーションの大きな目的は、ITやデータを適切に活用して自社の競争優位性を保つことです。前述の通り、ITシステムを使いデータを分析することで、各顧客の潜在的ニーズを把握し、適切なアプローチを行うことができるでしょう。  しかし、デジタルトランスフォーメーションはそれだけにとどまりません。デジタルを活かし今までにない体制やサービスを構築し市場にインパクトを起こし、その結果競争優位を確保するのもデジタルトランスフォーメーションの範疇です。  簡単なことではありませんし、もちろん一足飛びにできることでもありません。「自社はどのようなデジタルフォーメーションを進めるべきか」を常に考え、現場やワークフローをコツコツ改善した結果、優位性が得られることもあるでしょう。 デジタルトランスフォーメーションはどのように進めるべきか  それでは、次にデジタルトランスフォーメーションの具体的な進め方についてなるべくわかりやすく解説します。取り組み方は企業ごとに大きく異なってきますが、一般的には下記のような流れで進みます。  既存システム、既存ワークフローから課題を洗い出す まずは、現在使っている既存システムや既存のワークフローから課題を洗い出しましょう。業務をデジタル化する際の主目的は「自社業務に発生している課題を解決するため」なので、デジタル化により解決すべき課題や問題を明らかにします。  生じている問題や課題の例として、下記のようなものが挙げられるでしょう。  企業が抱えている課題は多岐に渡り、解決方法もさまざまです。中には、必ずしも業務のデジタル化が最適ではないケースもあるでしょう。  課題を洗い出すのと同時に、デジタルによってできることやできないことを把握するのも重要です。  自社が抱える問題や課題を解決するためのシステム・ツールを導入する  課題の洗い出しが完了したら、次はそれを解決するためのシステムをツールを選定します。どのようなシステムを導入したら解決に繋がるかは非常に難しい問題ですが、最初に大まかな部分から決め、徐々に細分化していくことをおすすめします。  たとえば、  「顧客単価が低い」という問題を抱えている(顧客単価を上げたい)↓  そのためには顧客の潜在的ニーズに基づいた提案を行う必要がある ↓潜在的ニーズを知るために、CRMを導入し顧客管理を改善する ↓目的を達成するために、CRMの中でも行動分析に長けたシステムを選ぶ  といった具合です。発生している課題や問題に対し、可能な限り効果的なシステムを選びましょう。  ワークフローや組織、ビジネスモデルを変革する 今まで解説した部分は、どちらかというとデジタルフォーメーションではなく「業務のデジタル化」、すなわちデジタライゼーションの範疇です。両者がそこまで厳密に分かれているわけではないのですが、デジタルフォーメーションに取り組むのであれば、ワークフローや組織体制、ビジネスモデルの変革までを目指しましょう。  「何をどのように変革するか」は、各企業の特色によって大きく異なってきます。営業力のある会社であれば、デジタルトランスフォーメーションにより属人性が排除された営業モデルの商品化なども考えられるでしょう。 デジタルトランスフォーメーション推進のポイント では、次にデジタルトランスフォーメーション推進のポイントについてわかりやすく解説します。デジタルトランスフォーメーションに取り組む際は、下記のような点に注意しましょう。  自社に合ったデジタルトランスフォーメーションを模索する デジタルトランスフォーメーションと一口に言っても、そのやり方は多種多様です。EC網を整備し顧客に独自のエクスペリエンスを提供するケースもありますし、製造工程を細かく管理して社会からのトレーサビリティ要求に応える、といったやり方もあるでしょう。  大事なのは、自社に合ったデジタルトランスフォーメーションを模索することです。単なるデジタライゼーションにとどまったり、他社の真似をするだけだけでは市場優位性の確立は困難です。  自社の強みを把握し、デジタルを活用しどのように市場にインパクトを与えるか、といった点をしっかりと考えましょう。  既存システムとの兼ね合いを考える デジタルトランスフォーメーションに取り組む際、新しいシステムを導入するケースも多いのではないでしょうか。まっさらなところに新規システムのみを導入するのであれば特に問題はないのですが、既存システムがある場合は兼ね合いを考える必要があります。  システム同士はなるべく相互に連携した方が好ましいのですが、システム間の相性が悪いと難しくなってしまいます。既存システムはどのような形式でデータを保存しているのか、導入予定のシステムと相互のやり取りは可能か、といった部分をあらかじめ調べておきましょう。  しっかりと効果測定を行う システムを導入した後は、しっかりと効果測定を行うことをおすすめします。システムを導入する際には相応のコストがかかりますが、効果測定を行うことでその投資が適切だったかどうかを判断できるからです。  ビジネスにおける投資は、できる限り費用対効果をプラスにしなければなりません。効果測定を行い結果が芳しくない場合は、デジタルトランスフォーメーションの根本的な指針を考え直す必要もあるでしょう。  デジタルトランスフォーメーションにより生産性が向上した事例 では、最後にデジタルトランスフォーメーションにより生産性が向上した事例をいくつかご紹介します。  […]